著者

佐藤 友哉 前田 駿太 山下 歩 千先 純 茶原 仁美 嶋田 洋徳

出版者

早稲田大学人間科学学術院心理相談室

雑誌

早稲田大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.109-118, 2014-01

著者

安藤 明人 曽我 祥子 山崎 勝之 島井 哲志 嶋田 洋徳 宇津木 成介 大芦 治 坂井 明子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.384-392, 1999-12-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

25

被引用文献数

48 73

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The Aggression Questionnaire (Buss & Perry, 1992) has been used to investigate links between personality factors and health outcomes. We developed the Japanese version of the Buss-Perry Aggression Questionnaire (BAQ) and assessed validity and reliability of the scale. Study I (N=1 125 college students) used a 45-item rating questionnaire measuring each of four components of aggression: Anger, Hostility, Physical Aggression, and Verbal Aggression. Four aggression subscales emerged clearly from exploratory factor analysis. Study II (N=611 college students) used a 24-item questionnaire and replicated factor structure and factor loadings of Study I. The scales were shown to be highly internally consistent, and stable at appropriate levels over 4-month time period. Normative data, factorial validity, and external evidence of construct, convergent, and discriminant validity for the scales were also presented.

著者

岡安 孝弘 嶋田 洋徳 丹羽 洋子 森 俊夫 矢冨 直美

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.310-318, 1992-12-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

24

被引用文献数

40 20

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The purpose of this study is to develop a school stressor scale from the events experienced frequently by junior high school students in their daily school life, and to examine the relationship between school stressors and stress responses. In study I, factor analysis of data by 552 students revealed four main factors “teacher”, “friend”, “club activity”, and “study”, which were extracted from initial set of 72 items. In study II, factor analysis of 50 items, of which 39 items were extracted in study I, and 11 new items of free-description type, of data by 622 students, revealed that main stressors in junior high school were following six, “teacher”, “friend”, “club activity”, “study”, “rule”, and “ofcial activity”. Furthermore, multiple regression analyses revealed that “friend” strikingly correlated with “depressive-anxious emotion” and “study” did with “cognition-thought of helplessness”.

著者

山本 哲也 山野 美樹 田上 明日香 市川 健 河田 真理 津曲 志帆 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.33-45, 2011-01-31 (Released:2019-04-06)

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本論考では、うつ病の再発に影響を及ぼすと考えられる認知機能障害について概観し、認知機能障害に焦点を当てた心理学的介入方法の有用可能性について考察を行うことを目的とした。まず、うつ病の寛解者において、記憶、注意、遂行機能の障害が持続する可能性に着目し、これらが寛解者の適応にもたらす影響について考察した。次に、認知機能障害のアセスメント、および認知機能障害自体を治療対象とすることの有用性について検討を行い、従来の認知行動療法にこれらの神経心理学的アプローチを加えることによって再発予防効果が増大する可能性を提起した。最後に今後の課題として、(1)対象サンプルや方法論の統制の必要性、(2)薬物療法が寛解後の認知機能に及ぼす影響について整理する必要性、(3)うつ病の寛解者が示す認知機能障害の特徴に特化した介入方法の開発と効果検討の必要性について論じた。

著者

武井 優子 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.50-59, 2011 (Released:2012-02-29)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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本研究の目的は,喪失体験経験後の回復過程における認知的および行動的な変化の特徴を明らかにすることである。喪失体験から回復した女子大学生8名を対象に,半構造化面接を行い,喪失体験を経験してから現在までの経過を修正版M-GTAで分析した。また,日本語版外傷後認知尺度(Japanese version of the Posttraumatic Cognitive Inventory; JPTCI),日本語版外傷体験後成長尺度(Posttraumatic Growth Inventory; PTGI),対処方略尺度(Tri-Axial Coping Scale; TAC-24),喪失体験のとらえ方(Visual Analogue Scale)を測定した。その結果,喪失体験からの回復には,肯定的な認知が増えることと,行動が活性化することが重要であることが示された。

