著者
神楽岡 澄 大森 正子 高尾 良子 山田 万里 室井 雅子 長嶺 路子 深澤 啓治 永井 恵 和田 雅子 星野 斉之 吉山 崇 前田 秀雄 石川 信克
出版者
JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.83, no.9, pp.611-620, 2008-08-15 (Released:2011-05-24)
参考文献数
27
被引用文献数
1

〔目的〕結核対策事業の展開を軸にDOTS事業成績を評価し,都市結核対策のあり方を検討する。〔方法〕ハイリスク者結核検診の受診率と患者発見率の推移を検証した。DOTS拡大の前後で,治療成績を比較するとともに,再治療率と薬剤耐性率の推移を検討した。〔結果〕新宿区の結核罹患率(2006年)は人口10万対425までに低下したが,全国の罹患率と比較すると依然2倍以上の高さである。日本語学校検診およびホームレス検診からの患者発見率はともに有意に低下していた。治療成績のうち脱落率は,DOTS実施前には17.9%(1998~99年)と高かったが,65%(2002~04年)に減少した。再治療率は2000~06年にかけて23.0%から7.8%へ,年平均17.2%の減少(p<0.001)を示した。多剤耐性率は2000~02年から2003~06年にかけて1.6%から0.2%(p=0.042)へ,その他の耐性率は12.0%から9.7%(p=0.298)へ低下した。〔考察〕ハイリスク者結核検診による患者の早期発見・早期治療に加えて,地域の関係者と連携を図りながらライフスタイルに合った様々な服薬の支援方法を開発し,患者自身が選択できるDOTS方式を推進した。その結果,脱落率,再発率の低下につながったと考えられる。耐性率の低下の要因については,感染ルートの検証も含めてさらに検討する必要があろう。
著者
伊藤 邦彦 和田 雅子 吉山 崇 大森 正子 尾形 英雄
出版者
JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.79, no.8, pp.461-467, 2004-08-15 (Released:2011-05-24)
参考文献数
9

[目的] 化学療法による治癒ないし中断後再発例の耐性率を調査し, 獲得耐性のrisk factorを分析する。 [方法] chart review。 [対象] 1993年~2003年に複十字病院で再発結核の治療を開始した, 前回感受性ないし耐性不明例。 [結果] 分析対象再発例 (N=200) での耐性率 (主要4剤/any) は16.5%で初回耐性率 (11.1%) よりも有意に高かった。再発時耐性率は前回治療方式および前回治療時の耐性判明状況に大きく影響され, 前回感受性例での耐性率 (any) は4.3%で初回例よりも低かったが統計的有意差はなかった。再発時獲得耐性の有意なrisk factorは不規則内服を含めて患者側の因子は見出せなかった。 [考察と結論] 再発結核の治療にあたっては前回治療方式や菌検査情報把握が必要である。再発時獲得耐性のrisk factorの検討からは医療者側のmiss managementがその主因を占める可能性も推測され, 今後これを強力に指導し得るような結核対策上のシステムが必要とされる可能性が示唆された。
著者
伊藤 邦彦 高橋 光良 吉山 崇 和田 雅子 尾形 英雄
出版者
JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.79, no.6, pp.387-390, 2004-06-15

症例は47歳男性, 住所不定者。4歳時肺門リンパ節結核で治療歴あり。特記すべき合併症なくHIV陰性。病型b II 2, 喀痰塗抹Gaffky 4号全剤感受性の肺結核の診断で複十字病院命令入所し標準的化学療法開始。治療開始2力月目に一度喀痰培養陰性化するも, 内服は規則的と考えられたにもかかわらずその約2週後の喀痰で再排菌し, それ以降治療終了後も喀痰培養が断続的に続いた。薬剤感受性試験では再排菌以降の菌が多剤耐性化していたことが繰り返し確認された。RFLP分析では再排菌時以降の多剤耐性菌と治療開始時から排菌停止までの菌で菌株が全く異なることが判明し, Double-strain infectionによる多剤耐性肺結核と判断された。
著者
大森 正子 和田 雅子 吉山 崇 内村 和広
出版者
JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.78, no.6, pp.435-442, 2003-06-15
参考文献数
19
被引用文献数
6

