著者
大久保 賢一
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。
著者
平澤 紀子
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.119-126, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

「体罰」をなくすためには、望ましくない行動を減少させる、より望ましい方法が必要である。本報では、その中心となるポジティブな行動支援について取り上げ、その特徴や方法、研究成果について解説した。ポジティブな行動支援は、個人の生活の質を向上し、それによって問題行動を最小化するための教育的方法とシステム変化の方法を用いる応用科学である(Carr et al., 2002)。その焦点は、その人の望ましくない行動を引き起こし、強化している要因の分析をもとに、望ましい行動を教え、その人の生活環境を再構築するところにある。このような予防的・教育的アプローチは、米国では、障害児教育制度に位置づけられ、個人に対する個別的な支援だけでなく、学校規模の支援として多くの研究成果が蓄積されている。今日、われわれは、「体罰」ではない、確かな教育的方法を有するのである。
著者
吉野 俊彦
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.108-118, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

弱化(罰)は、直接に反応抑制をもたらす行動随伴性である。行動の直後の環境変化によって将来的なその行動の生起頻度が下がることと定義される。副次的な作用があっても、体罰であっても、どんな手続きであれこの定義を満たせば弱化である。けれども、反応抑制を確実にもたらすためにはさまざまな厳密な条件統制が必要である。また、直接に反応を抑制する効果をもつと同時に、弱化、特に嫌子出現による弱化は、さまざまな望ましくない副次的な効果を伴う。体罰は、社会的な場面で使用されて効果がある手段であると間違って認識されることがある。弱化の効果とは別に、体罰の使用行動自体は、ほかの要因、セルフコントロールやルール支配行動などとの関連を考慮する必要がある。体罰は問題行動の抑制を目的とした場合であっても、ほかのより問題の少ない手段もあるため、使用されるべきではない。弱化は、適用する際に第一に選択されるべきものではなく、反応抑制をもたらす手続きでありながら反応抑制を目的とした手続きとしては使うべきでないという自己矛盾をはらんでいると考えられる。
著者
大久保 賢一
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25

本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。
著者
丹野 貴行 坂上 貴之
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.109-126, 2011-02-02

Herrnstein(1961)のマッチング法則の発見からこれまでの半世紀の間、微視と巨視をめぐる論争は行動分析における重要な課題の1つであると認識されてきた。本稿ではこの微視-巨視論争を3つの論点に分類・整理し、そこからこの論争の今後の展望を探ることを目的とした。1つめの論点は"強化の原理"であった。行動を制御しているのは、行動と強化の間の微視的な接近性だろうか、あるいは反応率と強化率の間の巨視的な相関性だろうか。2つめの論点は"分析レベル"であった。反応-強化間の関数関係を適切に記述するには、単一の反応と単一の強化という微視的な関係を用いるべきだろうか、あるいは反応率と強化率という巨視的な関係を用いるべきだろうか。そして3つめ論点は"行動主義"であった。ここ20年の間にpost-Skinner的な行動主義がいくつか提案されてきたが、本稿ではそれらを機械論とプラグマティズム、あるいは動力因的説明と目的因的説明といった対立軸から、微視的行動主義と巨視的行動主義とに分類・整理した。ここでの問題は、どちらの行動主義がより生産性のある行動の科学を導けるかということである。我々はこれら3つの論点をまとめ、そこから微視-巨視論争の今後の方向性を論じた。
著者
佐藤 美幸 佐藤 寛
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.72-81, 2014-02-14

研究の目的 本研究では、大学生を対象として阻止による弱化を用いて授業中の私語を低減する介入を実施し、その効果を検証すると同時に、介入効果が介入終了後も維持するかどうかを検討することを目的とした。研究計画 介入クラスと統制クラスを設定し、ベースライン、介入、フォローアップからなるAB+フォローアップデザインを用いた。場面 大学の授業場面(同一科目2クラス)において実施した。参加者 介入クラスの学生数は123名(男性35名、女性88名)、統制クラスの学生は121名(男性38名、女性83名)であった。介入 授業協力点を用いた好子出現阻止による弱化を実施した。行動の指標 授業中の私語の有無を記録した。また、従属変数として授業評価アンケートの評価点を用いた。結果 介入クラスにおいてベースライン期よりも介入期に私語が低減していたが、統制クラスでは私語が増加していた。しかし、介入の維持効果は確認できなかった。結論 本研究で実施した介入は私語の低減に一定の効果が見られた。今後の研究において、即時フィードバックの効果について検討する必要があることが示唆された。
著者
庭山 和貴 松見 淳子
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.42-50, 2012-07-25

研究の目的 応用行動分析の技法を組み合わせた訓練パッケージが紋付袴の着付けの改善に及ぼす効果を検証した。研究計画 ABCAデザインを用いた。場面 大学の能楽部部室において行われた。参加者 大学能楽部に所属する男子大学生3名であった。介入 正確な紋付袴姿の10条件からなるチェックリストを作成した。ベースライン(A)後の介入1期(B)では正確な紋付袴姿および着付け行動の言語的教示とモデル呈示、身体的ガイダンス、行動リハーサル、フィードバックを行った。介入2期(C)では訓練者によるフィードバックを自己記録へ部分的に移行させた。介入2期の後、ポストテスト(A)を実施した。行動の指標 正確な紋付袴姿の10条件からなるチェックリストの得点率を、正確な紋付袴姿の正確性として定義し、従属変数として用いた。結果 介入の結果、すべての参加者の紋付袴姿の正確性が改善し、第三者による評定においても参加者らの紋付袴姿がよりきれいになったとの評定が得られた。また、介入から約10ヶ月後のフォローアップにおいて介入効果の維持が確認された。考察 応用行動分析の技法を組み合わせた訓練パッケージは和服の着付けの改善に対しても有効であることが示された。今後は本研究で対象とした紋付袴の着付けの正確性の改善だけでなく、流暢性の改善も目指した研究を行うことが考えられる。
著者
井上 雅彦
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.173-183, 2009-03-31 (Released:2017-06-28)

