著者

石元 泰子 小林 裕和 安倍 浩之 冨岡 貞治 寺本 裕之 田川 維之 柴田 知香 大藤 美佳 中島 あつこ 池田 勘一 藤川 大輔

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.480, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】打撃動作は、投球動作と同様に両下肢から体幹・両上肢へと全身の各関節が連動しながら遂行される。打撃動作のスキル向上を目的とするならば、障害予防だけではなく、打撃動作の運動特性を捉える必要があると考える。そこで今回我々は、2001年度より定期的に実施している高校野球チームに対するメディカルチェックの中から、打撃動作時のバットヘッドスピードと各関節の可動域との関係を検討し若干の知見が得られたので、考察を加えて報告する。【対象】某高校野球部に所属していた高校生32名(右打者30名・左打者2名)を対象とした。【方法】野球部員に対して実施したメディカルチェックの中から関節可動域測定値、三次元動作解析器による打撃動作解析結果を用い、分析した。 関節可動域は、肩関節外・内旋、肘関節屈曲・伸展、前腕回内・回外、SLR、長座位体前屈(以下FFD)、股関節屈曲・伸展・外・内旋、膝関節屈曲・伸展、足関節背屈、体幹回旋・屈曲・伸展を測定した。尚、肩関節外・内旋においては、肩関節基本肢位(以下1st)、90°外転位(以下2nd)、90°屈曲位(以下3rd)にてそれぞれ測定した。 動作解析には、三次元動作解析system(ヘンリージャパン株式会社製)を用いて、打撃動作を分析し、バットのヘッドスピードを算出した。 統計処理は各関節可動域測定値、三次元動作解析器による打撃動作解析の各項目とバットのヘッドスピードとの相関分析を行った。【結果および考察】 バットのヘッドスピードと左肩3rd外旋可動域(r=0.393)、右肩3rd内旋可動域(r=0.487)、左股関節屈曲(r=0.373)・外旋可動域(r=0.554)、右SLR(r=0.423)、左SLR(r=0.334)、右足関節背屈可動域(r=0.295)、両体幹回旋可動域(右回旋r=0.535・左回旋r=0.272)、体幹屈曲可動域(r=0.428)等との間にそれぞれ有意な相関関係が認められた。 以上の結果から、打撃動作のスキルを向上させるためには、打撃動作において運動学的に要求される関節可動域が確保されていること。また、例えば、左股関節外旋可動域は、打撃動作中に運動学的には要求されないが、硬化した内転・内旋筋よりも柔軟性に富んだ内転・内旋筋を確保しておくこと、つまり、測定項目の拮抗筋の柔軟性確保が重要であると推察できる。換言すれば、柔軟性に富んだ筋は、機能を発揮しやすいことを裏付けている。 本学会において更にデータ解析、考察を加え詳細について報告する。

著者

高田 治実 寺村 誠治 豊田 輝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.223, 2003 (Released:2004-03-19)

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<はじめに>疼痛・痺れは、ADLや精神面に大きく影響する。リハビリテーション施行の上でも、訓練の中止や遅延の原因になることが多い。疼痛の対処には、種々の方法があるが、我々はDNICアプローチで、疼痛に対する治療を行い有効な効果を認めているので報告する。<DNIC;diffuse noxious inhibitory controlsとは>DNIC(広汎性侵害抑制調節)は、1979年にLe.Barsらによって、麻酔したラットの研究で報告された。疼痛のある部位と別の部位を同時に刺激することにより、脊髄後角や三叉神経脊髄路核尾側亜核の疼痛を伝達する広作動域ニューロンの活動が抑制され疼痛が改善される現象である。1990年には人の屈曲反射に関する研究で、内因性オピオイドの関与の可能性が報告された。<DNIC アプローチとは>本治療は、DNICの現象を応用し、疼痛を起こしている筋肉(責任筋)を検査し、その筋肉を軽く圧迫した状態で、疼痛が改善する別の筋肉(反応刺激点)を圧迫刺激し疼痛を改善させる。<方法>疼痛・痺れおよび幻肢痛に対し本治療を施行。施行頻度は、可能な限り毎日行った。治療時間は、5分から60分。評価は、VAS、睡眠状態、食欲、心理状態、ROMおよびFFDなどを用いた。<症例>症例1: MT、49歳、女性、看護婦、頚椎ヘルニア。H14年3月30日・31日にハードなテニスの練習を行い、その後左頚部、肩甲帯から上肢にかけて疼痛・痺れ出現。4月12日より本治療を開始。症例2:T.F、58歳、男性、自動車リース業、変形性腰椎症、腰痛症。H13年8月胡座位で腰痛出現し寝返り不能となる。同年9月13より本治療開始。症例3:K.T、53歳、男性、医師、頚椎ヘルニア。数ヶ月前から右頚部、肩甲帯から上肢に疼痛・痺れ出現。H14年2月に前期症状が増悪、本治療開始。症例4:H.I、58歳、女性、調理師。約2ヶ月前から疼痛・痺れが増強し、H14年5月14日より本治療開始。症例5:T.S、26歳、男性、ビルのメンテナンス業、左前腕切断。H14年7月21日交通事故にて左手轢断、同年8月13日より幻肢痛・左腕の疼痛に対し本治療開始。<治療>症例1:本治療10回施行により疼痛・痺れ共に消失。症例2:本治療8回施行により疼痛・痺れ共に消失。症例3:本治療23回施行により疼痛が消失。痺れはVASで1、気にすれば感じる程度となった。症例4:本治療施行により疼痛・痺れ共に消失。夜間痛も消失。症例5:本治療10末まで施行し、疼痛消失。痺れはVASで0から1、食欲、睡眠状態良好。<まとめ>今回報告した症例では、本治療で疼痛・痺れ、幻肢痛に対して著名な効果を認めた。今後は、本治療法の適応に関する研究も必要と考えている。しかし、DNICも理論的に不明な点が多いため、ケースを通して検証して行きたい。

