著者
川本 将浩 猪原 秀典
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.129-133, 2011 (Released:2011-09-14)
参考文献数
5

【背景】本邦ではかぜ症候群罹患時におけるマスクの有用性が知られているが, 科学的根拠は乏しい.【対象】2009年10月から2010年3月の間に, かぜ症状を主訴に当科および協力施設を受診し, 研究の趣旨に同意した患者.【方法】対象者を無作為にA群40名 (日中のみマスクを装着) とB群32名 (日中および就寝時にマスクを装着) に分け, 質問紙を用いた統計学的手法により検討した.【結果】B群の患者のほうが, のど症状だけでなくかぜ症候群そのものが早期に軽快した. 症候別では咳と痰のスコアの改善が有意であった.【結論】就寝時のマスク装着は, かぜ症状を早期に軽減させると考えられた.
著者
前田 陽平 端山 昌樹 猪原 秀典
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.124, no.6, pp.840-848, 2021-06-20 (Released:2021-07-01)
参考文献数
17

眼窩病変に対する手術は境界領域であり, 眼科 (眼形成外科), 耳鼻咽喉科, 脳神経外科, 形成外科などがかかわる. アプローチもさまざまなものがあるが, 内視鏡は外切開が不要, 内側・後方の操作に強いなどの強みがある. 適応疾患も数多い. それぞれについて概説する. 眼窩病変は非典型的なケースも多く, それぞれの疾患においても個々の症例に対応することが求められる. 手術テクニックもさることながら, まずは手術適応, アプローチについて広く原則を知っておくことで個々の症例にも対応できるようになる.
著者
細川 清人 北山 一樹 猪原 秀典
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.207-216, 2023 (Released:2023-02-28)
参考文献数
20

片側声帯麻痺を呈する症例では,嗄声による会話・歌唱の困難により生活の質が低下する。声帯麻痺は,発症後半年を経過しても回復が得られない場合は治癒する可能性は低く,何らかの手術治療が必要となることがある。現在の医療では声帯可動性を回復させる治療は未だ実用化されていないため,嗄声の改善を目指すのであれば発声時の声帯位置を正中方向へ移動させる手術を行うことにより音声改善を目指すこととなる。片側声帯麻痺に対する手術治療は大きく分けて,披裂軟骨内転術あるいは声帯内方移動術があげられるが,本稿では治療の最適化に関連して,術後成績の評価方法,手術方法の選択基準,各手術方法の具体的な方法について説明する。
著者
小川 真 猪原 秀典
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.77-84, 2013 (Released:2013-05-15)
参考文献数
22

咽喉頭症状のみを有する症例における咽頭後壁濾胞の所見とI型アレルギーとの関連性を調査するために, 吸入抗原特異的IgEの有無と抗ヒスタミン剤の効果との関連性について検討した. 全24例中17例において少なくとも1つの特異的IgEが陽性であった. 全症例に抗ヒスタミン剤を12週間投与し, 披裂部浮腫を伴う症例に対してはプロトンポンプ阻害剤を併用したところ, 特異的IgE陽性群では, 症状の程度が改善した症例および咽頭後壁濾胞数が5個未満に減少した症例の割合が経時的に増加したが, 陰性症例では変化が乏しかった. 以上の結果より, 咽頭後壁濾胞所見が咽頭におけるI型アレルギーの診断の手がかりとなる可能性が示唆された.
著者
増村 千佐子 今井 貴夫 真貝 佳代子 滝本 泰光 奥村 朋子 太田 有美 森鼻 哲生 佐藤 崇 岡崎 鈴代 鎌倉 武史 猪原 秀典
出版者
一般社団法人 日本めまい平衡医学会
雑誌
Equilibrium Research (ISSN:03855716)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.72-78, 2017-04-30 (Released:2017-06-01)
参考文献数
15

