著者

浜田 宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.183-198, 2006-09-30 (Released:2007-08-02)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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数理社会学者が解くべき問題を共有するためには、問題そのものへの共感以前に問題の可解性基準を共有しなければならない。本稿ではこの可解性の基準を「弱い経験的妥当性」として特徴づける。社会学は伝統的に、行為の意味を解釈するという方法で行為のプロセスと結果を説明しようと努めてきた。行為の意味を直接観察することはできないので、行為者の主観的意味の問題に過度に拘泥すると、理論の経験的な正しさを判定することが困難になる。したがって意味を仮定に組み込んだモデルの経験的な正しさは、仮定そのものではなく目的の社会現象のおおよその傾向がモデルから導出できているかどうかで判定すべきである。特に弱い経験的妥当性とは、モデルから導出されたインプリケーションが、説明対象である社会現象の大まかな傾向性と一致していることをいう。科学としての数理社会学は弱い経験的妥当性を満たすモデルを開発し続けることで発展する。