- 著者
- 青木 悠 杉山 昌秀 依田 一美 星野 明子 跡部 治
- 出版者
- 一般社団法人日本医療薬学会
- 雑誌
- 医療薬学 (ISSN:1346342X)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, no.6, pp.371-376, 2011 (Released:2012-08-25)
- 参考文献数
- 14
- 被引用文献数
- 1 1
When lansoprazole orally dispersing tablets (30 mg) are administered through a tube, a residue often remains in the syringe and tube because the tablets contain fine enteric granules which are nearly insoluble in water. As a solution, we added thickening agents and examined their effectiveness in reducing the residue in syringes.The amount of lansoprazole residue in syringes was 11.4±1.3 mg when the agents were not added (Group A) and 1.3±0.6 mg when the agents were added (Group B). For Group A, the residue from a single injection was approximately 30-40% of the total amount of lansoprazole, while there was almost no lansoprazole residue for Group B. Performed by nurses, tube administration took slightly longer for Group B - 51.4±5.5 sec for Group A and 70.8±6.1 sec for Group B.Our solution of just adding thickening agents improved the dispersivity of the drug in the suspension as well as the mobility of the drug suspension, by getting the particles and solvent traveling at the same speed. It enabled injection to be performed smoothly and decreased the amount of residue in the syringe. The addition of thickening agents is therefore useful in tube administration because avoiding any lansoprazole loss would help ensure that the expected efficacy is achieved, since this is dosedependent.
2 0 0 0 OA 地域閉じこもり高齢者におけるソーシャルキャピタルとフレイルとの関連
- 著者
- 桂 敏樹 古俣 理子 小倉 真衣 石川 信仁 星野 明子 志澤 美保 臼井 香苗
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
- 巻号頁・発行日
- vol.67, no.4, pp.457, 2018 (Released:2018-12-18)
- 参考文献数
- 32
本研究は,要介護状態でない地域在住高齢者を対象に,閉じこもり及び非閉じこもり高齢者におけるソーシャルキャピタル(SC)とフレイルとの関連を検証することを目的とした。 閉じこもり高齢者47名と,性別と年齢でマッチングした非閉じこもり高齢者47名を対象に,2016年7月~10月の期間で訪問調査測定を実施した。調査項目は身体的フレイル,精神的フレイル,社会的フレイル,ソーシャルキャピタルである。閉じこもり群におけるフレイルとソーシャルキャピタルの関連はχ2検定により分析した。 地域閉じこもり高齢者ではSCは精神的フレイルと有意な関連が認められた。一方地域非閉じこもり高齢者においてSCは全てのフレイルと有意な関連が認められた。 地域在住高齢者においてSCは包括的なフレイルと精神的フレイル出現の予防と関連している。一方地域閉じこもり高齢者では地域における抽出方法と精神的フレイル予防の介入方法開発が必要である。