The differential diagnosis for positional dizziness/vertigo, such as vertigo upon waking up or standing up, includes benign paroxysmal positional vertigo (BPPV), orthostatic hypotension (OH), autonomic dysfunction, and so on. A correct and efficient diagnosis of this condition is important. The purposes of this study were to clarify in which cases is a Schellong test the optimal means of diagnosing OH among patients with positional vertigo and to obtain specific answers to our original questionnaire on dizziness/vertigo among OH patients. All the patients who visited our office complaining of dizziness/vertigo between 2012 and 2015 were asked to perform the Schellong test and to complete our questionnaire. We used a conventional BPPV diagnostic maneuver to diagnosis BPPV. The results were analyzed statistically. A total of 309 cases returned analyzable questionnaire results. Overall, 38 cases were finally diagnosed as having certain BPPV based on the observation of positional nystagmus; 104 cases tested positive using the Schellong test. None of the items in the questionnaire were correlated with either a positive or negative Schellong test result. When 13 Schellong test-positive cases were excluded from the certain BPPV group, three answers to the questions in the questionnaire differed significantly between the certain BPPV group and the Schellong test-positive group. These answers were as follows: a waking up/lying down movement or rolling over in a supine position triggers vertigo, and a specific head position exacerbates vertigo. In conclusion, when a patient complains of vertigo upon waking up or standing up, the following two specific questions should be asked: “Is your vertigo triggered by waking up/lying down or by rolling over in a supine position?” and “Does a specific head position exacerbate your vertigo?” If a patient answers ‘yes’ to either of these questions and positional nystagmus is not observed, a Schellong test should be performed to diagnose OH.
著者
中原 晋 足立 加那 鈴木 修 山本 佳史 竹中 幸則 安井 俊道 花本 敦 福角 隆仁 道場 隆博 瀬尾 雄二 礒橋 文明 吉岡 靖生 小川 和彦 猪原 秀典
出版者
日本頭頸部癌学会
雑誌
頭頸部癌 (ISSN:13495747)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.452-457, 2015-12-25 (Released:2016-01-16)
参考文献数
11
被引用文献数
1 1

ルビエールリンパ節 (RLN) とは外側咽頭後リンパ節のことであり,頭頸部癌からしばしば転移をきたす。今回,RLN転移を認めた頭頸部扁平上皮癌のうち2003年から2012年の間に治療した19例について検討を行った。後発転移病変の治療として当科ではサイバーナイフ (CK) を利用することが多いため,特にその効果に着目した。CKを施行していたのは7例であり施行後の短期奏効率は100%であったが,長期においては再発や出血をきたす症例もありRLN制御率や生存率に関してはCKの効果が高いとはいえなかった。一方,RLN制御に影響を与える因子の検討では「年齢」が有意差を認め,高齢になるほど制御良好であるという結果であった。RLN転移病変に対しては全例放射線中心の治療を施行していたが,全体の2年全生存率が55%と過去の報告と同程度であり,放射線治療でも手術と同等の治療効果が期待できると思われた。
著者
猪原 秀典
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.641-647, 2012-08-20

Ⅰ はじめに 子宮頸癌の原因として知られるヒトパピローマウイルス(human papillomavirus:HPV)は一部の頭頸部癌,特に中咽頭癌の原因となる。HPVは外陰部との直接的な接触感染,あるいは唾液を介した間接的な接触感染により咽頭粘膜,特にWaldyer咽頭輪の陰窩から侵入して基底細胞へ感染し,その一部で持続感染が成立し発癌に至ると考えられている。HPVは120種類以上の型が同定されているが,子宮頸癌で見つかるものが高リスク型,そうでないものが低リスク型に分類される。高リスク型(16,18,31,33,35,45,51,52,58型など)は子宮頸癌のほぼ100%から検出され,また腟,外陰部,陰茎部や肛門周囲の癌からも高率に検出される。低リスク型(6,11型など)は良性の尖圭コンジローマなどの原因となる。中咽頭癌から検出されるHPVも高リスク型HPVであるが,その約90%は16型である。HPVの検出法としては,ウイルスDNAをPCRやin situ hybridizationで同定する方法に加え,p16の免疫組織化学が汎用されている。以下,本稿では高リスク型HPVを単にHPVと記載する。
著者
吉田 大地 細川 清人 北山 一樹 加藤 智絵里 小川 真 猪原 秀典
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.223-232, 2021 (Released:2021-08-26)
参考文献数
35
被引用文献数
2 2

