著者
永田 頒史 廣 尚典 真船 浩介
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.109-121, 2009-02-01 (Released:2017-08-01)
参考文献数
12

職場のメンタルヘルス対策の有効性を調べるために,1次予防(疾病の発生予防),2次予防(早期発見・早期対処),3次予防(疾病管理,復職支援)のアプローチ事例を対象として比較検討を行った.1次予防に関しては,2004年にメンタルヘルス改善意識調査票(MIRROR)を開発し,2005年度に15事業場9,800名を対象として,職場環境改善のための介入的アプローチを行い,2006年度に効果評価を行った.改善が行われた部署では,ストレスの軽減がみられた.費用便益の評価では,6社中4社で疾病休業は減少していたが,今回用いた計算法では2社のみが黒字であった.また,継続的な管理職研修を含めた総合的対策により,休職事例数が半減した.2次,3予防に関しては,3事業場の相談事例162名および臨床事例113例に対する比較調査を行った.事業場の事例に関しては55.6%,臨床事例に対しては20.4%に対して職場調整を行ったが,前者のほうが有意に有効事例が多かった.転帰に関しては,事業場事例のほうが治癒率は有意に高かった.

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"上司が積極的傾聴法研修に参加した部署では、上司による支援が有意に改善したという報告、また、メンタルヘルス不調による1カ月以上の疾病休業者数が有意に減少したことも報告されている。(https://t.co/7OxmoYasnc ;https://t.co/19EOvrF8l6)" https://t.co/U9UVNugyDd
"上司が積極的傾聴法研修に参加した部署では、上司による支援が有意に改善したという報告、また、メンタルヘルス不調による1カ月以上の疾病休業者数が有意に減少したことも報告されている。(https://t.co/wsJtWcDUnq ;https://t.co/Dxb4nB9ryr)" https://t.co/sDLW91pFs7

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