1 0 0 0 グスタフ・マーラー : 現代音楽への道
1 0 0 0 青鞜の時代 : 平塚らいてうと新しい女たち
1 0 0 0 ソウルの風景 : 記憶と変貌
1 0 0 0 歴史を学ぶ人々のために : 現在をどう生きるか
- 著者
- 東京歴史科学研究会編
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- 2017
1 0 0 0 神々にあふれる世界 : 古代ローマ宗教史探訪
- 著者
- キース・ホプキンズ [著] 小堀馨子 中西恭子 本村凌二訳
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- 2003
- 著者
- 憂慮する科学者同盟 今泉 みね子
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 科学 (ISSN:00227625)
- 巻号頁・発行日
- vol.86, no.7, pp.691-717, 2016-07
1 0 0 0 レオナルドの「無学」--マドリード手稿の蔵書目録
- 著者
- 裾分 一弘
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 思想 (ISSN:03862755)
- 巻号頁・発行日
- no.578, pp.93-108, 1972-08
1 0 0 0 經濟學の方法に關する研究
- 著者
- カール・メンガー著 福井孝治 吉田昇三譯
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- 1939
- 著者
- 岡室 博之
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 経済研究 (ISSN:00229733)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.4, pp.303-313, 2006-10
本稿の目的は,高度成長期における二部市場への新規上場企業のデータを用いて,当時の成長産業における新興中堅企業の経営成果に対する株式所有構造と社長属性の影響を計量的に検証することである.コーポレート・ガバナンスに関する従来の分析は1980年代以降の大企業に集中し,またそこでは企業家(社長)の属性は考慮されていない.本稿は,1964年度末から1971年度末までの8年間にわたる86社のデータをプールして,社長属性(年齢,学歴,持株比率,創業者か否か)と株式所有構造(金融機関と事業法人の持株比率)が利益率にどのように影響するかを分析した.その結果,利益率に対して社長の年齢と持株比率,および金融機関の合計持株比率が有意な正の効果を持つことが明らかになった.この結果は,高度成長期に台頭した新しい中堅企業において,企業家の属性と銀行からの支援がともに重要な成果要因であったことを示唆する.Previous studies on the corporate governance of Japanese firms concentrate on established large companies in the period since 1975 and neglect the effects of CEO characteristics. Using a unique dataset of IPO firms on the second section of the stock exchanges in the 1960s, this paper examines the effects of ownership structure and CEO characteristics on the profitability of emerging middle-sized firms in growing industries during the high-growth period in Japan. The empirical results suggest that both CEO characteristics (age and shareholding) and bank relationships were important success factors for the emerging firms in the 1960s.
1 0 0 0 デジタル情報社会の未来
1 0 0 0 常識哲学あるいは近代のプラグマティスト : ロックとリードの場合
- 著者
- 戸田 剛文
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 思想 (ISSN:03862755)
- 巻号頁・発行日
- no.1115, pp.45-66, 2017-03
1 0 0 0 湖の南 : 大津事件異聞
1 0 0 0 IR 世代間関係から見た結婚行動
This paper explores the recent marriage behavior in Japan from the view point of generational relationship. Using the Japanese Panel Survey on Consumers (The Institute for Research on Household Economics), we investigate the marriage behavior in the 1990s and the early 2000s. We find that (1) financial transfers from the parents reduce the probability of marriage only for those whose parents were born before 1945 and those who entered the labor market during the bubble period in the 1980s. (2) For those who entered the labor market after the bust of the bubble economy in the 1990s, the probability of marriage was lowered because of either longer labor hours or unstable job position. (3) In general, marriage decisions cannot be explained by the income ratio between father/parents and a possible husband, except the case in which the father'/parents' income was above 500 million yen. In this case, the probability of marriage became lower.本論文は少子高齢化問題の核心にあるとされる,未婚化・晩婚化などの結婚行動の変化を世代間関係という切り口から解明しようとするものである. 『消費生活に関するパネル調査』を用いて,結婚経験率が大きく落ち込んだ1990年前半から2000年代前半にかけての晩婚・非婚化現象の要因分析を行った.ここで得られた知見は以下の通りである.第1に,親同居未婚者にとって,親からの所得移転は結婚確率を低下させる効果が確認された.ただし,それは親が戦前・戦中世代,子がバブル世代においてのみでしか確認することができなかった.これは「パラサイト・シングル仮説」で描かれていた独身者像が一時的なものであったことを示している.第2に,子がバブル崩壊以降世代において,長時間就業している者,初職でよい就職先につけなかった者は結婚確率が低下する傾向がみられた.第3に,「乗り換えモデル」を検証すべく,父親と夫候補者の所得比が結婚に与える影響をみたところ,親の世代に関係なく,「親の所得が500万円以上」のケースにおいてのみ結婚確率を引き下げていることがわかった.