Acoustic Voice Quality Index(AVQI)は持続母音と文章音読の両者の録音音声を用いた音響分析手法であり,日本語においても高い診断性能が報告されている.しかしながら,文章音読の課題文が異なれば診断性能が損なわれる可能性がある.そこで当研究では,課題文の変更による診断性能への影響を調査した.全311録音について,「北風と太陽」の第2文までの計58音節を既報で使用された前半30音節と検証用の後半28音節に分割しそれぞれのAVQI値を求めた.聴覚心理的評価との相関係数はそれぞれ0.850および0.842,受信者操作特性曲線の曲線下面積はそれぞれ0.897および0.892であり,ともに良好な診断性能が確認された.また,両者の値の差はわずかであった.当検討における課題文の変更はAVQI値の変動に大きな影響を与えず,AVQIは課題文変更をある程度許容できる可能性が示唆された.
著者
辻中 猛 三宅 久美子 橋本 啓子 小川 真 猪原 秀典
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.55, no.Suppl.2, pp.S185-S192, 2009 (Released:2010-12-01)
参考文献数
13

この研究の目的は、指示従命スコアの信頼性および妥当性を検証することである。当院介護病床入院症例 138 名 (男性 35 名、女性 103 名、平均年齢 82.4 ± 9.7) を対象に、上気道運動の 1 )発声、2 )咳払い、3 )舌運動、4 )空嚥下、さらに 5 )開閉眼、6 )掌握の指示への応答をそれぞれ 0 - 3 点で評価し、上気道に関する運動のスコア 1 ) - 4 )、その他の運動のスコア 5)、6 )のそれぞれの和を求めた。信頼性に関しては、内部一貫性について上気道運動に関するスコアの和と他の運動のスコアの和の間の相関性およびクロンバックの α 係数を用いて評価し、評価者間および評価者内信頼性については kappa 値を算出して評価した。妥当性については、病床勤務の看護師による主観的印象による評価と指示従命スコアとの相関性、または指示が入ることを予測するスコアの cut-off 値を求めた。結果として、( 1 )上気道運動に関するスコアの和と他の運動のスコアの和との間に高い相関性が得られた (r = 0.86、p < 0.0001)。また、クロンバックの α 係数は 0.94 と高い値を示した。( 2 )評価者間一致率の kappa 値は空嚥下を除き 0.8 以上と良好であった。( 3 )評価者内一致率の kappa 値は評価者間のものよりも低い値であった。( 4 )「指示が入る」と主観的に判断された症例と「指示が入らない」と判断された症例との間に明確なスコアの差が認められた。 ( 5 ) 「指示が入る」ことを予測するためのスコアの cut-off 値を 1 あるいは 2 にしたときに、感度と特異度の最良のバランスが得られた。以上のことから、指示従命スコアの高い内部一貫性、評価者間信頼性および妥当性が示された。また、当スコアの評価者は単独でも十分であるが、評価時については患者の状態が良好な時間を選ぶべきであることが示唆された。
著者
本田 芳大 武田 和也 岡崎 鈴代 中村 恵 天野 雄太 山根 有希子 端山 昌樹 前田 陽平 愛場 庸雅 猪原 秀典
出版者
日本鼻科学会
雑誌
日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.522-530, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
22