著者

根地嶋 誠 横山 茂樹 田中 正直 大城 昌平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

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理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.88, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】臨床上、徒手的に筋圧迫することによって関節運動時における疼痛が軽減することを経験する。このような筋圧迫が筋活動に及ぼす影響について検討した報告は少なく、筋圧迫が筋収縮や筋緊張にどのような影響を与えるかということは明らかではない。そこで本研究では、大腿直筋において徒手的な筋圧迫によって大腿四頭筋の筋活動に及ぼす影響について検証する。【方法】対象は下肢に障害のない健常男性10名(平均年齢23.7±1.3歳)とした。測定筋を右側の内側広筋、外側広筋、大腿直筋とし、十分な皮膚処置後、電極中心間距離20mmにて、各筋腹の中央に貼付した。測定肢位はサイベックスを用いた端坐位における、股関節80度屈曲位、膝関節60度屈曲位とした。まず膝伸展時最大等尺性収縮(MVC)におけるピークトルクの測定を3秒間3回行い、最大値(PT)を求めた。次に(1)60%PT時の膝伸展時等尺性収縮をおこなった場合と(2)筋圧迫を加えた上で60%PT時の膝伸展時等尺性収縮をおこなった場合について筋活動を測定した。なお、60%PTは視覚的フィードバックとし、目標値に達した時点から3秒間計測し、3回施行した。このとき足関節は背屈とし、両上肢は備え付けのハンドルを握り、可能な限り上体を動かさないよう指示した。また圧迫方法は、一名の理学療法士が一側の母指を使用し、部位は大腿直筋の電極間中心部より5横指下、強度は痛みが出現しない程度、方向は筋走行に対し垂直に圧迫を加えた。なお、実験に先立ち、課題遂行の正確性、圧迫強度の程度を確認した。解析方法は、キッセイコムテック社製BIMUTAS2を用い、各条件の収縮した3秒間のうち中央2秒間の積分値を算出、3回の平均を求めた。次に、得られた各筋におけるMVC時の積分値を基準に正規化し、%IEMGとして表した。圧迫の有無による影響を比較するためWilcoxon の符号付順位検定を用い、有意水準は5%未満とした。【結果および考察】内側広筋と外側広筋における筋圧迫の有無による差はみられなかった。一方、大腿直筋は筋圧迫を加えることよって%IEMGが有意に低下した(p < 0.05)。これは、筋圧迫により筋の形態や筋内圧が変化したことで、筋活動が抑制されたものと推察される。また大腿直筋を圧迫した場合、圧迫しない場合より低い値を示した症例が10名中9名存在したが、この中で内側広筋、外側広筋のいずれか高まった症例が7名存在した。これらのことから大腿直筋を徒手的に筋圧迫することによって大腿直筋の筋収縮は低下するとともに、内側広筋もしくは外側広筋の筋収縮が高まることによって筋出力が変化したと推察される。

著者

壇 順司 高濱 照 中島 喜代彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

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理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.128, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】肩内旋動作は肩甲骨と上腕骨の位置関係を3次元的にイメージすることが難しく、制限因子も明確でない。そこで、結帯動作(以下、結帯)と第2肢位内旋動作(以下、第2内旋)を健常者及び晒し骨を使い、各骨の位置関係を計測した。遺体では両動作の制限因子を調べた。肩甲骨面から見た肩甲上腕関節の最終位での運動の違いと制限因子について、若干の考察を加えここに報告する。【対象】健常男性(年齢21_から_31歳)右肩26関節と熊本大学医学部解剖学第一講座の遺体右肩6関節を対象とした。【方法】1)被験者を椅座させ、頭部・腹部・骨盤を固定した。結帯と第2内旋を行わせ、各動作の最終位において、肩甲骨及び上腕骨の位置関係を3基本面から計測した。2)1)の測定値をもとに、晒し骨で両動作の最終位を再現した。その晒し骨の肩甲骨面を基準にして、上腕骨の内旋角、伸展角、外転角を実測した。3)2)の実測値をもとに、各々の動作の可動性に制限を引き起こした組織を遺体で調べた。【結果】肩甲骨面からみた上腕骨の位置は、結帯では内旋45°伸展12°外転5°、第2内旋では内旋41°伸展45°外転30°であった。結帯では小結節と臼蓋下方辺縁とが衝突したが、第2内旋ではそれは認められなかった。遺体での制限因子としては、結帯では後方及び上方関節包の緊張であり、第2内旋では後方及び下方関節包の緊張であった。制限因子となった筋は、両動作とも棘下筋、小円筋、烏口腕筋であったが、それぞれ制限する度合いが異なった。【考察】結帯動作最終位では、上腕骨小結節が肩甲骨臼蓋下方辺縁と衝突することから、骨頭は最大内旋していることが判る。一方、第2内旋動作最終位では、小結節と臼蓋下方辺縁が衝突するまで内旋していなかったが、これは上腕骨の外転による、下方関節包の伸張と上腕骨の内旋による後下方関節包伸張によるためと推察される。 棘下筋、小円筋は外旋筋であり、両動作の内旋動作を制限するが、結帯動作では上腕骨長軸と棘下筋の走行がほぼ直交するため、骨頭の内旋方向への動きに関し、棘下筋が主たる制限因子となる。第2内旋では、小円筋の停止部の関係で、上腕骨頭の外転の中心軸より遠位にあることと上腕骨が外転及び伸展することで伸張されるため、小円筋が主な制限因子と考えられる。烏口腕筋は内旋、伸展方向で起始と付着が離れることから、その緊張は、両動作の制限因子となり得るが、上腕骨内旋、伸展の差から、第2内旋動作により強い影響を与えるものと考えられる。このことより、結帯では棘下筋・後方及び上方関節包の緊張、第2内旋では烏口腕筋と小円筋・後方及び下方関節包の緊張が制限因子と推察されるので、これらの組織が治療のポイントになると考えられる。

著者

花田 定晴 岡戸 敦男 濱野 武彦 平野 佳代子 宮下 浩二 小林 寛和

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.205, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】 腰痛の発生は、様々な身体機能の低下が相俟って腰椎-骨盤リズムの乱れなどを生じさせることが問題となる。それが動作時の問題を誘発させ、痛みの発生につながると考えられる症例を多く経験する。その中で、特に股関節の可動域制限は腰痛を誘発する重要な要因の一つである。 今回は腰痛の発生要因の一つである股関節の関節可動域に限定し、動作時の痛みの発生パターンとの関連を定量的に調査した。【対象と方法】 対象は平成4年4月より平成14年10月までに当所にて腰痛症と診断され、理学療法を実施した男性179名とした。 対象を体幹運動の方向と痛みの発生の関係から_丸1_体幹屈曲時に痛みが生じる屈曲型、_丸2_体幹伸展時に痛みが生じる伸展型に分類(川野)した。また、この2項目に分類されないものは対象から除外した。内訳は、屈曲型52名(年齢21.6±9.7歳、身長171.2±5.1cm、体重64.1±11.8kg)、伸展型127名(年齢19.7±8.4歳、身長169.6±8.8cm、体重63.9±14.1kg)であった。 理学療法記録より下肢伸展挙上(以下、SLR)、股関節伸展、外旋、内旋の関節可動域を調査し、各々の項目について屈曲型と伸展型の間で比較した。検定はt検定を用い、有意水準5%未満とした。【結果】 関節可動域の平均値はSLRでは屈曲型74.9±11.1度、伸展型77.9±10.9度であり有意差がみられた(p

