著者

脇村 義太郎

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.12, no.129, pp.七七六-七八〇, 1933-06

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世界的資源の豊富を誇る英國石炭界は、其の需要線が次第に石油に侵食されつゝあるに鑑み、石油の需要は總て石炭で補へ、との叫びが業界は勿論一般財界にも擡頭して來た、あるものは英國刻下の不況を打開するには是が斷行の外なしとまで叫んでゐる、演者は之を經濟的見地より批判し各位の參考に資せんとす

著者

和田 芳雄

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.5, no.46, pp.七五〇-七五九, 1926-07

著者

永井 茂三郎

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.5, no.46, pp.七三七-七四九, 1926-07

著者

石渡 信太郎

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.7, no.74, pp.一〇三七-一〇四九, 1928-11

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鑛山に於ける女子及年少者の勞働禁止と云ふ問題は之を二つに分つ事が出來る、一は女子及年少者を深夜に限り就業する事を禁ずると云ふ勞働制限問題て他は女子及年少者を絶對に坑内に就業せしめぬと云ふ問題である、此の問題と一般に坑内に於ける勞働者の勞働時間を制限する所の問題則ち坑内就業時間の一般短縮問題とは時勢の進歩と共に何とか解決せねばならぬ問題で、共に我國の鑛業に對して重大な事柄で久しく朝野の懸案であつたが今囘愈々社會局に於て立案さるゝに至つた、余は此の問題に向つて己が鑛業者側とか又は社會局調査委員の一人とか云ふ立場を離れて今日迄の自己の經驗と理想より卒直なる意見を述べ以て本問題の解決が我國鑛業殊に本問題に密接の關係ある石炭鑛業に如何なる影響を來すかに就て論説せんとするものである

著者

西川 虎吉

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.4, no.32, pp.四九八-五〇二, 1925-05-20

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現今内地鹽田面積は五千八百餘町歩にして其の産額過去五ケ年平均九億五千五百萬斤なり之に對し需要高は平均十三億七千四百萬斤に達し差引四億二千萬斤の不足を生ず又朝鮮は鹽田面積五千餘町歩一億五千萬斤の産量に對し三億八千萬斤の需要あるを以て結局二億三千萬斤の不足を生じ内地不足量と合算する時は六億五千萬斤となる之に對し臺灣は鹽田面積二千百餘町歩産量二億四千七百萬斤に對し消費六千八百萬斤なるを以て剩餘一億八千萬斤關東州は鹽田面積五千八百餘町歩産量三億五百萬斤消費千八百萬斤剩餘二億八千七百萬斤にて合計剩餘四億六千萬斤は主として内地へ輸出され居れり今後十年を經ば内地に於ける食鹽消費量は十六億萬斤に達すべく之等の補給は臺灣及關東州鹽田の開發に俟つ可きものなるを以て今日より之が調査を行ふを要す又今日埃及及西班牙等より多量の良質食鹽の輸入あるは工業鹽としては特に良質鹽を必要とするが爲にして今後採鹽法、鹽田築造、運搬法の改良により盆々良質鹽の製造に努むるを要す又鹽專賣法に就きても其の範圍を内地のみに限らず之を關東州、臺灣、朝鮮をも含める大區域に擴張するの有利なるを説けり。

著者

吉村 萬治

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

燃料協會誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.84, pp.一〇〇九-一〇一四, 1929-09