副鼻腔真菌症の大部分は予後良好な非浸潤型副鼻腔真菌症であるが,まれに免疫が低下した患者において重症化し,致死的となる浸潤型副鼻腔真菌症が知られている。今回,われわれはびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)の化学療法中,骨髄抑制期に発症した副鼻腔炎に対し上顎洞開放を行い,その後より急速に進行した浸潤型副鼻腔真菌症を経験した。症例は69歳女性。DLBCLに対する化学療法施行後,骨髄抑制期に発熱性好中球減少症となった。経過中に右眼痛とCT検査にて右上顎洞に新規陰影の出現を認め,紹介受診となった。初診時,副鼻腔真菌症を疑い外来にて上顎洞開放を行った。上顎洞内に菌塊を認めたため除去し,明らかな菌塊の残存がないことを確認して,軟膏ガーゼを挿入した。第4病日にガーゼを抜去し,鼻内を観察すると,右鼻腔内全体に白色の粘膜病変を認め,真菌の増殖が疑われた。第5病日には右鼻腔粘膜の広範な黒色壊死を認めた。その後のCT検査にて下直筋の腫脹と眼窩内脂肪織の濃度上昇を認め,眼窩内浸潤が疑われた。内視鏡下鼻副鼻腔手術を行い,抗真菌薬全身投与継続の方針とした。その後,眼球運動障害は残存するものの明らかな増悪はなく,鼻腔内所見も著変なく経過し,第98病日に転院となった。骨髄抑制が遷延した状態で上顎洞を開放し,ガーゼパッキングを行ったことが広範な真菌浸潤をきたす一因となった可能性があり,骨髄抑制時の処置・手術にはその後の管理を含め細心の注意を払う必要があると考えられた。
著者
佐々木 崇博 竹中 幸則 山本 佳史 喜井 正士 中原 晋 西池 季隆 猪原 秀典
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.115-121, 2013 (Released:2013-07-09)
参考文献数
14
被引用文献数
1

軟骨肉腫は全悪性骨腫瘍の20%を占め,原発性骨悪性腫瘍の中では3番目に多い腫瘍であるが,頭頸部原発のものはまれである。今回,われわれは頭頸部領域に発生した軟骨肉腫を3例経験したので,文献的考察を加え報告する。症例1:67歳男性。右輪状軟骨より発生しており,喉頭摘出を行った。症例2:71歳女性。鼻中隔原発であり内視鏡下に切除を行った。症例3:67歳男性。下顎骨関節突起より発生しており,耳下腺,下顎骨の部分切除を行い摘出した。いずれの症例も安全域をつけた切除を行うことにより,無再発生存中である。
著者
庄野 佐和子 吉田 操 小川 真 梅田 彩子 喜井 正士 竹中 幸則 橋本 典子 猪原 秀典
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.265-273, 2009-10-20
参考文献数
20
被引用文献数
2 2

当研究の目的は, 学校教師における嗄声症状の発症のリスク因子を同定することである. その方法として, 公立学校共済組合直営病院の人間ドックを利用した公立学校教師を対象に, アンケートによって嗄声の有無とともにさまざまな因子, すなわち役職, 勤務施設, 年齢, 性別, 担当学年, 週間担当授業数, および専門教科について調査し, 嗄声を自覚する頻度と複数のリスク因子との間の相互関連性について検討した. その結果, 1) 女性, 教諭, 週間担当授業数21コマ以上, 小学校勤務, 小学校1・2年生担当, 国語担当, 音楽担当の因子において高いオッズ比が得られた, 2) 教諭の週間担当授業数は管理職教師のものよりも多く, また教諭において週間担当授業数が多くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向が認められた, 3) 小学校教諭の週間担当授業数は中学校教諭あるいは高等学校教諭のものよりも多かった, 4) 小学校教諭において, 週間担当授業数が多くなるほど, また担当学年が若くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向があった, 5) 特に50歳代女性の小学校教諭において嗄声自覚頻度が最も高かった, 6) 50歳代女性教諭が主に小学校低学年を担当している傾向が明らかとなった. 以上のことから, 学校教師における嗄声症状の発症に関与するさまざまなリスク因子の相互関連性が明らかとなった. これらのリスク因子の存在を熟慮することは, 学校教師における音声障害の発症予防に役立つかもしれない.
著者
小幡 翔 端山 昌樹 前田 陽平 武田 和也 津田 武 横井 慶 猪原 秀典
出版者
日本鼻科学会
雑誌
日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.616-622, 2018 (Released:2018-12-20)
参考文献数
11

