文献一覧: 仲西孝之 (著者)

3 0 0 0 OA 腹横筋に効果のある腹筋運動とは ~超音波診断装置を用いて~

著者: 大城有騎並里留美子仲西孝之
出版者: 九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌: 九州理学療法士・作業療法士合同学会誌第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日: pp.70, 2007 (Released:2008-02-01)

【目的】腰痛疾患に対する運動療法として腹筋運動が多く採り上げられているが、その方法は様々で、指導する際に目的とする効果が得られているのかと疑問に思うことが多い。腰痛などの体幹の痛みは、体幹の深層筋である多裂筋や腹横筋、横隔膜、骨盤底筋群の機能低下により引き起こされると言われている。その中でも腹横筋は、動作に先行して予測的に姿勢を制御するなど体幹の安定性に重要な筋肉である。また、腹部内臓を圧迫し、腹腔内圧を高め、横隔膜を押し上げることで強制呼気に作用している。本研究の目的は、腹筋運動時の呼吸方法の違いにより腹横筋の活動に変化があるのかを、非侵襲的に評価が可能な超音波診断装置を用いて検証することである。また、その結果から、腹横筋の活動に効果的な腹筋運動が示唆されたので報告する。【方法】対象は、疾患を有しない健常者10名(男性5名、女性5名、平均年齢は25.3±3.3歳)とし、検査肢位は、ベッド上背臥位、胸上にて手を組んでもらい、両膝は屈曲位で本人が最も楽な角度とした。計測部位は、腋下線上の肋骨下端から2_cm_下方・臍方向へ2_cm_の部位にプローブ端を設置し、外腹斜筋、内腹斜筋、腹横筋の3層構造を超音波診断装置(TOSHIBA製 LOGIQ TM400 739Lプローブ)にてイメージングした。計測方法としては、モニタリングされた腹横筋筋厚を3箇所計測し、その最大値を採用した。そして、安静吸気時の腹横筋筋厚を基準とし、呼吸方法の異なる1)胸式呼吸最大吸気にて息を止め腹筋運動、2)腹式呼吸最大吸気にて息を止め腹筋運動、3)腹式呼吸最大呼気を行いながらの腹筋運動の3種類の腹筋運動課題を行い、腹横筋筋厚の変化率を算出した。また、それぞれの課題間に有意差があるかをWilcoxon signed-ranks testを用いて検定を行い、有意水準1%未満とした。【結果】安静吸気時の腹横筋筋厚に対する、各課題の腹横筋筋厚の変化率平均は、1)104.4±13.9%、2)102.5±8.6%、3)170±25.9%で、3種類の課題の変化率群を比較すると1)と2)には有意差が認められず、1)と3)・2)と3)の課題間に有意差が認められた(P<0.01)。【考察】今回、超音波診断装置を用いて、腹筋運動時の呼吸方法の違いにより腹横筋の活動に変化があるのかを比較・検討した。その結果、安静吸気時の腹横筋筋厚に比べ、1)・2)の変化率は乏しく、3)の変化率が著明に増加し、1)と3)・2)と3)の課題間に有意差が認められた。そのため、最大吸気にて呼吸を停止しての腹筋運動に比べ、最大呼気を行いながら腹筋運動を実施したほうがより腹横筋の活動を促進できることが示唆された。

2021-02-01 17:47:59
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2 0 0 0 育児休暇から復職する女性療法士の復職支援について

著者: 比屋根友恵仲西孝之比嘉淳
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2016, 2017

【はじめに,目的】女性療法士の増加に伴い,就労環境やワークライフバランスに関する研究が報告されている。我々は回復期リハビリテーション病棟協会第21回研究大会in金沢において,当院で勤務するママ療法士を対象に働きやすさの調査を行った際,当院は働きやすいという調査結果を報告した。今回我々は,当院で勤務する産前産後休暇・育児休暇(以下:育休)から復職した女性療法士に対して,復職する際の不安や復職後の課題や要望などについて把握し,必要な復職支援を行うため,育休時,復職時,復職後の状況調査を行ったので,考察を加えて報告する。【方法】対象は平成25年4月~平成28年6月の期間,育休から復帰した当院で勤務する女性療法士20名(PT8名OT9名ST2名。平均年齢33.1歳,お子さんの人数1.9人)とした。方法は質問紙法(無記名)とし,調査内容の大項目は1)育休中の状況,2)復職する際の不安内容(複数回答),3)必要と感じたサポート,4)復職後の状況や課題,5)子育てをしながら仕事をするために必要な設備や制度などとした。【結果】調査票の回収率は95%(19通)であった。育休中は上司や同僚など相談できる人がおり,サポートは必要ないと答えた者は74%であったが,必要・欲しい情報として,手続きなどに関する情報,復帰先や職種の状況,勉強会などの情報が欲しい答えた者は53%(10名)あった。復職時の不安として最も多かったのは,仕事と子育ての両立であり,89%が上位(1~3位)の回答であった。続いて体力・知識・残業の順であった。復職直後は,勤務時間の考慮や人数などの体制についてサポートを望む者が63%(12名)であった。また復職時の手続きは63%(12名)がわかりやすいとの回答であったが,いつ,どう動いていいかわからず困った者や面談をしたいという声もあった。復職後は,95%(18名)が子供の体調不良による年休消化,仕事と子育ての両立,保育園の送迎,勤務時間外の勉強会への参加困難など,何らかの不安や課題を抱えながら仕事をしていた。子育てをしながら仕事を継続できそうかという質問に対しては,できそうが37%,どちらともいえないという回答が53%(10名)であった。今後,当院に取り入れてほしい制度やサポートについては,年休制度の変更や看護休暇や時短正社員制度,保育施設の導入,勤務時間内の勉強会開催などであった。【結論】本調査から当院における女性療法士の復職時は,適宜状況や意思の確認をするとともに,復職マニュアルを作成することでスムーズな復職につながると考えられた。復職後は"仕事と子育ての両立"に不安や課題を抱えながらも,専門職として働く意義を感じている状況のため,個々の状況を考慮しながら,サポートする必要性を感じた。

