著者

三牧 純子 桑垣 隆一 荻巣 崇世 新海 尚子 MIMAKI Junko KUWAGAKI Ryuichi OGISU Takayo SHINKAI Naoko

出版者

名古屋大学国際教育交流センター

雑誌

名古屋大学国際教育交流センター紀要 = Journal of the International Education & Exchange Center (IEEC), Nagoya University (ISSN:21889066)

巻号頁・発行日

no.1, pp.57-66, 2014

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グローバル化が進み,我々を取り巻く社会が複雑化・多様化する中,分野や地域を越えて連携し,新たな統合知を生み出し課題解決を進めてゆくことが求められている。一方,日本国内においても経済のグローバル化や少子高齢化を背景に,グローバル人材の育成必要性が謳われている。また,現安倍政権は女性の登用を成長戦略の一つに掲げている。こうした背景のもと,名古屋大学では2013年に従来の学問領域の垣根を越えた統合的な知に立脚し,アジアのウェルビーイングの実現に貢献できる女性リーダーの育成を目指した「ウェルビーイングinアジア実現のための女性リーダー育成プログラム」を立ち上げた。本年3月に,このカリキュラムの一環として,試行的に行われた海外での研修結果から,専門や国籍等が異なる学生が互いの強みを活かしあうことが,統合的な知の形成に寄与しうることがうかがえた。

著者

宮島 良子 金村 久美 佐藤 綾 レイン 幸代 松尾 憲暁 茅本 百合子 MIYAJIMA Ryoko KANAMURA Kumi SATO Aya LENG Yukiyo MATSUO Noriaki KAYAMOTO Yuriko

出版者

名古屋大学国際教育交流センター

雑誌

名古屋大学国際教育交流センター紀要 (ISSN:21889066)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.49-55, 2014-10-01 (Released:2014-11-18)

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名古屋大学大学院法学研究科・法政国際教育協力研究センターは,体制移行国において日本語で日本法が研究できる人材を育成するという目標を掲げ,日本法教育研究センター(以下,日本法センター)において,協定大学の学部生を対象に約4年間の法学分野に特化した専門日本語教育,約2年間の日本語による法学教育を実施している。各地の日本法センターが共通して抱える課題である,学習動機の維持・強化,高度で難解な専門日本語の習得促進,教員研修などの課題解決の一助として,テレビ会議システム(以下,テレビ会議)を活用した多国間を繋いだ教育活動が継続的に行われている。日本語教育活動の具体例の一つとして,プロジェクトワークの発表が多国間で実施されている。これらの活動は,自分の所属する日本法センターの学生の発表だけでなく,他の日本法センターの学生の発表も観察することができ,また,発表に対する相互評価なども実施することで,他の日本法センターの学生や教師から助言を得る機会になっている。本稿では,テレビ会議の利用に関する質問紙調査を実施し,テレビ会議の日本語教師への影響・効果に注目して,テレビ会議の教育利用が内省ツールとして果たす役割について報告する。