著者

阿部 宏徳

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.25-33, 2014

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ロールシャッハ・テストのデータベースアプリケーションはこれまで高価であり,また直感的操作を可能にするタッチパネルに対応したものは存在しなかった。本論では,スマートフォン・タブレットのオペレーションシステムとして世界で最も用いられているAndroid上で動作する新しいアプリケーションを作成,無料で公開したことを報告する。そのアプリケーションはRAPID νと名付けられ,コードチェックやExcelファイル形式によるサマリーの出力など多彩な機能を有している。

著者

中嶋(小林) 朋恵

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.220-184, 2015

著者

関谷 大輝 加地 雄一

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.49-62, 2015

著者

渡辺 央

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.89-97, 2014

著者

王 敏

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.41-54, 1998

著者

栗本 顕 田村 節子

出版者

東京成徳大学

雑誌

東京成徳大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.15, pp.197-208, 2015-03

著者

関谷 大輝 加地 雄一

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.49-62, 2015

著者

西元 康雅

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.270-275, 2016

著者

羽鳥 健司 石村 郁夫 市村 操一 小金井 希容子 北見 由奈

出版者

東京成徳大学

雑誌

東京成徳大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.150-156, 2013-03

著者

水谷 清佳

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.93-109, 2011

著者

深谷 昌志 開原 久代 周 建中 深谷 和子 今井 和子 馬場 康宏 萩原 元昭 富山 尚子 馬場 康宏 李 珠絹 李 光衡

出版者

東京成徳大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は日本で見られる「育児不安」が、他の社会でも存在するのかを国際比較調査を通して明らかにするのを目的とする。調査結果によると、比較した5 地域の中で、それぞれの都市に固有の育児の問題が見られるが、日本的な意味での不安は見られなかった。そうした中で、東京の母親は親になるのをもっとも楽しみにし、献身的に子育てにあたっていた。母親として、熱心に子育てをする反動として、育児不安に陥る事例が生じる。

著者

上條 菜美子

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2017-08-25

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本研究は,「ネットワーク」という観点を取り入れ,実際にネットワーク図の描写を求める手法を用いて,ストレスフルな体験への意味づけの構造を明らかにすることを試みた。研究1では20代から60代の男女121名を対象に,過去に起こったストレスフルな体験についてネットワーク図の描写を求めた。その結果「意味づけをしている」と回答した者は,図中でその出来事が解決に至るまでの過程を描いたり,肯定的な内容のノードを含んでいたりする傾向があった。研究2では,20代から60代の男女約404名を対象に,ネットワーク図の描写が意味づけに及ぼす影響について検討した。実験群と統制群の間で比較を行ったが,効果はみられなかった。

著者

小林 厚子

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-11, 2007

著者

石田 祥代

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

no.10, pp.19-25, 2003

著者

羽鳥 健司 石村 郁夫

出版者

東京成徳大学

雑誌

東京成徳大学大学院心理学研究科臨床心理学研究 Bulletin of clinical psychology

巻号頁・発行日

no.15, pp.224-229, 2015-03

著者

石田 祥代 野澤 純子 藤後 悦子

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:18840582)

巻号頁・発行日

no.22, pp.35-48, 2015

著者

田村 一明 田村 節子

出版者

東京成徳大学

雑誌

東京成徳大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.15, pp.146-155, 2015-03

著者

庄司 達也

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

no.11, pp.120-108, 2004

著者

内田 一成

出版者

東京成徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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2方向分析モデルは、理論的には3項強化随伴性モデルを基盤にしているが、個人の行動分析-行動変容プログラムと環境分析-環境変容プログラムを同時的に用意するという点に、その独自性を求めることができる。すなわち、「個人の行動が変容すれば、その個人を取り巻く周囲の環境の変容確立も増大し、また、個人を取り巻く周囲の環境が変容すれば、個人の行動の変容確立も増大する」という両方向的な効果が期待されることから、対応困難な発達障害の強度行動傷害についての包括的な分析枠組みになり得ると考えられる。この検証のため、平成9年度から平成11年度にかけては以下の点について検討した。1.環境分析-環境変容プログラムの検討発達障害者を取り巻く施設環境の随伴性を分析し、その随伴性に対応した環境変容プログラムとして、「正の強化の適正配置」に則った4領域28項目から成るセルフ・モニターリング法を1年間にわたって組織的に導入した。その結果、本法は組織的に施設職員の処遇行動の質を有意に高めるとともに、入所者の行動に広範かつ有意な改善をもたらすことが示された。2.行動分析-行動変容プログラムの検討指導困難な強度行動障害(例:自傷行動、他傷行動、破壊行動)をもつ発達障害者12名の行動分析を行い、その随伴性に対応した個別プログラムを作成し、順次その適用ならびに追跡を行った。3.効果の測定環境変容プログラムと行動変容プログラムそれぞれの効果測定の他に、それぞれが強度行動障害に及ぼす効果も測定した。その結果、両プログラムによって12名の強度行動障害が激減し、特に12名中9名においては強度行動障害得点がゼロ・ゼロ近似水準にまで激減することが示された。このように2方向分析モデルの劇的な有効性が立証された。

著者

林 惠子

出版者

東京成徳大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13403702)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.165-174, 2015