- 著者
- 小川 真 吉田 操 渡邉 建 喜井 正士 杉山 視夫 佐々木 良二 渡邊 雄介
- 出版者
- The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
- 雑誌
- 音声言語医学 (ISSN:00302813)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, no.4, pp.292-297, 2003-10-20 (Released:2010-06-22)
- 参考文献数
- 13
- 被引用文献数
- 3 2
muscle tension dysphonia (以下MTD) は, 発声時に, 喉頭の筋肉の過剰な緊張が原因で喉頭内腔が押し潰されることによる発声の異常のことを意味しており, 喉頭の内視鏡検査では, 仮声帯の過内転, 披裂部の喉頭蓋基部への前後方向への圧迫の所見を示す.また, 音声訓練による治療が奏功しやすいといわれている.しかしながら, 音声訓練が実際に喉頭所見を改善するか否かということについては不明であった.われわれは, 経鼻ファイバースコープ検査より, 持続母音発声時の喉頭内3部位の圧迫の程度から算定する「MTDスコア」を開発し, MTD症例に対する音声訓練の治療効果を明らかにするために, 治療経過を通じてのMTDスコアの変化について検討した.対象症例は, 男性25例, 女性6例であり, 年齢分布では60代後半にピークを認めた.問診による発症に先行するエピソードの解答は多様であった.音声訓練による治療の経過において, 全31例中24例で, 音声訓練の回数を経るにつれて, 経時的に過緊張発声障害スコアの減少が認められた.そのなかの21例においては, スコア0となり, 同時に嗄声の消失が認められた.3例においては, 数度の増悪の後, 最終的にスコア0となった.残りの4例は不変または増悪した.結果として, MTDに対して, 音声訓練による治療が有効であることが強く示唆された.
1 0 0 0 OA 頭頸部領域に生じた軟骨肉腫の3例
- 著者
- 佐々木 崇博 竹中 幸則 山本 佳史 喜井 正士 中原 晋 西池 季隆 猪原 秀典
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
- 雑誌
- 頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, no.1, pp.115-121, 2013 (Released:2013-07-09)
- 参考文献数
- 14
- 被引用文献数
- 1
軟骨肉腫は全悪性骨腫瘍の20%を占め,原発性骨悪性腫瘍の中では3番目に多い腫瘍であるが,頭頸部原発のものはまれである。今回,われわれは頭頸部領域に発生した軟骨肉腫を3例経験したので,文献的考察を加え報告する。症例1:67歳男性。右輪状軟骨より発生しており,喉頭摘出を行った。症例2:71歳女性。鼻中隔原発であり内視鏡下に切除を行った。症例3:67歳男性。下顎骨関節突起より発生しており,耳下腺,下顎骨の部分切除を行い摘出した。いずれの症例も安全域をつけた切除を行うことにより,無再発生存中である。
1 0 0 0 人間ドックを受診した公立学校教師における嗄声症状の自覚頻度の検討
- 著者
- 庄野 佐和子 吉田 操 小川 真 梅田 彩子 喜井 正士 竹中 幸則 橋本 典子 猪原 秀典
- 出版者
- 日本音声言語医学会
- 雑誌
- 音声言語医学 (ISSN:00302813)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.4, pp.265-273, 2009-10-20
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 2 2
当研究の目的は, 学校教師における嗄声症状の発症のリスク因子を同定することである. その方法として, 公立学校共済組合直営病院の人間ドックを利用した公立学校教師を対象に, アンケートによって嗄声の有無とともにさまざまな因子, すなわち役職, 勤務施設, 年齢, 性別, 担当学年, 週間担当授業数, および専門教科について調査し, 嗄声を自覚する頻度と複数のリスク因子との間の相互関連性について検討した. その結果, 1) 女性, 教諭, 週間担当授業数21コマ以上, 小学校勤務, 小学校1・2年生担当, 国語担当, 音楽担当の因子において高いオッズ比が得られた, 2) 教諭の週間担当授業数は管理職教師のものよりも多く, また教諭において週間担当授業数が多くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向が認められた, 3) 小学校教諭の週間担当授業数は中学校教諭あるいは高等学校教諭のものよりも多かった, 4) 小学校教諭において, 週間担当授業数が多くなるほど, また担当学年が若くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向があった, 5) 特に50歳代女性の小学校教諭において嗄声自覚頻度が最も高かった, 6) 50歳代女性教諭が主に小学校低学年を担当している傾向が明らかとなった. 以上のことから, 学校教師における嗄声症状の発症に関与するさまざまなリスク因子の相互関連性が明らかとなった. これらのリスク因子の存在を熟慮することは, 学校教師における音声障害の発症予防に役立つかもしれない.