1 0 0 0 病棟リハ室で行う自主練習による効果の検証
【はじめに,目的】当院では回復期病棟入院患者に対し,個別リハの提供や病室での自主練習指導,看護・介護スタッフによる離床・起立・歩行練習を行なっている。しかし,高齢者においては個別リハに依存し,病棟生活ではベッド・椅子上に無活動でいることが多く,個別リハ以外で自発的に自主練習を行う,または活動していることが少ない印象を受けた。浜島ら(2004)は高齢入院者の身体活動量は高齢健常者と比べ約1/4しか活動しておらず,さらに廃用性によるものと考えられる体力低下を認めたと報告されている。また,活動性低下は意欲など精神機能の低下にも繋がるともいわれている。これらを踏まえ当院入院高齢患者においても,身体・精神機能低下が廃用として起こっている可能性があるのではないかと考えた。そこで,ADL能力の向上・活動時間の拡大を図ることを目的に,個別リハ以外に病棟リハ室で行う自主練習の提供を午前・午後各1時間程度PT・OTそれぞれ協力して行った。今回この取り組みを実施することで,各患者に及ぼす効果を検証するためにFIM・実用歩行獲得日数を用いて検討したのでここに報告する。【方法】取り組み開始前平成23年8月から平成24年7月の期間と,開始後平成24年8月から平成25年7月の期間に大腿骨頚部・転子部骨折の診断名にて当院回復期病棟に入院し自立歩行獲得達成まで至った者29名を対象とし,開始前14名(以下設定なし群,男性3名,女性11名,年齢81.0±10.18歳),開始後15名(以下設定あり群,男性3名,女性12名,年齢78.4±7.37歳)の2群にわけた。自主練習はレジスタンストレーニング,DYJOC,有酸素運動,バランス練習,立位での作業・課題といった安全に行える方法で複合的な運動内容に設定した。また自主練習は座位・立位といった抗重力姿勢にて行うプログラムを立案した。さらにPT・OTそれぞれ対象者の問題点に沿ったプログラムを立案し,その後の再評価・再立案も徹底した。運動強度は自覚的運動強度を用い,榎本ら(2006)の先行研究を元に10~13(楽~ややきつい)の範囲で低強度に設定し,休息も含め本人のペースで行って頂いた。回数・負荷量なども運動強度の範囲内で徐々に上げ,効果判定としても用いた。対象の2群間における1日当たりの単位数,入院時FIM・FIM効率(合計・運動・認知・歩行・社会的交流)について群間比較を行った。また実用歩行獲得日数については,病棟生活の移動が車椅子から歩行へ変更となった日「監視歩行獲得日数」と,退院時の移動手段で自立となった日「自立歩行獲得日数」をそれぞれ入院時からの日数で算出し,群間比較を行った。各項目における群間比較には,対応のないt検定を用いた。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は主研究者が所属する施設の倫理委員会にて承認を得たものであり,ヘルシンキ宣言に沿った研究である。また患者家族に対し十分な説明を行い,同意を得た。【結果】1日当たりの単位数,入院時FIM共に両群間に有意差を認めなかった。FIM効率(合計・運動・認知・歩行・社会的交流)において,「設定あり群」は「設定なし群」と比べ有意に高値であった(p<0.05)。実用歩行獲得日数については,自立歩行獲得日数には有意差を認めなかったが,監視歩行獲得日数において「設定あり群」は「設定なし群」と比べ平均10日短縮しており有意に高値であった(p<0.05)。【考察】個別リハに加え自主練習の提供も積極的に行うことで,ADL能力の効率向上がより得られ,病棟生活において車椅子から歩行への移動手段獲得が早期にできる可能性が示唆された。今回低負荷で設定した自主練習により運動・活動量を増大させたことが,生活上での活動性低下に伴う廃用性要素の改善や受傷部位の機能回復の一助として効果があったのではないかと考える。