著者

田辺 康二 洲崎 俊男

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.398, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】呼吸筋トレーニングにおいて対象となる筋は主に横隔膜であるが、これを除けば呼気筋群あるいは吸気筋群に対してアプローチすることが多く、単独の呼吸補助筋に対して行っている報告はほとんどみられない。 今回、強い運動強度において呼気に活動するという広背筋(以下LD)に着目し、健常人を対象としてLDの筋力・筋持久力の増加が換気に与える影響について検討し、若干の知見を得たので報告する。【対象と方法】計画を説明し同意を得た健常男性20名を対象とした。トレーニングはLDに対してラバーバンドを用い、初回時に測定した30%MVCの負荷で疲労困憊に至る回数を各自行わせ、8週間の筋持久力トレーニングとして行った。トレーニングの前後にはLDの筋力・筋持久力の評価および肺機能検査を実施した。また、LDと同様の呼気筋として働く腹直筋(以下RA)についても筋力・筋持久力の評価を行った。 筋力・筋持久力の評価にはトルクマシーンを用いた。LDは腹臥位で肩関節中間位から伸展方向に最大等尺性収縮を行わせ、ピークトルクとその値の50%まで減衰する時間を測定した。RAには体幹屈伸筋力測定機を用い体幹直立位から屈曲方向に最大等尺性収縮を行わせ、ピークトルクとその値の70%まで減衰する時間を測定した。呼吸機能検査はスパイロメータを用い%肺活量、1秒率、%MVVを測定した。統計学的処理はトレーニング前後の同項目についてt検定を用い、有意水準は1%とした。【結果】トレーンニング実施頻度は平均4.0回/週(遂行率57.3%)であった。LDのピークトルクはトレーニング前0.54、後0.63Nm/kg、筋持久力はそれぞれ14.8、28.1秒であり、各項目に有意な差を認めた。RAはLDのトレーニング前後でピークトルクや筋持久力に有意な差を認めなかった。肺機能検査では%肺活量、1秒率はそれぞれトレーニング前107.6、92.9%、後111.1、91.9%であり、各項目に有意な差は認めなかった。また、%MVVはトレーニング前119.7、後132.2%であり、有意な差を認めた。【考察】トレーニング後にLDの筋力に増加(17%増)がみられたが、呼気筋の瞬発性の要素を含んでいる1秒率を変化させるまでに至らなかったと思われる。 またMVVが増加した理由として、呼気時にRAとともに筋力と筋持久力が増加(90%増)したLDとの同時収縮による活動が影響したと考えられる。これにより筋疲労による経時的な腹腔内圧の減少が抑えられ、横隔膜の挙上や肋骨の引き下げを補助し、呼気量を増すよう作用したと推察される。したがってLDの筋持久力の増加は、努力性の最大換気時に呼気補助筋として有効に作用していると思われる。 呼吸器疾患の症例を対象として考えた場合、呼吸不全の原因として胸郭のポンプ機能不全があげられるが、LD単独の筋持久力の増加は低換気を改善させる可能性が示唆される。

著者

山崎 重人

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.35, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】筋力強化においては、主動作筋を主として強化されることが一般的であるが、筋力発揮には主動作筋がより筋力を効率よく発揮するために固定筋の作用も重要である。そこで今回、筋力強化において、主動作筋だけでなく、固定筋を同時に強化することが関節可動域にどのような影響を及ぼすのかについて検討を行った。【対象】2002年4月現在、当院に通院中の患者で、研究の趣旨に同意が得られた肩に既往がない男性15名、15肩とした。【方法】対象を平均年齢、BMIで同程度に分類し、筋力強化方法で、A群:固定筋と主動作筋の強化群、B群:主動作筋のみの強化群、C群:固定筋のみの強化群の3群に分類した。運動は肩関節90°外転、主動作筋は三角筋(中部線維)、棘上筋、固定筋は僧帽筋(上部線維)と前鋸筋である。筋力強化期間は、8週間。週3回以上の頻度とした。筋力強化前の肩甲棘と上腕角(S-H角)と8週間後のS-H角を分度器で角度測定し、肩甲上腕関節のみの可動域で3群を比較した。ただし患者の同意を得るために、今回X線フィルムでの解析ではなく、リハビリ室で、上半身裸体状態、デジタルカメラ使用での、背面より撮影したフィルムの解析とした。統計処理として、独立した3群の差は、Bartlett testで検定、その後、一元配置分散分析法を用いて、危険率5%で検定した。【結果】筋力強化前のS-H角の平均値は122.2±3.5°であった。筋力強化後のA群(5例)のS-H角の平均値;131±2°。B群(5例)のS-H角の平均値;120±7.2°。C群(5例)のS-H角の平均値;123±4.1°であった。Bartlett testでは、3群の分散は等しく、一元配置分散分析法を用いた。結果、3群間で差を認めたため(p<0.05)、多重比較検定(Fisher's PLSD)により更なる検定を実施し、A群とB群間、A群とC群間において、有意差を認めた(p<0.05)。B群とC群間では有意差を認めなかった。【考察】今回の結果から、A群が、肩関節90°外転運動での肩甲上腕関節の可動域改善に3群間で最も効果を認めた。従って、主動作筋のみならず、固定筋の強化も同時に行うことで、筋力だけでなく可動域改善にもつながることが示唆された。

著者

井上 佳和 宮本 謙三 宅間 豊 宮本 祥子 竹林 秀晃 岡部 孝生

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.55, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】 長年,健康づくりのための運動指針の中で奨励される運動は有酸素性トレーニングであったが,ここ数年,レジスタンストレーニングとの併用が奨励されるようになった。それぞれのトレーニングの方法論や効果についての報告は多い。しかしエネルギー供給系の異なる2種の運動を併用した際のトレーニング効果についての報告は少なく,明確な知見は得られていない。そこで本研究では有酸素性トレーニング単独実施時とレジスタンストレーニングを併用して実施した際のトレーニング効果について検討を行なった。【対象と方法】 対象は運動習慣を持たない成人男性17名とした。この対象者を有酸素性トレーニングのみを実施する群(AT群),レジスタンストレーニングを併用して実施する群(ART群),トレーニングを実施しない群(C群)に分けAT群とART群に対しては週3回,5週間のトレーニングを実施した。内容は有酸素性トレーニングとして50%V(dot)O2max負荷量での自転車エルゴメーター駆動20分,レジスタンストレーニングとして100deg/secの等速性膝伸展運動30回であった。測定項目はPeak V(dot)O2,膝伸展筋力の2項目とし,各群のトレーニング前後の値をt検定にかけることでトレーニングによる効果を判定した。有意水準は5%とした。【結果】 AT群では2項目共に増加したが,有意な増加が認められたのは膝伸展筋力のみであった。ART群ではPeak V(dot)O2,膝伸展筋力共に有意な増加が認められた。C群では,すべてに有意差が認められなかった。【考察】 レジスタンストレーニングによるPeak V(dot)O2の増加は,筋の酸素利用能力の改善に起因すると考えられた。筋の酸素利用能力の改善は,酸素拡散能力と酸素消費能力により規定されるがART群では有酸素性トレーニングによる筋毛細血管の発達が酸素拡散能力を向上させ,レジスタンストレーニングによる速筋内でのFOGへのサブタイプの移行が,ミトコンドリア量と酸化酵素活性を高め,酸素消費能力を向上させたと推察された。今回の結果をふまえると,有酸素的作業能の代表的指標であるPeak V(dot)O2を増加させるためには,有酸素性トレーニングのみならず,レジスタンストレーニングを併せて実施する方が,より大きな効果が期待できる可能性が示唆された。膝伸展筋力については,対象を日常運動習慣を持たない一般成人とした場合,自転車駆動などの運動によっても改善を認めることが明らかとなった。しかしペダル負荷量から考えると,活動が高まる筋線維は遅筋が中心になると考えられることから,速筋線維の活動を高めるレジスタンス運動を加えることで,バランスのとれた筋機能への刺激となり得ると考えられた。