2017-07-05 18:22:45
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1 0 0 0 スポーツ活動への職域拡大の可能性を探る

著者: 安田知子小嶺衛牧門武善座波信司城間定治仲西孝之
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.GbPI1465, 2011

【目的】当県体育協会スポーツ医・科学委員会では、競技力向上を目的にメンタルトレーニング、フィジカル・コンディショニング(健康管理)サポート、栄養管理を3本柱としたスポーツ医・科学サポートプログラムを実施している。平成22年夏に沖縄県にて開催された平成22年度全国高等学校総合体育大会(通称、美ら島沖縄総体2010)において、我々は、県理学療法士会の協力を得て強化指定校に対して健康管理サポート(以下、活動)を提供した。この活動を通して、理学療法士のスポーツ分野における職域拡大の可能性の一端について、アンケート調査から分析したので報告する。 【方法】美ら島沖縄総体の出場のために県競技力推進本部より強化指定を受けている学校の中で、トレーナーによる健康管理サポートを希望した6競技7校に対し活動を行った。これに参加した理学療法士50名に対し、選択及び記述式回答のアンケート調査を無記名にて行なった。 【説明と同意】アンケート調査の目的に今回の活動に対する自己評価と今後の活動に対する意欲を調査すること、個人を特定しないように配慮した集計結果を体育協会関連の報告書及び各種学会に報告することを明記した。この旨に同意した者が回答した。 【結果】回答は、50名中41名(男性20名、女性21名)、回収率80%であった。内訳は、未婚18(男:女 5:12)名、既婚21(14:7)名であった。経験年数は、2~5年24名、6~10年6名、11~20年5名、21年以上が4名であった。今回の活動の充実感を5段階評価してもらったところ、3ほぼ満足~5満足が21名、1不満~2やや不満が20名であった。総合的な技量では、3ほぼ満足~4やや満足までが7名、1不満が25名、2やや不満が8名であった。具体的な技術の満足度あるいは不満度の高いものを複数選択する項目では、満足度が高い順にストレッチ79%(回答者33名)、マッサージ55%(31名)、運動指導35%(37名)、テーピング17%(35名)であった。次いで、協力の動機について選択式複数回答を求めたところ、全回答数132件のうち最も多かったのはスポーツ外傷や障害に興味があった35件(27%)、次いで理学療法士養成校への進学時にスポーツ関連の仕事に興味があった27件(20%)、卒業時にスポーツ関連の仕事を希望した15件(11%)であった。活動時間は、診療後や休日であった。1回の練習時サポートは、1~3時間程度であったが、試合では競技によっては10時間以上の拘束を余儀なくされるものもあった。また、今回の活動は、今後の展開も視野に入れ受益者負担を原則とした(但し今回は、県の強化関連の費用から捻出された)。そのため、報償金についても質問した。報償金(時給1000円)と交通費(1回1000円)の支払いは、今回も今後もほぼ妥当な金額とされた。今後の協力は18名が可能であるとした。 【考察】今回の活動は、我々が全員理学療法士であるという背景もあいまって、県理学療法士会の全面的な協力を得ることができた。参加者の半数は女性であり、その1/3が既婚者であったことや経験年数が20年を越える者の参加は、当初の予想と反しており、人材確保の面から今後の活動発展への期待を抱かせる結果と思われる。しかし、活動の充実感や技量の満足度は低く、健康管理や競技特性に合わせての外傷後管理や予防の難しさを示す結果ではないかと考える。また、参加者の理学療法士としての経験が浅いことも一つの要因と考えられる。参加動機からは、理学療法士のスポーツ医学への関心の高さを示す一方で、美ら島総体を一県民としてサポートしたいという意識も働いていたものと考える。また、サポート活動時間の確保は、通常は業務に支障のない範囲で行われていたが、大会は平日であったため有給休暇などが利用されていた。365日稼働施設の勤務調整なども含め、副業としての時間の確保は、サポート期間が長期にわたるほど家庭生活への影響が懸念された。今回のスポーツ医・科学サポートプログラムは、報酬の発生により責任と価値を高めていくことを意図した。その点について県理学療法士会にも説明をした上で、限られた予算の中から報償金を支払った。これを大方が必要な経費であるとしたことは、端なるボランティアではなく、職業意識の表れとして捉えている。 【理学療法学研究としての意義】競技、レクリエーションに関わらず、スポーツの日常生活の範疇を超えた身体操作能力は外傷と背中合わせである。理学療法が予防医学であり、自らの身体を操作する能力を高めていくプロフェッショナルであるとすれば、病院内での外傷後の治療に留まらず、健康管理も含めたこの分野での職域拡大は必至である。しかし、多くの問題点もあり、整理し体系化していくことが職域拡大に繋がるものと考える。

2018-07-08 08:00:13
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