老人保健施設における結核の早期発見方策を検討する目的で, 1都4県358の老人保健施設にアンケート調査を実施し, 169 (47.2%) から回答を得た. 施設は併設病院あり36.1%, 診療所あり12.4%, どちらもなし51.5%で, 平均年齢は入所者83.2歳, 通所者79.6歳, 平均利用期間は入所者7ヵ月, 通所者13ヵ月だった. 施設利用時に胸部X線検査を実施していた施設は入所者42.6%, 通所者23.7%, 利用期間中に結核検診を実施していた施設は入所者45.6%, 通所者15.4%だった. 職員への定期結核検診は94.7%の施設で実施していた. 入所者の食欲低下や全身倦怠といった症状は, 67.5%の施設で毎日点検していると答えたが, 呼吸器症状は18.9%と少なかった. 2週間以上続く呼吸器症状で病院を受診させる際, 入所者では93.5%の施設が文書を持たせ, 63.9%が胸部X線と喀痰検査を依頼すると答えたが, 通所者では医療機関受診を勧めるだけで特に症状を説明する文書を持たせず結果を確認することもしないと答えた. 結核患者発生率は, 施設利用者10万対104.6で, 調査地域の一般住民 (同年齢) の結核発生率よりやや高かったが有意の差は見られなかった. 老人保健施設は医療機関とみなされ結核予防法で健診の対象にはなっていない. 法的措置の基に効果的な患者発見方策を確立する必要がある.
著者
伊藤 邦彦 吉山 崇 中園 智昭 尾形 英雄 和田 雅子 水谷 清二
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR TB AND NTM
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.75, no.12, pp.691-697, 2000-12-15 (Released:2011-05-24)
参考文献数
19
被引用文献数
1

Study objectives: To assess the usefulness of commercial kits of nucleic acid amplifica tion test (NAAT) for diagnosis of smear negative (SN) pulmonary tuberculosis.Design and patients: Retrospective study of patients who were diagnosed as, or sus pected of pulmonary tuberculosis during 3 years from January 1996 to December 1998 in Fukuiuii Hospital which has 100 beds for tuberculosis patients.Measurements and Results: 145 smear-negative culture-positive pulmonary tuberculosis patients are entered to our analysis. The DNA-based amplification test kit (Amplicor Mycobacterium tuberculosis Test (AMPL), Roche Diagnostic Systems, Basel, Switzerland) detected 39.2% (20/51, 95% confidence interval (CI): 25.8-52.6%) of smear-nega tive culture-positive (SNCP) pulmonary tuberculosis cases. The RNA-based amplification test kit (Gen-Probe Amplified Mycobacterium tuberculosis Direct Test (AMTDT), Gen-Probe Inc., San Diego, Calif., USA) detected 40.5% (15/37, 95% CI: 24.7-56.3%) of SNCP pulmonay tuberculosis cases. For both NAATs (AMPL and AMTDT), between two groups with and without the NAAT at diagnosis of SNCP pulmonary tuberculosis, there was statistical difference in culture-positive rate (proportion of positivity in sputum culture tests at diagnosis), but no statistical difference in maximum number of colony of Mycobacterium tuberculosis (MTB). When stratified for the culture-positive rate, adjusted sensitivity for SNCP patients was 44.2% (AMPL) and 40.4% (AMTDT) respec tively. On the other hand, among 245 patients with sputum AMPL positive results during the 3 years, 8 were smear-negative culture-negative (SNCN), only one out of these 8 cases was judged as true active tuberculosis without treatment. Among 89 patients with sputum AMTDT positive results, 7 were SNCN, and 3 out of them were judged as true active tuberculosis without treatment.Conclusion: Usefulness of commercial NAAT kits (AMPL and AMTDT) to diagnosis SN pulmonary tuberculosis is limited in the point of sensitivity.
著者
大森 正子 和田 雅子 西井 研治 中園 智昭 増山 英則 吉山 崇 稲葉 恵子 伊藤 邦彦 内村 和広 三枝 美穂子 御手洗 聡 木村 もりよ 下内 昭
出版者
一般社団法人 日本結核病学会
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.77, no.10, pp.647-658, 2002-10-15
参考文献数
15
被引用文献数
4

