著者

境泉 洋 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.133-143, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、ひきこもり状態にある人(以下、ひきこもり本人)の親のストレス反応に影響を与える認知的要因を明らかにすることであった。親のストレス反応に影響を与える要因を明らかにするために、ひきこもり本人の親175名を対象にHBCL(境ら,2004)、「ひきこもり状態に対する否定的評価(以下、否定的評価;境ら,2009)」「ひきこもり本人が示す問題行動への対処に関するセルフ・エフィカシー(以下、セルフ・エフィカシー)」、SRS-18(鈴木ら,1997)に回答を求めた。階層的重回帰分析の結果、「否定的評価」が高いと親の「抑うつ・不安」は高く、「セルフ・エフィカシー」が高いと親のストレス反応は低いことが明らかにされた。これらの結果を踏まえ、介入において家族の認知的要因を扱う意義について考察が加えられた。

著者

境泉 洋 佐藤 寛 松尾 雅 滝沢 瑞枝 富川 源太 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.43-53, 2004-03-31 (Released:2019-04-06)

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問題解決療法(PST)のうつ症状に対する改善効果は、これまで多くの研究によって明らかにされているが、その効果をメタ分析によって検討した研究は行われていない。そこで本研究では、10の研究を用いてPSTの軽度うつ症状に対する改善効果についてメタ分析の視点から検討した。本研究から得られた結果は以下のとおりである。(1)PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は、統制群より大きい。(2)セッション数(7 or more sessions、6 or fewer sessions)にかかわらず、PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は統制群より大きい。(3)治療形式(グループ形式、個別形式)にかかわらず、PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は、統制群より大きい。(4)治療終結期において、PSTの軽度うつ症状に対する治療効果はSSRIより小さいが、フォローアップ期において、PSTの軽度うつ症状に対する治療効果はSSRIより大きい。これらのことから、PSTは軽度うつ症状に対する治療法として有効であり、薬物療法と併用して治療に用いる有用性が示唆された。

著者

佐藤 寛 高橋 史 松尾 雅 境泉 洋 嶋田 洋徳 陳峻 〓 貝谷 久宣 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.15-30, 2006-03-31 (Released:2019-04-06)

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本研究では、問題解決能力を測定する尺度であるSocial Problem-Solving Inventory-Revised(SPSI-R)日本語版を作成し、信頼性と妥当性の検討を行った。一般対象者(大学生863名、平均年齢20.6±2.8歳:成人210名、平均年齢43.4±14.1歳)のデータについて確認的因子分析を行った結果、SPSI-R日本語版は原版と同様に「ポジティブな問題志向」「ネガティブな問題志向」「合理的問題解決」「衝動的/不注意型問題解決」「回避型問題解決」の5因子構造であることが示された。また、SPSI-R日本語版には十分な内的整合性と併存的妥当性、および中程度の再検査安定性が認められた。さらに、臨床対象者(46名、平均年齢35.1±9.4歳)は一般対象者に比べてポジティブな問題志向が低く、ネガティブな問題志向が高く、全般的な問題解決能力が低い傾向にあることが示唆された。

著者

境泉 洋 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.223-232, 2010-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、ひきこもり状態にある人(以下、ひきこもり本人)の親を対象とした行動論的集団心理教育の効果を検討することであった。本研究においては、介入群14名、コントロール群11名が設定された。介入群を対象に隔週2時間の行動論的集団心理教育を3セッション行い、その効果測定として介入前後にひきこもり行動チェックリスト(以下、HBCL)、ひきこもり状態に対する否定的評価尺度(以下、否定的評価)、ひきこもり本人が示す問題行動への対処に関するセルフ・エフィカシー尺度(以下、エフィカシー)、心理的ストレス反応尺度(以下、SRS-18)、日本語版GHQ-28(以下、GHQ-28)に回答を求めた,その結果、行動論的集団心理教育によって親の「エフィカシー」が向上し、かつ「不機嫌・怒り(SRS-18)」「不安と不眠(GHQ-28)」が改善された。これらの結果を踏まえ、ひきこもり本人の親に対する行動論的介入の効用と今後の課題について考察が加えられた。

著者

佐藤 寛 高橋 史 松尾 雅 境泉 洋 嶋田 洋徳 陳峻 〓 5貝谷 久宣 坂野 雄二

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.15-30, 2006-03-31

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本研究では、問題解決能力を測定する尺度であるSocial Problem-Solving Inventory-Revised(SPSI-R)日本語版を作成し、信頼性と妥当性の検討を行った。一般対象者(大学生863名、平均年齢20.6±2.8歳:成人210名、平均年齢43.4±14.1歳)のデータについて確認的因子分析を行った結果、SPSI-R日本語版は原版と同様に「ポジティブな問題志向」「ネガティブな問題志向」「合理的問題解決」「衝動的/不注意型問題解決」「回避型問題解決」の5因子構造であることが示された。また、SPSI-R日本語版には十分な内的整合性と併存的妥当性、および中程度の再検査安定性が認められた。さらに、臨床対象者(46名、平均年齢35.1±9.4歳)は一般対象者に比べてポジティブな問題志向が低く、ネガティブな問題志向が高く、全般的な問題解決能力が低い傾向にあることが示唆された。