著者

中森 広道

出版者

日本災害情報学会

雑誌

災害情報 (ISSN:13483609)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.76-86, 2007 (Released:2021-04-01)

参考文献数

14

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我が国の震度情報は、近年、めまぐるしい展開を見せている。しかし、その一方で、震度情報に関する問題やトラブルが大きく取り上げられることも多くなった。「新潟県中越地震」や「千葉県北西部の地震」などの昨今の地震では、「震度情報の遅れ」などの問題に対する批判的な評価がみられるようになっている。震度情報に関わる問題は最近始まったことではないが、1995年の「阪神・淡路大震災」で震度情報の遅れが初動体制を遅らせたという点が指摘されて以来、大きく注目されるようになったようだ。これは、震度観測が体感から計測震度計に移行し、無人の観測点や気象庁以外が管理する観測点が増えたことによりトラブルが顕著になったこと、震度が「記録性」よりも「速報性」を重視するようになっていることなどが挙げられる。ただし、器械による計測である以上、地震により何らかのトラブルが生じることは仕方がない面もある。そのために、「阪神・淡路大震災」の教訓から「震度5弱以上未入電情報」が発表されるようになっているが、この点は必ずしも有効に活かされていない。本来は状況を把握するための「参考情報」の役割を果す震度が、正確な状況を把握するための「確定情報」のような役割を求められるようになっている現状を再考する必要があるのではないだろうか。

著者

中森 広道

出版者

日本大学社会学会

雑誌

社会学論叢 (ISSN:0582933X)

巻号頁・発行日

no.170, pp.39-49, 2011-03

著者

中森 広道

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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緊急地震速報は、様々な手段で発表と同時に情報を得ることができる一方で、人々には、この速報の意味や目的が十分理解していなかったり情報を受け取った際の具体的な対応が徹底していないなどの問題も見られる。本研究では、人々の緊急地震速報に関する評価、意識ならびに利活用の現状を調査によって明らかにし、この速報のさらなる適正化を考究した。調査の結果、「東日本大震災」とその後の地震回数の増加などから、緊急地震速報への認知度や接触度が東日本で高くなる一方で西日本では低いなどの傾向が見られた。また、適切ではない緊急地震速報が繰り返されても、この速報に関する有効性や必要性についての評価に大きな変化は見られなかった。

著者

中森 広道

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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「緊急地震速報」についてアンケートを中心に調査研究を行った。一般住民に対しては、緊急地震速報の認知度・理解度ならびに評価などについて、地方自治体と不特定多数の収容施設(百貨店)に対しては、導入・運用に関する現状と評価について、それぞれ調査を行った。その結果、緊急地震速報についての一般住民の認知度はある程度高くなっているが、具体的な内容や意味についての理解度は必ずしも高いとはいえなかった。また、地方自治体や百貨店などで緊急地震速報の導入ができてない施設は、速報による人々の混乱を懸念するのではなく、予算や設備の問題が大きいことが明らかになった。

著者

中森 広道

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.4, pp.99-108, 1994-08