1 0 0 0 OA 地域在住の前期高齢者と後期高齢者におけるQOL関連要因の比較
- 著者
- 谷口 奈穂 桂 敏樹 星野 明子 臼井 香苗
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
- 巻号頁・発行日
- vol.62, no.2, pp.91-105, 2013 (Released:2013-10-09)
- 参考文献数
- 36
- 被引用文献数
- 10 2
地域在住の高齢者のQOLを健康関連及び主観的QOLの両側面から評価し,その関連要因を前期高齢者と後期高齢者で比較した。2009年,京都府K市の老人クラブの929人に質問紙調査を実施し,596人を分析対象とした。調査項目は基本属性,健康状態,生活習慣,社会的交流,QOL (PCS,MCS,LSIK) で,多変量解析等を行なった。前期高齢者において,QOLの上昇要因はPCSでは主観的健康感や外出頻度等,MCSでは性別や隣人と挨拶をする頻度,LSIKでは経済的なゆとりや睡眠時間であり,低下要因はPCSでは腰痛や隣人と手助けを依頼し合う頻度等,MCSではGDSや個人活動等,LSIKではGDSやしびれ等であった。後期高齢者において,QOLの上昇要因はPCSでは主観的健康感,MCSでは心疾患,LSIKでは経済的なゆとりであり,低下要因はPCSでは腰痛や心疾患,MCSではGDS,LSIKではGDSや腰痛等であった。高齢者のQOLを高める支援では,健康を高めること,抑うつ及び腰痛の予防的な対応や緩和を促す必要があると推察される。
- 著者
- 星野 明子 桂 敏樹 松谷 さおり 成木 弘子
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.1, pp.21-29, 2000-05-30 (Released:2011-08-11)
- 参考文献数
- 24
- 被引用文献数
- 6
本研究の目的は, 地方都市における地域組織活動として位置づけられる保健推進員活動が, 活動参加者の心理的側面に与える影響を明らかにすることである. 対象は, 保健推進員活動の成員356名である. 調査項目は, 対象者の属性 (年齢, 学歴, 仕事の有無, 経済的ゆとり, ボランティア・福祉への関心, 以前の活動経験の有無) と, 主観的健康感, 活動満足度および自尊感情, 自己効力感, 自己実現的価値観である.その結果, 以上のことが明らかになった.1. 年齢とボランティア・福祉への関心は, 保健推進員の活動満足度を強めた.2. 活動満足度と経済的ゆとりは, 自尊感情を強める要因であった.3. ボランティア・福祉への関心と活動経験年数は, 自己効力感を強める要因だった.4. 年齢は自己実現的価値観を弱め, 活動満足度, 学歴, 経済的ゆとりは, 自己実現的価値観を強める要因であった.保健推進員活動は, 対象者のボランティアへの関心を満足させることで, 活動満足度を強め, 自尊感情と自己実現的価値観に影響を与えることが明らかになった.今後の課題として, 活動参加者に対する地域組織活動の効果を明らかにするために, 保健推進員の心理的側面 (自尊感情, 自己効力感, 自己実現的価値観) を縦断的に検討していくことが必要と思われた.
- 著者
- 桂 敏樹 松田 一美 山崎 真理 星野 明子
- 出版者
- 日本健康医学会
- 雑誌
- 日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, no.4, pp.3-13, 2005-01-31 (Released:2017-12-28)
- 参考文献数
- 26
- 被引用文献数
- 3
30歳から70歳までの年齢コホートを6年間追跡し,体重の推移を性別に比較検討した。その結果,以下のことが明らかになった。体重は男女とも50歳代前半まで有意に増加し最大体重値になり,その後60歳代中頃から有意な低下に転じる。男性の体重は女性の体重よりも速く最大値に達し,減少する。成人では体重が増加するので最大体重値を抑制する体重管理が必要であろう。一方高齢者では体重が減少に転じることから,極度の肥満者を除けば積極的な減量指導は必要ないかもしれない。
1 0 0 0 市民と専門職で創生するケアリングコミュニティの実現
本研究は、地域社会で病いとともに生きる人々や家族、市民と専門職で創るケアリングコミュニティにおける対話プログラムの効果検証を目的とする。CBPR(Community-Based Participatory Research)を主軸に、ケアリングに基づく対話パターンの実践知の共有、世代を越えた人々とのケアする対話の場づくりの検討、病いとともに生きる意味を探求するスピリチュアルケアガイドの作成を行う。地域社会における対話プログラムの効果を検討することで、今後の少子高齢・人口減少を向かえるわが国において、病いとともに生きる人々と市民が支え合い、主体的に生き抜くための地域共生社会実現への貢献を目指す。