著者

辻野 綾子 米田 稔彦 田中 則子 樋口 由美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.96, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】脳卒中片麻痺患者の治療として、端坐位での側方リーチ動作を用いることがあるが、足底接地の条件の違いが運動特性にどのような影響を及ぼすかは明らかでない。本研究の目的は、足底接地の条件の違いによる端坐位における体幹のバランス機能について運動学的・筋電図学的に検討することである。【方法】対象は、健常女性12名(平均年齢20.6±1.9歳、身長158.8±2.4cm、体重51.8±5.0kgであり、全員右利きであった。運動課題は、大腿長55%が支持面となるように腰掛け、膝関節95度屈曲位に設定した背もたれなしの端坐位での肩関節外転90°位で上肢長130%の位置への右側方リーチ動作とした。条件は、(1)足底接地・閉脚位、(2)足底接地・開脚位、(3)足底非接地の3つにした。圧中心(以下COP)の位置を重心動揺計を用いて計測した。頭頂、第7頚椎、第12胸椎、第4腰椎、そして両側の耳介、腸骨稜、後上腸骨棘にランドマークを取りつけ、後方からのデジタルカメラによる画像から骨盤傾斜角度、体幹傾斜角度、立ち直り角度(左屈)を計測した。両側の脊柱起立筋(腰部L4、以下ES)、外腹斜筋 (以下OE)、中殿筋(以下GM)を被験筋とし、安静坐位と側方へのリーチ保持時の積分筋活動量を測定し、最大等尺性収縮時の値で標準化した。3条件間での測定値の比較には、対応のある一元配置分散分析を用い、有意水準を5%未満とした。【結果】1) COP移動距離:条件(1)や(3)より(2)が有意に大きく、(1)が(3)より大きかった。2)Kinematics:骨盤傾斜角度は、条件(1)、(2)、(3)の順に有意に増大した。体幹傾斜角度は、条件(1)や(2)より(3)が有意に大きかった。立ち直り角度は、条件(3)より(2)が有意に大きかった。3)各筋の%IEMG:右GMは、条件(2)が(3)より有意に大きかった。左GMは、条件(3)が(1)より有意に大きかった。左OEは、条件(3)が(1)や(2)より有意に大きかった。右ES、右OE、左ESにおいては、3条件間に有意差はみられず、右側の筋活動は左側に比べ小さなものであった。【考察・まとめ】条件(2)はCOP移動距離が最も大きく、条件(3)はCOP移動距離が最も小さいが左のGM、OEの大きな筋活動を要求した。それにより、開脚位で足底接地した端坐位でのリーチ動作はCOPの移動を行いやすい傾向にあり、足底非接地の端坐位でのリーチ動作はリーチ側とは対側の大きな体幹筋活動を要求するといった特徴があることが示唆された。

著者

玉盛 令子 金澤 寿久 末吉 美紀 木村 佳代 与儀 哲弘 仲田 千賀子 湧川 尚子 貞松 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.699, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】今回、退院前訪問指導実施後、理学療法士(以下PT)が問題点としてアプローチを行った住宅改修箇所が日常生活上有効利用されているか、又、介護者への指導が適切であったのかについて調査を行ったので報告する。【対象及び方法】退院前訪問指導実施後に自宅復帰した脳血管障害症例45名を対象とした。方法は、退院前訪問指導実施時、PTが行った指導内容や住宅改修箇所が的確であったか、又、退院後有効利用されているかを再訪問し調査した。退院後自宅生活に適応し、しているADLが行えている対象者を指導適切群、退院後住宅改修箇所が未使用であったり、住宅改修そのものに不備な点が見られたり、介護者の介助方法の理解不足が認められた対象者を指導不適切群と群分けを行った。そしてADL変化に対しFIM、本人の意欲に対し意欲の指標、介護力に対し介護力スケールと過剰介護度スケールを使用し両群を比較した。【結果】指導適切群は24名で、(FIM平均70. 6点、意欲指標9.3点、介護力スケール17.1点、過剰介護度スケール:過剰であるが5名、過剰でないが19名)であり、指導不適切群は21名で(FIM平均60.1点、意欲指標8点、介護力スケール15.4点、過剰介護度スケール:過剰であるが15名、過剰でないが6名)であった。マンホイットニーの検定の結果、FIMでは有意差が認められなかったが、意欲の指標、介護力スケール、過剰介護度スケールにおいて有意差が認められた。【考察】今回の調査より、指導適切群では、住宅改修箇所が有効利用され、介護度スケールにおいても[過剰でない]を示し、介護者のADL面に対する理解が高く、又、意欲の指標や、介護力スケールの平均値が指導不適切群に比べ高値を示していた。指導不適切群では、住宅改修不足、過剰改修、介助者に対してのセルフケア指導不足があげられた。又、意欲、過剰介護、介護力スケールに有意差が認められ、過剰介護度スケールにおいても[過剰である]を示し、介護者のADL面の理解が低く、結果指導適切群に比べ低値となった。調査より、PT・業者・家族間の改修箇所に関する意見が相違したまま改修工事を着工した例や、病棟内で実際に「しているADL」をそのまま患者の住環境に適応できるものと予測し、PTの住環境に対する確認が不十分なままに自宅退院した結果、家族の過剰介護やADL能力低下を招いていると推測された。【終わりに】今回、退院前訪問指導実施後自宅復帰した症例45名に対し、PTが指導した住環境設定が有効利用されているか調査を行った。結果、PTが病棟生活遂行レベルと自宅生活とを同一化し指導、改修を施行したケースが多くあげられた。今後これらの問題点を再度見直し退院時訪問時に住環境における日常生活にどれだけ適応出来るかについての視点向上が必要だと考えられた。