骨蝋は骨面からの出血に対する止血素材としてよく用いられているが,稀ではあるものの慢性炎症や骨治癒阻害などの合併症も見られることがある。今回,開頭術後,十数年の経過を経て前頭洞炎を発症したと思われる2例を経験した。両症例ともに病変はCTでは軟部陰影の中に低吸収域で,またMRIではT1強調画像,T2強調画像いずれも無信号ないし低信号で描出され,副鼻腔内病変として非典型的な所見を呈していた。一例は手術記録が不詳であったため骨蝋の同定は困難であったが,一例では骨蝋の使用についての記載が認められた。いずれに対しても診断,および症状改善のために手術を行った。一例は前頭洞手術(Draf type III)を施行し,病変部より排膿を認め,内部には骨蝋を疑う黄白色の異物残留を認めた。残る一例はDraf 2bで前頭洞を開放したところ,膿貯留を認めず,骨蝋残留を認めた。いずれの症例でも術後は再発なく,良好な経過をたどった。過去の報告によれば,骨蝋は骨治癒阻害と細菌クリアランス低下により,十数年に渡って慢性炎症が遷延するとされる。そのため,開頭術後など骨蝋使用の経過があるか予想される症例では,異物性の炎症や膿瘍形成を鑑別にあげ,症状によっては手術による骨蝋除去を行う必要がある。
著者
太田 有美 長谷川 太郎 川島 貴之 宇野 敦彦 今井 貴夫 諏訪 圭子 西村 洋 大崎 康宏 増村 千佐子 北村 貴裕 土井 勝美 猪原 秀典
出版者
一般社団法人 日本耳科学会
雑誌
Otology Japan (ISSN:09172025)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.244-250, 2012 (Released:2013-07-12)
参考文献数
19
被引用文献数
7

人工内耳手術においては手術手技に関係した合併症もあるが、電極のスリップアウトや機器の故障など特有の問題で再手術を要することがある。再手術は患者にとって負担となるものであり、避けうるものは避けなければならない。また術前に起こりうる合併症について患者に情報提供する必要もある。そこで、これまで当科で行った人工内耳手術症例について術後の合併症、特に再手術に至った症例の手術内容、原因を検討することとした。対象は1991年1月から2011年3月までの20年間に大阪大学医学部附属病院耳鼻咽喉科で人工内耳手術を施行された症例494例(成人319例、小児175例)である。何らかの理由で再手術を行ったのは、成人27例(8.5%)、小児20例(11.4%)であった。再手術の原因は、機器の故障8例、音反応不良11例、電極スリップアウト・露出6例、皮弁壊死5例、真珠腫4例などが挙げられる。小児では外傷(2例)や内耳奇形に起因するgusher(1例)や顔面痙攣(1例)がみられた。手術内容としては電極入れ替えが最多であったが、本体移動や真珠腫摘出、人工内耳抜去もあった。複数回手術を要している例もあり、特に小児において成人に比べると有意に多い。小児では皮弁の感染・壊死や真珠腫形成などで手術を要する状態になると複数回手術を要していることが多かった。このことから小児では皮弁の感染、壊死に特に注意が必要であると考える。電極スリップアウト・露出した例13例中8例(61.3%)という高い割合で中耳疾患の既往がみられており、中耳疾患の既往がある場合は、電極が露出しないような工夫を行う必要がある。人工内耳手術は重篤な合併症の割合は低く、安全な手術といえるが、皮弁壊死や真珠腫形成で複数回の再手術を要することがあり、患者指導や専門医による定期的な経過観察、長期の経過観察が必要と考える。
著者
宇野 敦彦 堀井 新 今井 貴夫 大崎 康宏 鎌倉 武史 北原 糺 滝本 泰光 太田 有美 森鼻 哲生 西池 季隆 猪原 秀典
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.116, no.8, pp.960-968, 2013-08-20 (Released:2013-10-09)
参考文献数
24
被引用文献数
5 7

