著者

芋川 浩 藤野 真璃花

出版者

福岡県立大学看護学部

雑誌

福岡県立大学看護学研究紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-11, 2021-03-31

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【緒言】日本は台風や地震など自然災害が多い。このような緊急災害時に、一般家庭にあるものを利用した応急処置法を検討開発するため、味噌の殺菌・抗菌効果に注目した。【方法】味噌は合わせ味噌を使用した。細菌は大腸菌と表皮ブドウ球菌を用いた。殺菌・抗菌効果の解析は、ディスク拡散法で行った。細菌培養は37℃、15~18時間で行い、阻止円の大きさを測定した。【結果】大腸菌に対して、味噌と2倍希釈味噌で42.5㎜、30㎜の阻止円が形成された。表皮ブドウ球菌では、味噌と2倍希釈味噌で17㎜、5.5㎜の阻止円が形成された。味噌と同濃度のNaCl溶液では阻止円は形成されなかった。【考察】味噌と2倍希釈味噌は、大腸菌や表皮ブドウ球菌に対して、阻止円を形成することから、明らかな殺菌・抗菌効果があった。しかし、阻止円の中に若干の細菌が観察されることもあることから、味噌の効果は抗菌・静菌効果と考えられる。また、本抗菌・静菌効果はNaClによるものではなかった。

著者

芋川 浩 上鶴 紗也

出版者

福岡県立大学看護学部

雑誌

福岡県立大学看護学研究紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1-8, 2023-03-31

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【緒言】レモンには高い殺菌・抗菌効果がある。そこで、濃縮還元レモンであるポッカレモンとレモン果汁の効果について比較解析した。【方法】ポッカレモン、レモンはスーパーで購入した。細菌は表皮ブドウ球菌と大腸菌を使用した。殺菌抗菌効果判定には、ディスク拡散法(阻止円形成法)を利用した。【結果】表皮ブドウ球菌に対して、ポッカレモンでは15.8±2.59㎜、レモン果汁では13.3±2.05㎜の阻止円が形成された。大腸菌において、ポッカレモンでは12.3±2.86㎜、レモン果汁では11.3±2.49㎜の阻止円が形成された。【考察】表皮ブドウ球菌に対する阻止円形成では、ポッカレモンはレモン果汁の1.19倍、抗生物質の1.26倍の殺菌・抗菌効果を示した。大腸菌に対しては、ポッカレモンはレモン果汁の1.09倍の殺菌・抗菌効果を示した。これらの結果より、ポッカレモンは表皮ブドウ球菌および大腸菌に対し高い殺菌・抗菌効果を示し、災害時の簡易的な医療処置として使用できると期待できる。

著者

櫟 直美 尾形 由起子 小野 順子 中村 美穂子 大場 美緒 吉田 麻美 猪狩 崇 平塚 淳子 田中 美樹 吉川 未桜 山下 清香

出版者

福岡県立大学看護学部

雑誌

福岡県立大学看護学研究紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-23, 2022-03-31

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「目的」本研究の目的はA県の3年間にわたる訪問看護ステーション連携強化の取組について意義と課題の整理を行い、今後の訪問看護ステーション連携について検討することを目的とした。「方法」A県の同意の得られたすべての訪問看護ステーション419か所に所属する訪問看護師3,750名を対象として無記名自記式質問紙調査を実施し、統計学的解析を行った。「結果」936名から回答を得た(有効回答率:25.0%)。交流会に参加して他のステーションと連携がしやすくなったのは37.1%だった。今後の必要性について、交流会を必要とする肯定群は936人中641人(68.5%)で、同行訪問研修を必要とする肯定群は936人中562人(60.0%)だった。しかし同行訪問研修の実際の参加率は16.8%にとどまり、参加の困難さがあった。医療介護福祉の連携意識は、年代と職位に有意な差があった。また交流会および同行訪問研修の必要性と連携意識に有意な差があった。在宅医との連携では、最も必要であると感じているが、連携の取りやすさでは困難さを感じていた。「考察」本研究結果では訪問看護ステーション間での連携の深まりを明らかにすることはできなかった。しかし交流会や同行訪問研修の必要性を感じている割合が高かったことから継続する意義はあると考えた。その意義として具体的には、連携上の課題が共有でき、医療的ケアの知識や技術が学べることや運営方法を知る機会となることである。また在宅医療推進のために在宅医との調整の積み重ねの必要性があり、コミュニケーションスキルを磨き、連携力を獲得していくための場への積極的参加の啓発と参加しやすい仕組みづくりが必要である。

著者

山口 のり子 福岡 洋子 中村 美穂子 猪狩 崇 尾形 由起子

出版者

福岡県立大学看護学部

雑誌

福岡県立大学看護学研究紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

no.18, pp.21-26, 2021-03-31

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在宅医療推進のための官民学協働を基盤とした多職種連携・協働で取り組んだ、『ケア・カフェ』の効果を明確にした。 研究協力者は、ケア・カフェの企画及び実践を行っている地域の保健・福祉・医療関係者の多職種(薬剤師、理学療法士、管理栄養士、主任介護支援専門員、看護師、保健師)とした。方法は、半構造化面接(FGI)を行い、質的に分析した。 結果は、官民学の多職種連携・協働による「ケア・カフェ」の効果として、[ケア・カフェによる多職種連携の士気の高まり][官民学の役割認識の高まり][多職種の主体性の高まり][住民に寄り添う各種専門職の専門性の向上][多職種が「死生観」を培う][地域への発信力向上の必要性の認知]の7つのカテゴリーが抽出された。 多職種連携を推進するためには、地域の中でカフェのようなリラックスした雰囲気で多くの職種との対話ができる場の確保や、多職種と行政・大学等が協働し活動基盤を築くこと、多職種で「死生観」について考える機会を持つこと、住民参加を進めること、多職種連携の現状を地域へ発信する力を高めることに効果があることが示唆された。