著者

小田 桂吾 斉藤 秀之 沼宮内 華子 金森 毅繁 糸賀 美穂 田中 利和 小関 迪

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.491, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】格闘技は古代から世界各地に様々な民族の文化を反映し存在している。しかし1993年、アメリカでルールの制約がほとんどないUltimate Fighting Championshipが開催され、世界的に総合格闘技という概念の新たな競技が盛んになっており、日本でもPRIDE,修斗,パンクラスなどの興行が人気を集めている。今回総合格闘技の選手の障害,外傷に関する調査をしたのでここに報告する。【対象】プロの総合格闘技選手11名,平均年齢25.7±3歳,平均身長171.6±6cm,平均体重74.1±12kgで全員男性であった。【方法】個別にアンケートにてコンディション,外傷,障害に関する調査を実施した。【結果】対象者の練習頻度は週5.5回、練習時間は2.9時間であった。対象者全員が今までに何らかの外傷,障害を経験していた。複数回答による疾患部位は耳介(カリフラワー状耳),肩関節,腰部,肘関節が8件と最も多く以下、頸部,手指(7件),下腿(すね),足関節,足指(6件),膝関節,鼻,(5件)手関節(4件),顔面,股関節(3件),頭部,上腕,前腕,胸部,大腿部,ハムストリングス(2件)であった。医療機関で確定診断を受けたものについては腰椎分離症,鼻骨折(3件),頚椎捻挫,膝半月板損傷,膝靭帯損傷,肩関節脱臼,足関節捻挫,足関節骨折(2件),手関節脱臼,手関節骨折,肘靭帯損傷,頚椎ヘルニア,腰椎椎間板ヘルニア,肘関節脱臼,大腿肉離れ,足指骨折(1件)等であった。受傷後入院が必要であった選手は3名、手術を行った選手は2名であった。また受傷後の経過として疾患部位の痛みが残存,慢性化しているが59.3%、完治したのが40.7%であったが現在、医療機関でリハビリテーションを行っている選手はいなかった。【考察】総合格闘技は基本的に「目潰し」「噛みつき」「金的攻撃」が禁止され、投げ技,打撃技(パンチ,キック),関節技,締め技の全てが認められている。関節技を例にとれば選手は対戦相手の正常可動域を越えるように技を仕掛けようとする。すなわち外傷,障害を防ぐのは不可能に近い状態である。実際の試合で決まり手となるのは打撃によるKOを除くと、チョークスリーパー(裸締め),腕ひしぎ十字固め,三角締め,足首固め等が多く、疾患部位にダメージを受けやすい傾向にあると考えられる。またグランドでの攻防ではマウント,ガードポジションというポジショニングが重要になってくるが、これは頸部,腰部に対するストレスがかかると考えられる。今回の調査で選手は疾患部位のリハビリテーションをほとんど行っておらず、慢性的な痛みを抱えながら試合に臨んでいると考えられる。競技能力を高める意味でも今後選手の状態に合わせたアスレティックリハビリテーション及びトレーニングの指導が必要であると考えられる。

著者

冨田 健一 内藤 仁美 永山 智貴 木村 篤史 松本 和久 勝見 泰和

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.521, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】不慣れな運動後1から3日後に出現する筋肉の疼痛を遅発性筋痛(Delayed onset muscle soreness;以下DOMS)という。これまでDOMSに対しストレッチや物理療法など、様々な治療法の効果がVisual Analogue Scale(以下VAS)等の疼痛評価スケール、圧痛、血液データを用いて検討されているが、著明な治療効果は認められていない。とりわけストレッチング(以下ストレッチ)の効果については否定的な意見が多い。今回我々はDOMSモデルを作成しストレッチの効果を関節可動域(以下角度)及びVASを指標として検討したので報告する。【対象および方法】健康成人10名を対象に、5ヶ月以上あけて対照群、ストレッチ群(以下施行群)の両方を行う事とし、無作為に最初にどちらを行うかを分けた。DOMSモデルは等速性運動機器を用い、前腕伸筋群に対しピークトルクの80%の強度で遠心性収縮の運動負荷を、30回×3セット加え作成した。ストレッチ方法は自動介助運動により前腕伸筋群に適度な伸張感を感じるまで手関節掌屈位をとる1分間の静的ストレッチとし、運動直前直後に1回、各疼痛測定までに合計10回のストレッチを施行させた。角度及びVASの評価は運動負荷前、ストレッチ施行後(対照群は運動負荷直後)、12時間、1、2、3、4、7日後の計8回行い、角度評価は運動負荷前には手関節自動最大掌屈(以下最大掌屈)角度と自動最大背屈(以下最大背屈)角度を、その後の評価では手関節自動掌屈及び自動背屈運動を行い、疼痛が出現するまでの角度を計測した(各被験者の運動負荷前自動角度から疼痛が出現するまでの角度を引いた角度を疼痛により制限される角度(以下背屈疼痛角度、掌屈疼痛角度)とした)。VASは各評価時の最大掌屈時、最大背屈時に発生する疼痛を計測した。統計処理は、WILCOXONの符号付順位検定を用い、危険率5%未満にて両群の角度の推移を比較検討した。【結果】掌屈疼痛角度では施行群で運動負荷前角度との差が1日後(施行群:-9.5±13.63°、対照群;-19.5±14.03°)3日後(施行群;-5.5±12.12°、対照群;-20±8.82°)、4日後(施行群;-4.5±10.91°、対照群;-15.5±12.34°)と有意な改善を認め、背屈疼痛角度でも施行群で1日後(施行群;-7±14.38°、対照群;-19±10.22°)4日後(施行群;1.5±11.32°、対照群;-10.5±10.92°)に有意な減少を認めた。VASでは最大掌屈時、最大背屈時共に施行群と対照群に有意差は認めなかった。【考察】本研究においてVASでは両群に有意差は認められず、以前のDOMSに対するストレッチの効果ついて発表されてきた結果と一致し、否定的な結果となった。しかし疼痛により制限される角度は、施行群において手関節自動掌屈及び背屈運動を行う際に、優位な早期の減少を認めた。よってDOMSを発症している筋へのストレッチは疼痛の程度を減少させる事は出来ないが、その筋が関与する関節運動を行う際に疼痛の発生している範囲を減少させる効果があるものと考えられた。

