3 0 0 0 OA Hydrological climate in Japan (3)
- 著者
- Junsei KONDO Makoto NAKAZONO Tsutomu WATANABE Tsuneo KUWAGATA
- 出版者
- THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES
- 雑誌
- JOURNAL OF JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES (ISSN:09151389)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.4, pp.8-18, 1992-12-01 (Released:2009-07-23)
- 参考文献数
- 10
- 被引用文献数
- 18 27
全国の気象官署のデータを用いて熱収支的な方法によって, 森林における蒸発散量 (無降水日の蒸散量と降水日の遮断蒸発量の和) を見積もった.年蒸発散量は北日本では600-700mmy-1, 南日本では800-900mmy-1程度であり, 平衡蒸発量と比較的高い相関がある.また水面蒸発量より1.1-1.5倍も大きいことがわかった.
- 著者
- Kensaku AMANO
- 出版者
- THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES
- 雑誌
- JOURNAL OF JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES (ISSN:09151389)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.1, pp.34-38, 2015-01-05 (Released:2015-07-03)
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 1
「国際水路の非航行的利用に関する条約」が,国連総会での採択から17年を経て,2014年8月に発効した.この条約は国境をまたぐ河川,湖沼,地下水を含む淡水資源の開発や管理に関する国際基準を示したもので,国際社会に大きな影響を及ぼすものと考えられる.特に,条文上最も重要視される「衡平利用原則」については,水資源をめぐる当事国間で紛争があった場合の一つの解決基準として用いられると期待され,事実,発効前にもかかわらず,これまで国際司法裁判所の判決でも引用されてきた.条約は当事国のみを規律するのが原則であるが,締約国以外にも当該条文が適用できるか,いわゆる国際慣習法化されているかは,条約発効後の国家実行や裁判例を待つ必要があろう.
- 著者
- Yusei HISATOMI Daichi NAKAYAMA Hiroshi MATSUYAMA
- 出版者
- THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES
- 雑誌
- JOURNAL OF JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES (ISSN:09151389)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.3, pp.109-123, 2015-05-05 (Released:2015-08-12)
- 参考文献数
- 38
- 被引用文献数
- 4
本研究の目的は,武蔵野台地における長期的な地下水流動を,数値モデルを利用して再現すること,及び長期的な地下水流動の変化と土地利用との関係を定量的に明らかにすることである.モデルはUSGS(アメリカ地質調査所)が開発したMODFLOW(有限差分法を用いた3次元地下水流動解析モデル)を利用した.シミュレーションは土地利用データのある1976年~2012年を対象とし,MODFLOWを用いて1日ごとの地下水位を算出した.また,4種類のGCMデータを用いて2013年~2050年における地下水流動の予測シミュレーションも行った. 計算された地下水位のデータを用いて,1977年~2012年の地下水位の低下量と観測井戸における涵養域の減少量を算出したところ,両者の間に正の相関関係があることが分かった.この要因として,1977年~2012年に,水田や農地,森林などの透水面の面積が減少し,建物用地などの不透水面の面積が増加していることが示された.2013年~2050年の地下水流動の将来予測では,土地利用が変化しないと考えると,将来的に適度な強度の降水量が増加することで地下水位が上昇することが示唆された.