著者

山田 親代 岩脇 陽子 森本 昌史 山中 龍也

雑誌

京都府立医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine (ISSN:13485962)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.1-14, 2017-12-25

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ICUにおけるせん妄および亜症候性せん妄に関する文献を検討し、亜症候性せん妄の発症に関する要因を明らかにする。文献の選定はせん妄は医学中央雑誌Web版(ver.5)を用いて、「せん妄」「ICU」をキーワードに検索期間2000年~2016年で、原著論文・看護文献に絞り込み、この中から36件を選定した。研究内容別に、「せん妄予測に関するもの」「せん妄の発症率、発症要因に関するもの」「看護師のせん妄に対する認識に関するもの」「せん妄評価ツールに関するもの」に分類できた。亜症候性せん妄に関しては、医学中央雑誌Web 版においては1件もヒットしなかったため、海外文献を対象に文献検討を行った。CINAHL、MEDLINE を用いて「subsyndromal delirium」のキーワードで検索したところ97文献が検出された。重複する31文献を除外し66文献から解説、レビュー、介入研究を除外した。また、研究内容が、がん患者、療養場所が緩和病棟および介護施設であるものを除き、英語文献14文献を分析対象とした。研究内容別に、「亜症候性せん妄の発症率に関するもの」「亜症候性せん妄のリスクファクターに関するもの」「亜症候性せん妄の予後に関するもの」に分類することができた。 これらから、日本国内におけるICUのせん妄の発症率は7.6~60.9%であり、発症要因として、「年齢」「睡眠に関すること」「術後ICUへの入室」などであった。また、海外におけるICUの亜症候性せん妄の発症率は7.7~67.9%であり、リスクファクターはせん妄とほぼ同様の「高齢であること」「認知症の既往があること」「多くの既往歴があること」などの要因であることがわかった。ICUにおけるせん妄は多角的に研究されているが、亜症候性せん妄についての研究はまだ多くないことから、亜症候性せん妄の発症率および関連要因、予防的介入に関する研究の必要性が示唆された。

著者

吾妻 知美 筒井 佳澄 Tomomi Azuma Kazumi Tsutsui

出版者

京都府立医科大学医学部看護学科

雑誌

京都府立医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine (ISSN:13485962)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.21-27, 2019-12-25

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京都府立医科大学医学部看護学科

著者

志澤 美保 義村 さや香 趙 朔 十一 元三 星野 明子 桂 敏樹

雑誌

京都府立医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine (ISSN:13485962)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.35-44, 2017-12-25

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本研究は、4~6歳の幼児を持つ養育者を対象に、養育環境が子供の食行動に与える影響について検討することを目的とした。 対象は、A県2市において研究協力の同意が得られた保育所、幼稚園、療育機関に通う4~6歳の子供1,678人の養育者であった。協力機関を通じて養育者に無記名自記式質問紙を配布し、回答は協力機関に設置した回収箱および郵送で回収した。調査項目は、①子供の基本属性、②養育者による食行動評価、および③育児環境指標(Index of Child Care Environment;ICCE)であった。統計学的解析は、χ 2 検定、Fisher の正確率検定、因子分析、共分散分析を行った。 調査は845人から回答を得て(回収率50.4%)、有効回答数は766人(有効回答率45.6%)であった。養育者の捉える食行動の問題数は、1 人平均2.46±2.28 個、食行動の問題には性差が認められた。さらに、食行動の問題について、因子分析で抽出された3 因子「偏食と食事中の行動」、「食事環境への固執性」、「食べ方の特徴」を用いてICCE の各13項目について性別を共変量として共分散分析を行った。その結果、食行動の問題に影響するICCE 項目は因子によって異なっていた。その中で、3因子共通で関連していた項目は「家族で食事する機会」であった。また、第2因子「食事環境への固執性」と第3因子「食べ方の特徴」では交互作用が認められ、男児にのみ影響があり、食行動に問題が出やすいことが明らかとなった。その他に「一週間のうちに子供をたたく頻度」や「育児支援者の有無」などの養育環境についても食行動の問題への影響が認められた。したがって、幼児期の食行動について支援する時は、子供の食行動だけでなく家族での共食頻度、養育者の養育態度、支援状況や、精神的状態などにも配慮する必要性が示唆された。