著者

白坂 史樹 新田 収

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.243, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】当院において交通事故後の頚椎捻挫と診断された患者に対して、疼痛軽減を目的としたリハビリテーションが行われている。後方からの追突事故では頚椎捻挫と診断された患者の約半数を占め、これらの症例では頭痛・めまい・吐き気を併せた訴えが多い。文献では、頚椎捻挫に合併する頭痛は29%、めまいは17%とされている.一方X線画像において頚椎前弯が少ない患者では頚部由来の頭痛の発生が多いとの指摘があり,臨床的には交通事故後障害が重度な者の中に頚椎前弯角度が減少しているものが多く観察される.頚椎前弯が減少した症例では頚椎捻挫などの障害を受ける可能性が高く,また頭痛・めまいなど重度な臨床症状を示すことは臨床的に多く経験されるところであるが,前弯の程度と症状の関係について分析を行った研究はほとんど見られない.そこで本研究で交通事故による頚椎捻挫患者を対象として頚椎前弯の程度と頭痛・めまいの発症の関係について検討することを目的とした.【対象】対象者は当院において頚椎捻挫と診断された患者19名(男性:9名、女性:10名、20‐65歳)を対象とした。【方法】頚椎の前彎角度を「軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの距離」と定義し受傷直後の矢状面X線画像より頚椎前弯を計測した.次に成人の頚椎における軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの標準距離を参考とし,対象者における成人標準距離から各対象者の実測値を減じた値を標準値との差の値とし頚椎前弯の程度とした.このため本研究において標準値との差の値がマイナスとなる場合前弯が標準値を上回ることを意味し,プラスとなる場合前弯が標準値よりも小さいことを意味する.患者群をめまいの有無と頭痛の有無により2群に分け,この2群間に前弯程度に差があるかについて分析を行った.分析はMann-Whitney 検定を用いて行い,有意水準は5%とした.なお分析はSPSS for Windouwsを用いた.【結果と考察】頭痛の有無では頭痛のある者は8名,無い者は11名であった.頭痛のある者の頚椎前弯の程度(標準値との差)は平均1.73mm(SD2.11),頭痛の無い者の平均値は-1.98mm(SD1.84)であり有意な差が示された.めまいの有無では,めまいのある者が9名,無いものが10名だった.めまいのある者の頚椎前彎の程度は平均1.55mm(SD2.02),めまいの無い者の平均値は-2.74mm(SD1.88)であり有意な差が示された.以上の結果から頚椎前弯が少ない場合、事故による衝撃を頚椎全体で受けることができず上位頚椎により大きな負荷がかかる。頚椎前弯の少ない患者に多くめまいを合併することは、めまいが上位頚椎の障害により発症し得ることを示唆している。

著者

朝井 政治 神津 玲 俵 祐一 宮崎 哲哉 中村 美加栄 藤島 一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.424, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】 高齢者に対する呼吸管理を行う機会が増加する中,気管内挿管下に人工呼吸管理を行った症例のうち,抜管後新たに嚥下障害や排痰困難をきたすことを経験する。このような症例では,誤嚥や分泌物の自己喀出に難渋し,離床やADLの改善に支障をきたす場合が少なくなく,臨床上大きな問題となる。 今回,人工呼吸管理後に新たに嚥下障害を呈した症例の臨床的特徴について報告する。【対象・方法】 対象は1999年4月から2002年3月までに当院にて気管内挿管,人工呼吸管理となり,理学療法が処方された187症例のうち,脳血管障害,精神科疾患,重度の痴呆,神経筋疾患および頚髄損傷,一度も抜管に至らず気管切開となったもの,を除いて,抜管ができた55例(平均年齢72.2±12.3歳,男性43例,女性12例)とした。方法は,カルテから,嚥下障害の有無を調査し,嚥下障害を呈した症例の1)患者背景,2)人工呼吸管理,3)気道分泌物貯留,4)嚥下機能評価結果,について調査した。なお,嚥下障害の有無については,問診と身体所見,および主治医や担当看護婦からの情報,嚥下機能評価の結果より判定した。【結果】 嚥下障害を認めた症例は55例のうち4例(7%)であった。以下に各症例の臨床的特徴を示す。症例1:77歳,男性。肺炎,肺結核後遺症。挿管2日。予定外抜管あり,鎮静なし。分泌物貯留中等度。症例2:84歳,男性。急性肺水腫,心不全,肺炎,腎不全。挿管5日。予定外抜管なし,鎮静5日。分泌物貯留多量。症例3:84歳,男性。塵肺,COPD,喘息。挿管8日。予定外抜管あり,鎮静7日。分泌物貯留多量。症例4:73歳,男性。肺炎,間質性肺炎。挿管24日。予定外抜管あり,鎮静22日。分泌物貯留多量。 上記症例では,後期高齢者,予定外抜管の経験,鎮静が行われていた症例がそれぞれ3例で,いずれの症例でも分泌物の貯留を認め,抜管後の経口のみによる栄養摂取困難と診断された。残る51例の平均年齢は71.6歳,挿管期間平均6.9日,鎮静28例,予定外抜管5例であった。【考察】 今回,人工呼吸管理後に新たに生じた嚥下障害の頻度と臨床的特徴を調査した。その結果,中枢神経疾患や神経筋疾患,精神科疾患など嚥下障害のリスクを有さない症例で,抜管後に嚥下障害を呈した症例は7%と必ずしも多くなかった。しかし,嚥下障害を認めた4例はいずれも経口からの摂食は困難であった。人工呼吸管理に至るような重症の急性呼吸障害を呈した症例では,critical illness neuropathyやmyopathyを呈する場合があると報告されている。上記4症例を細かく比較してみても,一定の傾向は認められず,特に原因と考えられるものがなかったことから,この状態にあったことも予想された。これは回復に長い期間を必要とするため,人工呼吸器離脱直後だけでなく,継続的,かつ注意深いサポートが必要と考えられた。

著者

鈴木 克彦 伊橋 光二 南澤 忠儀 百瀬 公人 三和 真人

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.552, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】 膝関節(脛骨大腿関節)の回旋運動は,下肢全体の回旋運動には必要不可欠である。しかしながら,膝回旋可動域はゴニオメーターを用いて計測するのは極めて困難である。現在明らかにされている計測方法は,超音波,レントゲン,CTを用いたものであり,簡便な方法は明らかにされていない。本研究の目的は,解剖学的標点を基に,臨床で有用かつ簡便な方法としてdeviceを用いた膝回旋ROM計測の方法を試み,定義されている股関節の回旋ROを参考にして,左右差から検討したので報告する。【対象と方法】 対象は下肢に何らかの障害や既往のない健常成人34名(男性16名,女性18名),平均年齢20.5歳である。膝回旋ROMの計測は,VICON clinical managerで使用するKnee Alignment Deviceを大腿骨内外側上顆および脛骨・腓骨の内外側果に貼付した。被験者は膝関節90°屈曲した腹臥位となり,1名の理学療法士が他動的に内外旋させ,下腿長軸延長線上からデジタルカメラを用いて記録した。記録した画像はPCに取り込み,内旋および外旋時の大腿骨内外側上顆を結ぶ線と脛骨・腓骨の内外側果を結ぶ線のなす角度を1°単位で計測した。股関節の回旋ROMは,股・膝関節を90°屈曲した背臥位でゴニオメーターを用いて1°単位で計測した。統計学的検定は相関係数の検定を用い,危険率5%を有意水準とした。【結果】 被験者34名,68関節における股関節の内外旋の合計ROMの平均(SD)は,右86.8°(10.8°),左88.5°(9.1°)であり,左右のROMの間に強い相関関係が認められた(p