内リンパ水腫の診断にMRIによる画像診断が導入されてきた. 当施設での内耳造影MRIによる内リンパ水腫検出について, 造影剤投与法による違い, また従来からの水腫推定検査である蝸電図, グリセロールテストとの比較を行った.めまい発作の頻度が高い, 一側性メニエール病あるいは遅発性内リンパ水腫例に対し, 造影剤を鼓室内投与 (17例) あるいは経静脈的に投与 (10例) し, 3テスラMRIによる2D-FLAIR像を得た. 内耳の外リンパ液は高信号に描出され, 内リンパ腔は低信号域となる. 蝸牛管に相当する部分に明らかな低信号領域を認めた場合を蝸牛水腫と判断し, 前庭の写るスライスの過半数で大部分に低信号領域がみられた場合を前庭水腫とした. 鼓室内投与法では88% (15/17例) に, 静注法では90% (9/10例) に内リンパ水腫を検出した. 静注法の対側耳では20% (2/10例) に水腫を検出した. 蝸電図やグリセロールテストは, 難聴が進行している例では評価が困難で, それぞれ陽性例は患側耳で15例と6例のみにとどまった. ただ蝸電図は波形の分析が可能であれば陽性率は高く, 患側耳の88% (15/17耳) に相当した. MRIと蝸電図の両者の結果が得られた例では, 静注法で得られた対側耳の結果も含めて78% (21/27耳) が一致した. 定性的な水腫の有無について, 鼓室内投与法と静注法による検出率は同等であった. 内耳造影MRIは内リンパ水腫診断において従来の検査以上に有効と考えられる
著者
桐 広樹 端山 昌樹 前田 陽平 識名 崇 増村 千佐子 岡崎 鈴代 奥野 美香 武田 和也 津田 武 猪原 秀典
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.39-44, 2018 (Released:2018-07-31)
参考文献数
12

歯性上顎洞炎は耳鼻咽喉科と歯科の両方で治療が行われており,治療方針も各施設によって異なっている。今回,われわれは歯性上顎洞炎の診断および治療を検証するために,歯性上顎洞炎30例32側を対象に,診断モダリティおよび治療方針について後向きに検討を行った。初期治療として抜歯とESSが行われた9例では再発を認めなかったものの,抜歯だけが行われた12例のうち8例で後にESSが行われた。また歯科用単純X線写真にて原因歯の診断が可能であったのは55%であり,歯性上顎洞炎の診断にはCTでの読影が必要であると考えられた。いずれも後向きの検討であり,今後治療方針を一定にした前向き研究が必要であると考えられた。
著者
赤澤 仁司 小川 真 曺 弘規 細川 清人 中原 晋 堀井 新 猪原 秀典
出版者
The Japan Broncho-esophagological Society
雑誌
日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.322-329, 2014

混合性喉頭麻痺とは,声帯麻痺に他の脳神経麻痺を合併したものであり,多彩な臨床症状を呈する。今回われわれは,頭部外傷の後,高度嚥下障害を発症した両側の混合性喉頭麻痺症例に対して手術的加療を行い,良好な結果を得たので報告する。症例は78歳男性。木から転落して頭部を打撲し,救急救命専門施設に搬送された。頭部CT検査において,くも膜下出血および右側頸静脈孔・舌下神経管周囲に骨折が認められた。全身状態および意識レベルの改善の後,失声・嚥下障害が判明した。嚥下障害の治療のため当科に紹介受診された。内視鏡検査下に,右声帯は傍正中位に,左声帯は中間位に完全固定していた。嚥下造影検査において,バリウム嚥下を試みるも嚥下反射は全く生じなかった。嚥下改善目的に両側輪状咽頭筋切断術・喉頭挙上術・気管喉頭分離術・喉頭閉鎖術を施行した。術後,肉の塊を除く多様な形態の食物が摂食可能となった。また後日プロテーゼを挿入して言語コミュニケーションが可能となった。以上より,複数の脳神経損傷に起因する咽喉頭の機能障害であっても,種々の機能外科的手術を適切に組み合わせることにより生活の質の改善が期待できると考えられた。