1 0 0 0 OA コホート内から抽出した地域在住高齢者の身体活動量と軽度認知障害との関連
- 著者
- 小田川 敦 桂 敏樹 星野 明子 志澤 美保 臼井 香苗
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.6, pp.781, 2020 (Released:2020-05-17)
- 参考文献数
- 27
我が国では認知症の増加が重要な健康課題になっている。厚生労働省は認知症を予防する最も効果的な方法はMCI(Mild Cognitive Impairment)を把握し対処することであると指摘している。そこで,本研究では認知症のリスク要因である不活発な身体活動量とMCIの関連を検討することを目的とした。 基本チェックリストによって判定したA市在住閉じこもり高齢者26名と性,年齢,居住地区をマッチさせた非閉じこもり26名を2013年コホートから無作為に抽出し,身体活動量,MCIなどを訪問調査した。その内容は基本属性,基本チェックリスト,IPAQ,MoCA-J,Kohs,HDS-R,GDS-S-J,IADLである。抽出された高齢者の身体活動量(IPAQ)から区分した身体活動の活動群と不活動群の2群間でMCIを比較するためにχ2検定,Mann-Whitney U検定を用いた。統計解析にはSPSSを用い,危険率は5%未満とした。 身体活動不活動群は活発群に比べて殆ど身体活動がなく非活動時間が多く,健康づくりに必要な身体活動量を満たしていなかった。更に不活動群は活動群に比べてMoCA-JによるMCIが多かったが,KohsによるMCIは相違がなかった。 このことから,健康づくりやMCI予防に必要な身体活動レベルを満たしていない不活動状態がMCIのリスク要因になることが明らかになった。本研究は地域在住高齢者から不活動者を把握し,MCIのリスクを早期に発見し対処する方法を考案する必要性を示唆している。
1 0 0 0 OA 幼児期の子供の食行動と養育環境との関連
- 著者
- 志澤 美保 義村 さや香 趙 朔 十一 元三 星野 明子 桂 敏樹
- 雑誌
- 京都府立医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine (ISSN:13485962)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, pp.35-44, 2017-12-25
本研究は、4~6歳の幼児を持つ養育者を対象に、養育環境が子供の食行動に与える影響について検討することを目的とした。 対象は、A県2市において研究協力の同意が得られた保育所、幼稚園、療育機関に通う4~6歳の子供1,678人の養育者であった。協力機関を通じて養育者に無記名自記式質問紙を配布し、回答は協力機関に設置した回収箱および郵送で回収した。調査項目は、①子供の基本属性、②養育者による食行動評価、および③育児環境指標(Index of Child Care Environment;ICCE)であった。統計学的解析は、χ 2 検定、Fisher の正確率検定、因子分析、共分散分析を行った。 調査は845人から回答を得て(回収率50.4%)、有効回答数は766人(有効回答率45.6%)であった。養育者の捉える食行動の問題数は、1 人平均2.46±2.28 個、食行動の問題には性差が認められた。さらに、食行動の問題について、因子分析で抽出された3 因子「偏食と食事中の行動」、「食事環境への固執性」、「食べ方の特徴」を用いてICCE の各13項目について性別を共変量として共分散分析を行った。その結果、食行動の問題に影響するICCE 項目は因子によって異なっていた。その中で、3因子共通で関連していた項目は「家族で食事する機会」であった。また、第2因子「食事環境への固執性」と第3因子「食べ方の特徴」では交互作用が認められ、男児にのみ影響があり、食行動に問題が出やすいことが明らかとなった。その他に「一週間のうちに子供をたたく頻度」や「育児支援者の有無」などの養育環境についても食行動の問題への影響が認められた。したがって、幼児期の食行動について支援する時は、子供の食行動だけでなく家族での共食頻度、養育者の養育態度、支援状況や、精神的状態などにも配慮する必要性が示唆された。
1 0 0 0 OA 幼児期の食行動に関連する要因の研究:自閉症的傾向,感覚特性および育児環境に焦点をあてて
- 著者
- 志澤 美保 義村 さや香 趙 朔 十一 元三 星野 明子 桂 敏樹
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.8, pp.411-420, 2018-08-15 (Released:2018-09-14)