著者

井上 雅之 中井 英人 永谷 元基 清島 大資 佐藤 幸治 林 満彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.632, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】下肢骨折や骨関節疾患などの術後患者に対する理学療法において,段階的な歩行獲得を図るために部分荷重訓練が必要であり,多くの施設で施行されている.しかし訓練後の不適切な荷重は,治癒過程の阻害や再骨折などを引き起こす恐れがあり,治療スケジュールの遅延につながる為,効果的な荷重コントロールが行われなければならない.そこで今回,下肢部分荷重訓練装置を使用して動力学的な部分荷重訓練を実施した後,床反力計を用いて時間の経過に伴う荷重量の変化を測定し,短時間における学習効果や訓練の有効性について検討したので報告する.【対象】下肢に障害の既往のない健常成人20名(男性12名,女性8名),平均年齢25.6±4.1歳,平均身長169.8±9.0cm,平均体重65.5±17.1kgであった.【方法】歩行形態は片松葉杖,2/3部分荷重による2動作歩行とし,測定前に部分荷重訓練装置(アニマ社製MP-100)を用い,20分の部分荷重訓練を実施した.装置の目標値を体重の2/3に設定し,目標値を超えた場合には警告音で知らせ,聴覚からのフィードバックを与えた.また、全ての被験者が時間内に2/3部分荷重を獲得したことを確認後,測定を開始した.被験者は左右独立式床反力計(アニマ社製MG-1120)上を初回,15分後,30分後,45分後,60分後の計5回歩行し,各測定間の休憩は15分間の椅子坐位とした.各回の踵接地期(以下HC),立脚中期(以下MSt),つま先離地期(以下TO),各回における最大の荷重量(以下最大値)の4項目の荷重量を測定し,目標値に対する荷重量の割合の平均値を算出した.なお,統計学的処理は反復測定分散分析を行った後,FisherのPLSDを用い,有意水準は5%未満とした.【結果】初回と60分後の比較では,HC,MSt,TO,最大値のいずれも荷重量が減少していたが,HC,最大値においては有意差はみられなかった(p>0.05).また初回のHC,最大値を除く全ての回において,荷重量は目標値を下回っていた.HC,MSt,TOの荷重量は,初回から60分後までのいずれにおいてもHCが最も大きく,次いでTO,MStの順であった。【考察】今回の測定結果から,訓練後1時間以内では荷重量は目標値を大きくは超えないことが明らかとなり,部分荷重訓練の短時間における学習効果が認められたが,これには部分荷重訓練装置の聴覚へのフィードバック効果の影響があったのではないかと考えられる.また,清島らによると,理学療法士の最も多くが部分荷重の許容できる誤差範囲を±10%以内と考えている,と報告しており,今回の結果は1時間以内における荷重量と目標値との誤差が,実際にこの範囲内であることも示した.しかしHC,最大値では一度荷重量が減少し,60分後に再び増加する傾向がみられたことから,数時間後あるいは数日後といった長時間における学習効果についての検討の必要性が示唆された.

著者

佐伯 宏幸 河合 克尚 溝川 賢史 横家 正樹 皆川 太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.443, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】人工炭酸泉浴は炭酸ガスの経皮的侵入によって血管拡張と血流増加、組織酸素分圧の上昇、微小組織循環改善などの生理的作用があると報告されている。末梢循環障害による足部潰瘍では切断に至る症例も稀ではない。人工炭酸泉浴はそれら末梢循環障害に対する保存的治療の手段として幅広く使用されている。当院においても人工炭酸泉浴の導入により良好な治療成果が得られた有効例を経験したので報告する。【治療内容】人工炭酸泉は三菱レーヨン・エンジニアリング社製人工炭酸泉製造装置を用いて、濃度約1000ppm、湯温37から38℃とし、浸漬部は下腿局所浴とした。【症例紹介1】48歳、維持透析歴7年の女性。2002年3月より右第1から4趾尖部の潰瘍増悪と疼痛のため歩行困難となり当院入院となる。潰瘍部は黒色壊死にて母趾が約20×22mm、第2から4趾も広範であった。下肢血管造影にて近位から遠位動脈まで高度狭窄病変を呈しており血行再建術不適応、薬物療法も効果不十分の状態であった。人工炭酸泉浴は毎日2回10分間実施した。開始から1ヶ月後、潰瘍の縮小と疼痛の緩和を認め、3ヶ月後には潰瘍と疼痛の消失により独歩にて退院となった。【症例紹介2】67歳、糖尿病、高血圧を有する女性。2002年4月より右踵部に潰瘍が出現し、疼痛の増悪にて歩行困難となり当院入院となる。潰瘍部は25×13×10mmであった。下肢血管造影にて両下腿動脈にびまん性高度狭窄病変を認め、血行再建術は困難と判断された。入院後から人工炭酸泉浴を毎日2回10分間実施したところ、約1ヶ月後には潰瘍の縮小を示し、3ヶ月後には潰瘍および疼痛の消失にて独歩可能となり退院となった。【考察】下肢動脈の慢性閉塞性疾患の根本的治療には血行再建術、薬物療法、理学療法があり、末梢循環障害による潰瘍は循環が改善すれば、潰瘍は軽快すると考えられる。人工炭酸泉浴による理学的治療は、組織循環の30%増加を認め、約4週の局所浴により効果が表れるなど、臨床的にも有効な末梢循環障害の基本的治療であり、長期的に見ても有望なものとされている。今回の症例では、いずれも血行再建術不可、薬物療法も効果不十分であったため、人工炭酸泉療法を行い、足部潰瘍および疼痛が消失し、退院時には独歩可能までになった。潰瘍を合併した虚血肢において人工炭酸泉療法は有用な理学療法の一手段と考えられた。

著者

安藤 久美子 長尾 啓子 川島 敏生 渡邊 幹彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.462, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】我々は投球障害肩の治療において野球肘の既往を認める者を多く経験し、肘関節の可動域(以下ROM)制限が肩の運動に影響を与えている可能性があると考えた。そこで上肢回旋ROMを測定する方法を考案し、肘関節や手関節などの固定が上肢のROMに影響を与えることを報告してきた。今回、投球障害肩の選手の上肢回旋ROMを測定し健常群と比較検討したので報告する。【対象】健常肩群(以下N群)健常な上肢を有する者22名。男性10名女性12名。平均年齢は25.0歳。投球障害肩群(以下Ab群)当院を受診し、投球障害肩と診断された野球選手。男性9名。平均年齢19.5歳であった。【方法】測定は各被験者1回、肘関節伸展位で上肢を矢状面・前額面で両上肢挙上させ、挙上角度0°60°120°における上肢の回旋運動を最大努力にて行い、前腕回内外運動器(YAESU社HKY式)を用いて測定した。これを以下の4条件で行い、_丸1_固定なし:Free_丸2_手関節固定:Wrist_丸3_前腕回内位固定:P -elbow_丸4_前腕回外位固定:S-elbow。各条件でのAb群とN群の平均値を比較検討した。【結果】(1)上肢回旋ROM(屈曲挙上角度:N群/Ab群)Free(0:360/320)(60:340/300)(120:310/280)Wrist(0:320/300)(60:310/290)(120:290/270)P-elbow(0:250/230)(60:250/230)(120:240/220)S-elbow(0:230/240)(60:230/250)(120:220/220)(2)上肢回旋ROM(外転挙上角度:N群/Ab群)Free(0:360/310)(60:370/320)(120:320/290)Wrist(0:320/300)(60:350/220)(120:300/270)P-elbow(0:250/220)(60:290/260)(120:260/210)S-elbow(0:230/240)(60:260/250)(120:230/220)であった。Ab群の回旋ROMはN群と比較してS‐elbow以外では前額面、矢状面ともに可動域が低かった。S‐elbowではAb群とN群に大きな差は認めず、矢状面上では逆転していた。【考察】上肢の回旋運動は肩甲胸郭節と肩関節と前腕の複合運動である。今回の実験よりAb群は上肢の回旋可動域の低下が認められた。しかし、前腕回外位固定では正常群と大きな差は認められなかった。これはAb群が前腕回外位で固定された状態に近く、前腕の回内位に入らないのを肩関節内旋で代償していると考えられ、こうした動きの制限が可動域減少の1つの要因と考えられた。投球障害肩の発症の1つの要因に前腕の回内外制限を肩関節内外旋で過度に代償した結果が推測された。