本論文では我が国の自閉症支援における行動論研究のエビデンスに基づく実践を確立するための諸条件について提言を行った。研究基盤を作る上では国際研究のゴールデンスタンダードである評価尺度の標準化推進、研究組織の体制整備、マニュアルの整備、セラピストの養成と専門性の基準策定をあげた。またエビデンス研究の効果を伝える仕組みとして、単一被験体法の普及・発展による他の学問分野との交流促進、行政機関の発信行動を促進するためのシンポジウム開催などの諸条件を指摘した。そして最後にエビデンス研究の効果を生かせる環境作りのために、人材養成と教育分野におけるエビデンス研究の推進を取り上げた。自閉症に対する臨床・教育的研究のエビデンスが臨床サービスとして定着するための戦略について考察した。
著者
望月 昭
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.114-115, 2008-03-31
著者
出口 光
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.48-60, 1988-03-31
被引用文献数
1 or 0

行動修正という分野が存在するためには, 社会的に重要な行動修正の実践を行動修正家に力づけるためのコンテクストが必要である。このコンテクストとして, 人間は「行動存在の場」であるという人間観と, その行動は徹底的に環境の随伴性によって制御されるという立場をとることが有効である。さらに, このコンテクストを基礎に, 社会的に機能するレベルの行動修正を確立するために, 行動修正家を取り巻く環境随伴性とその随伴性を変容するための自己環境変容スキルについて分析する。さらに行動修正の価値を, 社会的妥当性に関する言語行動の分析によって考察する。本論文は, 行動修正を存在させ, 行動修正家を力づけるコンテクストに関して, ひとりの行動修正家の視点から一貫した考え方を述べる。
著者
武藤 崇
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.7-23, 2007-06-30
被引用文献数
1 or 0

本稿の目的は、従来からなされてきた特別支援教育に対する行動分析学の寄与を普通教育にまで拡大することの必要性を検討することである。そのため、(1)徹底的行動主義の観点から、現状の特別支援・普通教育に対する新たな問題解決の方向性を明示し、(2)その方向性を支持・示唆する欧米の研究動向を概観し、(3)その概観を踏まえた今後の課題を提示する、という3つの部分から構成されている。その新たな問題解決の方向性とは、(a)学校の構成員全体に関係する社会的随伴性、(b)学級内での一斉指導における教授・マネジメント方法、(C)教育サービスの「質」のマネジメント方法、という3つの事項に関する検討である。
著者
中島 定彦
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.160-176, 1995-06-15
被引用文献数
1 or 0

多くの動物(ヒトを含む)研究が見本合わせ手続きまたはその変法を、記憶(想起行動)、注意、概念、刺激等価性の研究法として用いてきた。この論文の前半ではそれらの手続きを、実験者が動物に要求する行動という観点から、選択型見本合わせ、Go/No-Go型見本合わせ、Yes/No型見本合わせの3つに分類した。見本合わせ手続きはまた、第1標準見本刺激と第2テスト比較刺激との対応関係から、同一見本合わせ、象徴見本合わせ、非見本合わせに分類できる。さらに、見本刺激と比較刺激との時間的関係から、同時見本合わせと遅延見本合わせに分類される。論文の後半では、見本合わせ手続きの多くの変法を、この手続き内で生じる出来事の系列に沿って分類した。
著者
大久保 賢一 井口 貴道 石塚 誠之
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.68-85, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

研究の目的 本研究では、機能的アセスメントにおける情報収集と行動支援計画の立案を標的とした研修プログラムを実施し、その効果を検討した。研究計画 異なった順番で手続きを実施する2グループを設け、事前テスト、中間テスト、事後テスト、維持テストの結果から介入の各要素の効果を明らかにすることを試みた。場面 大学研究室において実施した。参加者 教員養成課程に在籍する6名の大学生が対象であった。介入 行動分析学に関する基礎的な内容、そして機能的アセスメントの実施と行動支援計画の立案に関する「講義」と、チェックリストとフィードバックを用いた「演習」を実施した。行動の指標 架空事例に対して参加者が収集した情報の分析、立案した支援計画における方略の種類と数、および妥当性、行動分析学に関する知識、そして研修プログラムに関する感想に関するデータを収集した。結果 ほぼ、すべての従属変数において改善がみられ、特に「結果事象」に関する情報収集と方略の立案においては事前テストからの大きな変化がみられた。結論 本研究において実施した研修プログラムによって全般的な改善がみられたが、グループ間によって異なる傾向がみられた。以上のことから、妥当性の高い行動支援計画を立案するためには、チェックリストやフィードバックを用いたトレーニングを行うだけでは不十分であり、行動分析学に関する基礎的な知識が前提条件となる可能性が示唆された。