著者

五十嵐 由紀 緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.109-123, 2001-03-31

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本研究では、特に知的障害特殊学級に在籍する自閉的傾向を伴う知的障害児の事例について、教科としての音楽の枠組みにとらわれずに、学校生活全般にわたる各場面で音楽を活用した取り組みを行った経過とそれに伴う子どもの発達についてまとめ、事例を通して障害児教育における「音楽を活用した取り組み」の有効性について検討を加えた。小学校1年生から本児を実際に担当した2年間の取り組みの内容から、音楽や歌遊ぴを活用した取り組みを続けることで、自閉的な傾向をもつ知的障害児の全般的な発達を促すことができた。すなわち、歌に含まれる歌詞の意味を少しずつ理解することで、ある程度他人の気持ちを理解できるようになり、その結果として対人関係の改善がみられた。また当初は覚えているだけで言葉として理解されていなかった歌詞の内容が、教師との歌遊びを通じて有意味なものに変化するなかでコミュニケーション能力の発達が促され、場に応じた言葉の使い方などを身につけることができた。その他にも算数や図工の教科の時間に、数や色の概念を含んだ歌を歌いながら指導することで教科の内容の理解が進んだ。本児は歌を歌うことにきわめて大きな興味・関心を示す特異的な事例であったが、自閉的な傾向を伴う知的障害児に対する音楽を活用した取り組みの有効性が示されたと考えられる。

著者

上江洲 留易 平田 永哲

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.125-140, 2001-03-31

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本研究の目的は、59音もの側音化構音を有する児童に対して筋機能療法を適用し、側音化構音を改善することである。対象児は、口腔機能の弱さと不調和が見られ、安静時には常に開口し舌突出があり、発話時には舌を過剰に動かす6歳女児である。研究(1)では、MFTを適用した(1)舌尖のコントロール、(2)舌尖の筋力、(3)舌側方部の筋力の訓練経過と効果について報告した。 研究(2)では、MFTを適用した(4)舌挙上の筋力、(5)舌位の改善、(6)口輪筋・頬筋の筋力の訓練経過と効果、(1)/i/、/∫i/音、(2)/sa/, /se/, /sw/, /so/音の構音指導の経過と効果について報告する。MFTの適用により、舌筋及び口腔周囲筋の機能はほぼ完全に改善された。口腔周囲筋の機能を高めたことにより、短期間の構音指導で/s/音の改善が見られたが、/i, ∫i/音には改善が見られなかった。改善されなかった原因は、絶えず過剰に動く丁子の舌癖と指導期間の短さが考えられた。研究結果から、構音指導の基礎訓練としてMFTを適用することは、側音化構音の改善に有効であることが示唆された。同時に、過剰に動く舌癖を除去し有効な構音指導に結びつけることの困難さと指導のあり方も課題として残された。

著者

石本 隆士 緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.155-168, 2002-05-01

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本研究は、長期的な不登校の状態にある児童に対して行われた取組を取り上げ、特別な支援教育に必要な概念構造を発展させることを目指して計画した事例研究である。通常、学校現場における事例研究は、注目すべき事例の経過報告という形で終わるものが多い。そこで、本稿では、取り上げた事例が学級担任制をとる小学校において実践された意義をふまえ、特に組織の役割とその在り方について焦点を絞り検討を行った。本稿は、事例の中に存在する様々な要素を統合し、いくつかの概念としてまとめ上げていこうとする試みであることから、学校現場における事例研究の方法論的なモデルを示す試みでもある。今回の事例において通常学級に在籍する児童に対する特別支援教育の要素として抽出されたものは、1)状況に対する枠組みの継続的な捉え直し、2)システム論的な観点に立った支援体制の形成、3)こころの有り様に注目し自発的な変容を促す児童中心の関わりの3つであった。そして、支援組織に関する総合的な考察を行う中で、特別な支援教育の発想を具現化していくために必要だと思われるいくつかの方向性について整理した。そこでは、これまで特殊教育と呼ばれる分野で培われてきた専門性を、通常の教育の場において子どもに日常的直接的に関わる教育職員と共有する際の専門性について検討することが必要だと考えられた。また、そのような専門性共有のコミュニケーションに関して検討する際には、時間や空間の共有過程で専門家同士の間に起こっているプロセスに注目していくことが重要であるとも考えられた。本事例では、支援組織の調整役である情緒障害通級指導教室担当者が行ったことを吟味する中で、特別な支援教育を推進していく者の立つ位置として「隙間(を埋める)」という位置がいかに適切であるかということが確かめられたと考えている。

著者

財部 盛久

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.51-68, 2001-03-31

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The present study examined the effectiveness of videotape feedback procedure in the development process of affective communication between an infant with autistic spectrum disorder and a mother who has an infant with autistic spectrum disorder, and mother's change in the manner of talking and behavior towards her infant with affective communication developed. Videotape observations at her home and videotape feedback interviews were conducted. As a result, the manner of talking and behavior towards her infant and the point of view understanding to her infant were changed. At the same time, mother-infant interactions were activated and affective communication between mother and infant was developed. Using PAC analysis, it could be confirmed that the mother had positive image for her infant. Based on these results, the effectiveness of videotape feedback procedure and PAC analysis were discussed.

著者

嘉数 朝子 池田 尚子 友利 久子 識名 真紀子 島袋 恒男 石橋 由美

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.87-97, 2004-05-31

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本研究では, 幼稚園児と親を対象として, 幼児期の家庭における読書環境と心の理論の発達との関連を検討した。結果は, 対象児が5歳台後半であり心の理論課題は天上効果を示していため, 両者の関連は明確ではなかった。部分的に明らかになった点は, 読み聞かせの頻度や家庭の蔵書数は誤信念の理解と関連していることであった。

著者

石本 隆士 緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.137-154, 2002-05-01

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本研究は、長期的な不登校の状態にある児童に対して行なわれた取組を取り上げ、特別な支援教育に必要な概念構造を発展させることを目指して計画した事例研究である。特に本稿では、不登校における児童の変容と支援チームの取組について、事例の経過にそって詳細に記述し、注目すべきいくつかの点について考察を行なった。まず小学校入学時から不登校に至るまでの様子についてみていく中で、対象児童は周囲の状況を的確に把握し、その期待に応えようとする傾向が強いこと、低学年の段階から自分の自然な感情を無意識に抑えてきていることが予想された。そして、不登校の状態は自身の内面にある葛藤の現れであると捉えられた。次に、小学校最終学年における約1年間の様子を経過を追いながら詳細にまとめた。その中では、特別室登校から在籍学級復帰に至る段階的な変容とそれぞれの時期に出現し周囲から問題とされた行動が注目された。最後に、取組後の経過について、中学校の協力に実施された自尊心に関するアンケート結果も含めた記述を行なったところ対象児童は、小学校卒業後2年を経過しようとする時点でも無遅刻無欠席を続けているという事実と内面的な解決の途上であることが確かめられた。取組の初期において支援チームが行なったことは、現象面だけでなくこころに注目した取組を主眼とすることであった。これにより、児童が変容する過程で観られた問題行動について過剰に反応せず背景にあるこころの有り様を観ていこうとする姿勢が貫かれることになった。そして、このような事例に対する状態の捉え直しを繰り返し行い、その時点でできていること、すでに持っているもの等の中に存在する解決に向かうために利用できる要素を、「資源」という形で支援計画に位置づけていったことは、支援チームの帯びた特徴的な傾向の一つだと考えられた。