著者

鈴木 文明 前旺 和司

出版者

市立名寄短期大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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以下のことを、在日朝鮮人一世のハルモニたち(80歳代)に対する集団面接、個人面接によって明らかにした。インフォーマントの記憶牽たどるために、孫基禎と力道山の二名を提示した。孫基禎がベルリン・オリンピックのマラソン競技で優勝し、それを報道する東亜日報に掲載された彼の写真から日の丸が抹消されると言う事件が起こったのは1936年であった。このことについて、「(ずっと後になって=解放後)聞いたことがあるような気がする」ハルモニが何人かいた他は、当時、既に思春期以上の年齢に達していたはずであるが、ハルモニ達の記憶の中に孫基禎はいない。非識字者(1930年当時、郡部における女子の推定就学率は5.5%)であったということが最も大きな要因であるが、植民地下の朝鮮人女性の生活がメディア・スポーツなどとそもそも全く無縁であったことを示している。次に、1950年代に「アメリカで最も有名な日本人」と言われた在日朝鮮人の力道山については、すべてのハルモニが記憶していた。「(力道山が)朝鮮人とわかってから、それはもう応援の力の入り方が違いました」と言うように、同じ朝鮮民族であったことが記憶を強烈なものにしている。しかし、その記憶は力道山そのものというよりも、お父さん(夫)が「ものすごく好きやった」とか、「力道山のプロレスのある日は機嫌が良かった」というように、「力道山のプロレスを観る夫」を眺めていた記憶であった。さらに、力道山の記憶は、テレビの所有/非所有にまつわる困窮生活の記憶であった。

著者

河合 知子 久保田 のぞみ 佐藤 信

出版者

市立名寄短期大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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今年度は、米飯給食における地元産米利用とその実態について、北海道の稲作地帯(空知管内)と畑作酪農地帯(十勝管内)の給食だよりを基に比較検討した。米飯給食の実施回数については、空知地域が週当たり平均米飯実施回数3.5回に対して、十勝地域のそれは2.6回であり、稲作地帯の学校給食の方が米飯を取り入れている回数は多い。また、使用している米については、十勝地域については何ら紹介がないのに対して、空知地域は、地元産米使用と紹介している学校給食が17センター中8センターある。米の生産地である空知地域は学校給食に地元産の米を積極的に取り入れている。米飯給食の導入が他の献立内容にどのような影響を与えているのか、使用野菜数との関係、白飯と味付けご飯との割合、他の献立内容との関わりについて分析した。1食当たり使用野菜数は、空知地域の平均が37.8種類、十勝地域のそれは40.3種類であった。米飯給食の週当たり実施回数が少なくても、使用野菜数の多い学校給食もあれば、またその逆のケースもあり、米飯給食の実施回数と使用野菜数にはっきりとした相関は見られなかった。さらに、米飯給食のうちどの程度白飯が出されているか(以下、白飯率という)について分析すると、白飯率が下は30%台から、多い学校給食においては90%を超えたところもあり、その幅は大きい。個別に、丼物、カレーライス、混ぜご飯などの味付けご飯の時と白飯の時の献立内容を比較すると、味付けご飯の場合は総じて、漬け物と汁物だけの献立であることが多く、白飯の献立内容と比べて満足度に欠ける。献立の多様性は必要ではあるが、おかず類の充実には白飯率を上げることも一案と考えられる。

著者

佐藤 信 河合 知子 久保田 のぞみ 佐藤 信

出版者

市立名寄短期大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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現在、日本の学校給食は、成長期の多くの国民が経験するところとなっており、その食習慣形成に大きな影響を与えている。近年では、地元産や国内産食材料を使用する取り組みがすすめられている。牛肉も例外ではなかったがく2001年9月に日本国内で初めて発生したBSE(牛海綿状脳症)牛の結果、学校給食の現場では使用自粛などの対応を余儀なくされた。本研究はこうした状況の下で、和牛産地と乳用種肉牛産地を対象として、2001年前後における学校給食の地元産食材料、とりわけ牛肉およびその加工品の使用実態を明らかにし、今後の地元産食材料導入にあたっての諸条件、課題を実証的に明らかにすることを目的とした。その結果、次の諸点が明らかとなった。1.BSE問題の発生後、全国の約60%の学校給食が、牛肉および牛肉加工品の使用を自粛するようになった。もともと、1996年のO-157問題を契機として、学校給食現場では食品安全対策を強化していたとそこで、BSE問題後も迅速な対応をとった。しかし、使用自粛については地域によって強弱があった。2.ブランド和牛で知られる岩手県M地域においては、BSE問題が発生した直後、農協や自治体、獣医の協力の下でいち早く安全宣言を出した。乳用種肉牛産地の北海道においても、牛肉やその加工品など国産への切り替えが行われたが、その度合いは他の県よりも小さかった。学校給食関係者と地域農業との継続的な結びつきがこうした対応をもたらした。3.これからの学校給食に関わる栄養士は、地元産食材料を利用するための、生産者や農・漁協等との交渉・調整能力等が必要であるとともに、現場で食品安全問題が発生した際に迅速に対応できる能力も必要である。