また,個別リハとは違い,患者自身が運動・作業を主体的に行い,回数や負荷量・課題難易度などを変更していく中で効果判定としても伝えていったことがリハ・活動意欲の向上や自主練習の継続・個別リハの充実化を可能にした印象がある。さらに病棟リハ室に患者が集まり,活気のある空間で自発的に行える環境が作れたこと,患者どうしの交流が取り易い環境が作れたことが相乗効果を高め,今回の結果に影響を及ぼした可能性があると考える。今回身体機能・心理面の評価指標を用いた具体的な検証ができていないため,今後の課題としたい。【理学療法学研究としての意義】個別リハに加え自主練習の提供もPT・OTにて積極的に行うことで,ADL能力の効率向上や車椅子から歩行への移動手段獲得が早期にできる可能性が示唆されたという点において意義があると考える。
1 0 0 0 OA 退院前訪問指導実施後の自宅退院患者のADL状況について
- 著者
- 玉盛 令子 金澤 寿久 末吉 美紀 木村 佳代 与儀 哲弘 仲田 千賀子 湧川 尚子 貞松 徹
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.699, 2003 (Released:2004-03-19)
【はじめに】今回、退院前訪問指導実施後、理学療法士(以下PT)が問題点としてアプローチを行った住宅改修箇所が日常生活上有効利用されているか、又、介護者への指導が適切であったのかについて調査を行ったので報告する。【対象及び方法】退院前訪問指導実施後に自宅復帰した脳血管障害症例45名を対象とした。方法は、退院前訪問指導実施時、PTが行った指導内容や住宅改修箇所が的確であったか、又、退院後有効利用されているかを再訪問し調査した。退院後自宅生活に適応し、しているADLが行えている対象者を指導適切群、退院後住宅改修箇所が未使用であったり、住宅改修そのものに不備な点が見られたり、介護者の介助方法の理解不足が認められた対象者を指導不適切群と群分けを行った。そしてADL変化に対しFIM、本人の意欲に対し意欲の指標、介護力に対し介護力スケールと過剰介護度スケールを使用し両群を比較した。【結果】指導適切群は24名で、(FIM平均70. 6点、意欲指標9.3点、介護力スケール17.1点、過剰介護度スケール:過剰であるが5名、過剰でないが19名)であり、指導不適切群は21名で(FIM平均60.1点、意欲指標8点、介護力スケール15.4点、過剰介護度スケール:過剰であるが15名、過剰でないが6名)であった。マンホイットニーの検定の結果、FIMでは有意差が認められなかったが、意欲の指標、介護力スケール、過剰介護度スケールにおいて有意差が認められた。【考察】今回の調査より、指導適切群では、住宅改修箇所が有効利用され、介護度スケールにおいても[過剰でない]を示し、介護者のADL面に対する理解が高く、又、意欲の指標や、介護力スケールの平均値が指導不適切群に比べ高値を示していた。指導不適切群では、住宅改修不足、過剰改修、介助者に対してのセルフケア指導不足があげられた。又、意欲、過剰介護、介護力スケールに有意差が認められ、過剰介護度スケールにおいても[過剰である]を示し、介護者のADL面の理解が低く、結果指導適切群に比べ低値となった。調査より、PT・業者・家族間の改修箇所に関する意見が相違したまま改修工事を着工した例や、病棟内で実際に「しているADL」をそのまま患者の住環境に適応できるものと予測し、PTの住環境に対する確認が不十分なままに自宅退院した結果、家族の過剰介護やADL能力低下を招いていると推測された。【終わりに】今回、退院前訪問指導実施後自宅復帰した症例45名に対し、PTが指導した住環境設定が有効利用されているか調査を行った。結果、PTが病棟生活遂行レベルと自宅生活とを同一化し指導、改修を施行したケースが多くあげられた。今後これらの問題点を再度見直し退院時訪問時に住環境における日常生活にどれだけ適応出来るかについての視点向上が必要だと考えられた。