著者

内田 一成

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.124-136, 2005-04-30 (Released:2017-06-28)

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本論文の目的は、1知的障害者入所施設に導入した、職員のニーズ関連行動の増加とニーズ解決技能の習熟ならびにそれらの組織的結果を強化する6つの行動パッケージからなる、組織的援助システムについての臨床実験の成績を報告し、今後の入所施設サービスについての方法論的枠組みと応用行動分析の役割について議論することである。3ヵ年にわたる研究結果は、この組織的援助システムが施設の専門的援助機能を有意に高め、知的障害や発達障害を有する入所者の適応行動と不適応行動に劇的な改善をもたらすことを示していた。本知見は、この新たなシステムが施設サービスにおいて知的障害や発達障害をもつ人々に最適なQOLを提供するうえで本質的な役割を演じるとともに、地域社会に根ざしたサービスや他の対人援助場面でも適用可能であることを示唆している。

著者

内田 一成

出版者

東京成徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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2方向分析モデルは、理論的には3項強化随伴性モデルを基盤にしているが、個人の行動分析-行動変容プログラムと環境分析-環境変容プログラムを同時的に用意するという点に、その独自性を求めることができる。すなわち、「個人の行動が変容すれば、その個人を取り巻く周囲の環境の変容確立も増大し、また、個人を取り巻く周囲の環境が変容すれば、個人の行動の変容確立も増大する」という両方向的な効果が期待されることから、対応困難な発達障害の強度行動傷害についての包括的な分析枠組みになり得ると考えられる。この検証のため、平成9年度から平成11年度にかけては以下の点について検討した。1.環境分析-環境変容プログラムの検討発達障害者を取り巻く施設環境の随伴性を分析し、その随伴性に対応した環境変容プログラムとして、「正の強化の適正配置」に則った4領域28項目から成るセルフ・モニターリング法を1年間にわたって組織的に導入した。その結果、本法は組織的に施設職員の処遇行動の質を有意に高めるとともに、入所者の行動に広範かつ有意な改善をもたらすことが示された。2.行動分析-行動変容プログラムの検討指導困難な強度行動障害(例:自傷行動、他傷行動、破壊行動)をもつ発達障害者12名の行動分析を行い、その随伴性に対応した個別プログラムを作成し、順次その適用ならびに追跡を行った。3.効果の測定環境変容プログラムと行動変容プログラムそれぞれの効果測定の他に、それぞれが強度行動障害に及ぼす効果も測定した。その結果、両プログラムによって12名の強度行動障害が激減し、特に12名中9名においては強度行動障害得点がゼロ・ゼロ近似水準にまで激減することが示された。このように2方向分析モデルの劇的な有効性が立証された。

著者

中山 恵理 内田 一成

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学心理教育相談研究 (ISSN:13469584)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.35-42, 2009-03