著者

大西 秀明 八木 了 大山 峰生 相馬 俊雄 伊橋 光二 小野 武也 赤坂 清和 半田 康延

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.116, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】歩行や立位保持時の膝窩筋の筋活動については,過去にいくつかの報告があるが,起立動作時における膝窩筋の活動を報告したものはみない.今回,我々は起立動作時における膝窩筋の筋活動を解析したので報告する.【方法】対象は,膝関節に損傷の既往のない健常男性8名(21歳_-_36歳)であった.被験者には実験内容を十分に説明した上でインフォームド・コンセントを得た.運動課題は高さ40cmの椅子からの起立動作であり,足関節が軽度背屈位の肢位から動作を開始した.起立の速度は自然速度とし,動作遂行時における膝窩筋および外側広筋からEMGを導出した.膝窩筋のEMGの導出には双極性のワイヤー電極を使用し,外側広筋のEMG導出には表面電極を使用した.右側の膝窩筋に25ゲイジのガイド針で双極ワイヤー電極を刺入し,電気刺激で確認した後,ガイド針を抜去して電極を留置した.導出されたEMGは,バンドパスフィルタ処理(膝窩筋;10Hzから1000Hz,外側広筋;10Hzから500Hz)を行った後,全波整流し移動平均処理を行った.さらに,最大筋収縮時に得られた値を基準にして正規化した(%EMG). 動作分析には床反力計(Kistler)と三次元動作解析装置(Oxford Metrics)を使用し,頭部が動きだした時期から臀部が椅子から離れた時期までの期間を第一相とし,臀部が椅子から離れてから膝関節が完全伸展するまでの期間を第二相と規定し,各被験者が起立動作に要した時間を100%として動作時間を正規化した.【結果】運動開始から直立位までに要した時間は1969±394(平均±標準偏差)msecであり,第一相が768±166msec(39.4±6.4%),第二相が1201±298msec(60.6±6.4%)であった. 膝窩筋の筋活動をみると,動作開始時にわずかな活動(15%EMG)がみられ,徐々に活動量が増加し,殿部が椅子から離れる前(32%time)に最も強い活動(29 %EMG)を示した.臀部が椅子から離れた直後から60%timeまで膝窩筋の活動は急激に減少し,60%time以降では殆ど筋活動が観察されなかった.外側広筋の筋活動をみると,第一相初期(0から20%time)では殆ど筋活動がみられず,20%timeから活動量が増加し,臀部が椅子から離れる直前(37%time)に最も強い活動 (33%EMG)を示し,その後,動作が終了するまで徐々に活動量が低下していくのが観察された.【考察】我々は過去に歩行,立位保持,階段昇降動作時における膝窩筋の筋活動を解析し,膝窩筋が大腿四頭筋と同時期に活動することを報告してきた.しかし,本研究の結果においては先行研究と異なり,外側広筋の活動に先駆けて膝窩筋の活動がみられた.これは,体幹を前屈する際に大腿骨が脛骨に対して前方移動するのを防ぐためではないかと推測できる.

著者

中島 猛 伊澤 昌江 竹内 梢

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.379, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】当院では平成11年より障害児の早期発見、発達援助を目的に、出生体重1500g未満の極低出生体重児を対象に運動指導および発達検査を行っている。発達検査は修正4ヵ月、修正7ヵ月、修正12ヵ月、修正18ヵ月、実月齢24ヵ月、実月齢36ヵ月にて新版K式発達検査を行っている。これまでIntrauterine growth retardation (子宮内発育遅延:IUGR)児の発達は、身体は小柄であるが、むしろ成熟しているため、同じ出生体重児の早産児より発達予後は良いと考えられてきた。しかしIUGR児の発達は必ずしも順調でないことは良く知られている。今回はSmall for dates(在胎期間に比べて小さい児:SFD)児とAppropriate for dates(在胎期間に適した出生体重の児:AFD)児の修正18ヵ月における極低出生体重児の発達の傾向について比較検討したので報告する。【対象】対象は平成11年から平成13年までに当院新生児医療センターに入院し、理学療法の依頼のあった出生体重1500g未満児41名中、修正18ヵ月まで経過を追跡可能であり、PVL等明らかに後遺症を残すと思われた症例を除いた35名である。【方法】全症例を在胎週数および出生体重よりSFD児群とAFD児群に分別した。新版K式発達検査を修正月齢18ヵ月にて行った。以上より姿勢・運動領域(以下P-M)、認知・適応領域(以下C-A)、言語・社会領域(以下L-S)、全領域の4項目の発達指数(DQ)に関して、Mann-Whitney U test(有意水準5%未満)を用い統計学検討を行った。尚、DQは85以上を正常、85から70を境界、70未満を遅延とした。【結果】SFD児群6名、AFD児群29名であった。SFD児群はP-M正常5名、境界1名、遅延0名、C-A正常4名、境界2名、遅延0名、L-S正常4名、境界2名、遅延0名、全領域正常4名、境界2名、遅延0名であった。AFD児群はP-M正常20名、境界8名、遅延1名、C-A正常26名、境界2名、遅延1名、L-S正常24名、境界4名、遅延1名、全領域正常26名、境界3名、遅延0名であった。Mann-Whitney U testでは4項目において両群間に有意差は認めなかった。【考察】修正18ヵ月におけるSFD児の短期予後はAFD児と比較し有意差を認めなかった。理由として、症例数が少ないこと、一般に低出生体重児の発達の問題として挙げられている学習障害、注意欠陥多動症候群は知能指数が低下せず、さらに、症状が出現するには時期が早期であるため早期発見には修正18ヵ月における新版K式発達検査は不向きであることが考えられた。稲森らは3歳時に発達が遅延していたケースで1歳6ヵ月時に「呼んでも振り向かない」「多動」「叫声」「音に敏感」などの行動特徴が認められたと報告している。今後の課題として、症例数を増やしさらなる検討を行うとともにDQにとらわれない評価を行う必要があると考えた。