著者

住友 誠 堀口 明男 辻田 裕二郎 浅野 友彦

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.102, no.2, pp.149, 2011-03-20 (Released:2017-04-08)

著者

堀口 明男 新地 祐介 齋藤 大蔵

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.29-37, 2021 (Released:2021-05-12)

参考文献数

34

---

男性の尿道外傷は骨盤骨折にしばしば合併し, 膜様部尿道が球部尿道との接合部である尿生殖隔膜から引き抜かれて損傷する. 外尿道口からの出血, 排尿困難や尿閉による下腹部の膨隆, 会陰部の血腫などは尿道外傷を疑う症状であり, 速やかに尿のドレナージルートを確保する. 循環動態が不安定な患者に対してはベッドサイドで一度だけ尿道カテーテル留置を試み, 挿入できなければ速やかに膀胱瘻 (suprapubic tube, SPT) を造設する. 循環動態が安定している患者では, まず逆行性尿道造影で損傷の有無や程度を確認する. SPTではなくprimary realignment (PR) による尿道カテーテル留置を選択してもよいが, たとえ成功しても外傷後1年以内に尿道狭窄を続発する可能性が高い. 尿道狭窄に対する最も有効な治療は尿道形成術 (狭窄部切除・尿道端々吻合術) であり, 外傷後の炎症や感染が沈静化するまで3~6ヵ月待機してから行う. 本稿では男性の尿道外傷のマネジメントについて解説する.

著者

高橋 正博 堀口 明男 濱田 真輔 神原 太樹 辻田 裕二郎 住友 誠 浅野 友彦 新本 弘

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.103, no.4, pp.636-639, 2012-07-20 (Released:2013-09-03)

参考文献数

11

---

症例は42歳男性.右陰囊痛にて近医を受診し,精巣上体炎の診断にて抗生物質の投与を受けた.その後,症状増悪する為に,紹介受診となった.超音波検査では,右精巣上極に血流が認められない径4 cm大の低エコー領域を認めた.MRIでは右精巣上極にT2強調画像で高信号,T1強調画像で淡い高信号を呈する病変を認めた.造影にて同部位に局所的な血流障害を認め,区域性精巣梗塞と診断されたため,保存的に経過観察した.陰囊痛は保存的に軽快し,発症3カ月後のMRIでは梗塞巣の縮小を認めた.精巣区域梗塞は稀であり,精巣腫瘍や精巣捻転との鑑別が困難なため,外科的摘除後に診断が確定する例が多い.急性陰囊症におけるMRI検査は不要な外科的治療を回避するのに重要な検査と思われた.

著者

磯野 誠 堀口 明男 田崎 新資 黒田 健司 佐藤 全伯 朝隈 純一 瀬口 健至 伊藤 敬一 早川 正道 淺野 友彦

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.103, no.6, pp.691-696, 2012-11-20 (Released:2013-12-03)

参考文献数

13

---

(目的) 尿道狭窄症に対する内尿道切開術の有効性について検討した. (対象と方法) 当院で内尿道切開を行った尿道狭窄症19例を対象とした.狭窄部位は球部尿道17例,膜様部尿道1例,振子部尿道1例であった.狭窄長は1 cm未満13例,1~2 cmが2例,2 cm以上が4例で,狭窄原因は騎乗型損傷7例,経尿道的手術後7例,骨盤骨折1例,不明4例であった.全例とも手術はガイドワイヤーを併用した,cold knifeによる切開で行った.術後尿道カテーテルの留置期間は5~35日(平均12.8日)であった.術後観察期間は1カ月から139カ月で,術後再狭窄の定義は画像上の再狭窄,もしくは自覚症状の悪化とした. (結果) 術後19例中13例に再狭窄を認めた.術後3カ月,6カ月,5年時点での無再狭窄率はそれぞれ44.4%,38.1%,20.3%であった.再狭窄例のうち7例に2回目の内尿道切開術を行ったが,6例に再々狭窄を認めた.再々狭窄を認めた6例のうち2例に3回目の内尿道切開術を行ったが,2例とも尿道カテーテル抜去直後から再狭窄により尿閉となった.統計学的有意差は認めなかったが,1 cm以上の狭窄例は1 cm未満の例に比べて再狭窄率が高い傾向にあった. (結論) 内尿道切開術の有効性は低く,過剰に適応されている可能性がある.内尿道切開術は長い狭窄や術後再狭窄例に対しては適応すべきではない.