- 参考文献数
- 27
目的 本研究は,地域在住の幼児の養育者を対象に,子供の食行動の問題への子供側の要因および環境要因の食行動への影響を検討することを目的とした。方法 対象は,A県2市において研究協力の同意が得られた保育所,幼稚園,療育機関に通う4~6歳の子供1,678人の養育者であった。協力機関を通じて養育者に無記名自記式質問紙を配布し,回答は協力機関に設置した回収箱および郵送で回収した。調査項目は,①子供の基本属性,②養育者による食行動評価,③対人応答性尺度(Social Responsiveness Scale; SRS)日本語出版準備版,④日本感覚インベントリー(Japanese sensory inventory revised; JSI-R)および⑤育児環境指標(Index of Child Care Environment; ICCE)であった。統計学的解析は,χ2検定,Fisherの正確確率検定,相関分析,および重回帰分析を行った。結果 調査は843人から回答を得て(回収率50.4%),有効回答数は583人(有効回答率34.7%)であった。養育者の捉える食行動の問題数は,一人平均2.43±2.26個,男女ともに約4割に偏食が認められ,次に「じっと座っていられない」は約3割に認められた。食行動の問題数と関連要因についての重回帰分析では子供の食行動の問題数と有意な正の関連を示した変数は,個人要因のSRST得点total(β=0.188, P<0.001),JSI-Rの味覚(β=0.319, P<0.001),聴覚(β=0.168, P<0.001),環境要因のICCEの人的かかわり(β=0.096, P=0.010)と社会的サポート(β=0.085, P=0.022)であった。一方,負の関連を示したのは,個人要因のJSI-Rの嗅覚(β=−0.108, P=0.013)ときょうだい(β=−0.100, P=0.005),年齢(β=−0.077, P=0.029),および性別(β=−0.091, P=0.010)であった。結論 本研究において,「偏食がある」,「じっと座っていられない」はこの時期の典型的な食行動の問題と考えられた。食行動の問題の多さには,自閉症的傾向,感覚特性などの個人要因だけでなく,人的かかわり,社会的サポートなどの育児環境要因についても関連が認められた。食事指導には,これらの関連要因を合わせて検討することの重要性が示唆された。
1 0 0 0 OA インターネットテレビ電話を用いたリンパ浮腫セルフケア支援システムの構築
リンパ浮腫セルフケア支援における携帯電話使用群・通常支援群共、6か月間に蜂窩織炎等の合併症を発症した者はいなかった。周囲径については、有意差は見られなかったが、インピーダンスによる水分量については、携帯電話使用群が有意に減少しており、浮腫が改善していることが分かった。セルフケア実施状況については、携帯電話使用群が有意に実施状況が高かった。抑うつ状態については、携帯電話使用群が有意に低かった。以上より、リンパ浮腫患者に対する携帯電話による支援は、セルフケア実施や継続、水分量の減少、および抑うつ症状の改善に有効であることが分かった。
本研究では、京都市で最も高齢化率の高いA区において、高齢者と中高年対象にした交流の場を設置し、介護予防・閉じこもりのための自立支援システムを構築し、その機能について検討することを目的としている。本年度も、F商店街の空き店舗に高齢者の自立支援のための「すこやかサロン(以下、サロン)」を常設設置し(週3回、看護師または保健師の資格を持つスタッフが常駐する)運営してきた。昨年度に引き続き、開設日には商店街の通路を利用した体操(ストレッチ、音楽に合わせた手拭い体操と行進曲による足踏み運動など)も継続して実施してきた。さらに、周辺の組織の商店街振興組合や学区の女性会と連携し、「転倒予防」「骨粗鬆症」「メタボリック症候群」などのデーマによる講義と体操実施を組み合わせた健康講座を3回企画実施した。上記の活動をとうして、健康づくりの拠点として中高年と高齢者層を対象としたサロンの活用を試みた。今年度は、この活動が与える影響について、サロンの利用者とサロン周辺の商店主たちを対象に個別のインタビューを実施、さらに学区女性会メンバーと商店振興組合の商店主と成人家族を対象にデータ収集と分析を実施した。サロンは、体操参加者の運動習慣の維持や摂取カロリーへの意識づけに影響するだけでなく、会話することによる安心感の維持と孤立感の低下にも影響を与えていることが推測された。サロンは利用者である地域住民や住民同士の交流の場となるだけでなく、サロンと商店街振興組合、組合有志、さらに学区女性会などの地域組織との協働によって、介護予防のための小地域ネットワークシステム構築の拠点としての機能を持つことが考えられる。