検診成績を利用し中高年齢者の結核発病予防の方法論と実行可能性を検討した。対象は50~79歳男女, 胸部X線で1年以上変化のない陳旧性結核に合致する陰影があった者 (440名) のうち, 住所の提供, 研究への同意, 事前の諸検査で問題のなかった29名となった。治験対象者を無作為に6カ月のINH服薬群 (14名), 経過観察のみの非服薬群 (15名) に分けた。服薬中副反応を訴えた者は6名 (42.9%), うち治療開始後2週以内に胃腸症状を訴えた2名 (14.3%) は肝酵素値に異常はみられなかったが服薬を中止した。副反応を訴えなかった者でも2名に肝酵素の上昇が認められた。その異常は服薬開始2カ月後から出現し, 長く継続した者でも服薬終了後には正常値に戻った。これまで追跡不能は3名, 1名は服薬終了時X線上活動性結核と診断, 1名は8カ月目に乳癌が再発, 1名は2.5年目に肺腺癌と診断。この他4例で陰影拡大が疑われたが結核発病は確認されていない。副反応, 偶然の事故等がかなり高率であり, 本事業を集団的に推進するには, 副作用の頻度とそれを上回る有効性を確認するより大規模な調査が必要である。それまでは個別の臨床ベースでの実施で対応し, 高齢者対策としては早期発見・治療に重点を置くべきだろう。
著者
佐々木 結花 倉島 篤行 森本 耕三 奥村 昌夫 渡辺 雅人 吉山 崇 尾形 英雄 後藤 元 工藤 翔二 鈴木 裕章
出版者
一般社団法人 日本結核病学会
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.89, no.11, pp.797-802, 2014 (Released:2016-09-16)
参考文献数
24

〔目的〕イソニアジド(INH),リファンピシン(RFP),エタンブトール(EB),クラリスロマイシン(CAM)について,薬剤アレルギーによって投与が中断された後,急速減感作療法(rapid drug desensitization: RDD)を用い再投与が可能となるか検討した。〔対象と方法〕対象は肺結核ないしは肺Mycobacterium avium complex症治療において,何らかのアレルギー反応を生じ治療中断となった13症例で,肺結核6例,肺M.avium症7例であった。RDDのプロトコールは,Hollandら,Cernandasらに準じ作成した。〔結果〕RDDの結果,INH2例,CAM2例は投与可能となった。RFP 12例では8例(66.7%)で,EBでは6例中4例(66.7%)で投与可能となった。〔考察〕ピラジナミド,EBは薬剤耐性結核症例で,EB,CAMは非結核性抗酸菌治療で各々主要薬剤であるが,従来のガイドラインには含まれておらず,結核および非結核性抗酸菌治療に用いる薬剤すべてに施行しうる減感作療法の確立および減感作療法の選択肢を拡大するために,RDDについて検討することは有用であると考えられた。
著者
伊藤 邦彦 吉山 崇 加藤 誠也 石川 信克
出版者
一般社団法人 日本結核病学会
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.9-14, 2009 (Released:2012-02-21)
参考文献数
6

〔目的〕一般病院における結核診療の可能性と問題点を探索する。〔対象と方法〕結核モデル病床事業を運営する病院に対してアンケートを行う。〔結果〕アンケート対象75施設の回答率は57%(43⁄75)であった。モデル病床の運営状況はきわめて様々であった。大半の結核患者を一般病院で診療していくことは(条件さえそろえば)可能であると回答した病院は74%であった。モデル病床運営上の問題点としては,感染対策手技の手間(37%),高い空床率(30%),感染対策設備の問題(28%),結核患者診療への超過労働力や人件費(21%),低い診療報酬(16%),看護上の問題(16%),アメニティの不足(14%), 結核患者受け入れ態勢の問題(12%),看護職の知識面での負担増大(12%),診療の質確保(7%),感染のリスク(5%),その他(16%)であった。〔考察と結論〕今後本邦においても一般病院での結核入院診療を推進していかなければならないものと思われるが,これにあたっては未だ多くの解決すべき問題点がある。現在のようなモデル病床事業を拡大し,より広く経験を蓄積していくことが今後も必要と思われる。