著者

宇田川 詩帆 野中 俊介 嶋田 洋徳

出版者

早稲田大学人間科学学術院心理相談室

雑誌

早稲田大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.155-163, 2015-12

著者

笹川 智子 金井 嘉宏 村中 泰子 鈴木 伸一 嶋田 洋徳 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.87-98, 2004-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

30

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本研究の目的は、日本版Fear of Negative Evaluation Scale(FNE;石川ら,1992)の短縮版を作成し、その測定精度を項目反応理論(IRT)の観点から評価することであった。項目数を削減することによる情報量の損失を、段階反応モデルを用いることで補い、12項目五件法の尺度を構成した。テスト情報関数の形状から、作成された短縮版は幅広い尺度値レベルで安定した測定精度を保つことが示された。特に特性値の高い被検者に対しては30項目二件法の原版よりも有効性が高く、Leary(1983)のBrief Fear of Negative Evaluation Scale(BFNE)との比較においてもすぐれた測定上の特徴をもつものであった。また、簡便なスクリーニングテストとしての有用性や、他の尺度との併用など、臨床・研究場面への応用可能性が論じられた。

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 清水 馨 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.11-22, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究の目的は、うつ病休職者の職場復帰の困難感を測定する尺度を作成し、さらにその尺度をもとに職場復帰の困難感の特徴を明らかにすることであった。単極性のうつ病と診断された34名を対象に職場復帰の困難感について自由記述による回答を求め、項目案を作成した。次に、単極性のうつ病と診断された休職者60名を対象にその項目について探索的因子分析を行い、「職場で必要な体力面の困難」「職場復帰後の対人面の困難」「職務に必要な認知機能面での困難」の3因子10項目から構成されることが示され、十分な信頼性と内容的妥当性、併存的妥当性が確認された。そこで、職場復帰の困難感尺度を使用してタイプ分類を実施したところ、四つの類型を得た(全般困難型、復職後の対人関係困難型、体力・認知機能困難型、困難少型)。最後に、それぞれの類型にあわせた支援について議論がなされた。

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.95-106, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、うつ病の治療において、うつ症状とともに評価が必要とされている社会的機能に着目し、うつ症状と社会的機能に関連する心理的要因を明らかにすることである。単極性のうつ病と診断された66名を対象に、自動思考尺度(ATQ-R)、対処方略尺度(TAC)、ソーシャルスキル尺度(KISS)、うつ症状尺度(BDHI)、社会適応状態尺度(SASS)を実施した。その結果、うつ症状に対しては、"自己に対する非難"が関連していたが、社会適応状態には"肯定的思考"と"肯定的解釈と気そらし""社会的スキル"が関連しており、うつ症状と社会適応状態では関連する要因が異なることが示唆された。これらのことから、うつ病患者への支援においては、うつ症状だけでなく社会適応状態に関連する要因を検討する必要性が議論され最後に本研究の限界について述べられた。

著者

野村 和孝 嶋田 洋徳 神村 栄一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.121-131, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

30

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わが国の司法・犯罪分野・嗜癖問題の認知行動療法(CBT)の実践として、2017年に創設された公認心理師がその職責を果たすためには、CBTの実践を精査し今後の課題を明らかにすることが必要である。本稿ではわが国における司法・犯罪分野の心理に関する支援を要する者の特徴と支援の枠組みを網羅的に概観し、CBTの実践における課題を検討した。そこで、プロセス指標の評価、グループワークの展開方法、抵抗や否認への対応、認知的介入、レスポンデント条件づけ、および施設内処遇と社会内処遇との連携に基づく介入の六つについて、知見を蓄積していくことが提案された。いずれの課題についても、司法・犯罪分野・嗜癖問題における支援効果を高めるために、個人と環境の相互作用の観点を持つCBTの理解の枠組みで取り組み知見を蓄積していくことが期待される。

著者

田中 佑樹 嶋田 洋徳 岡島 義 石井 美穂 野村 和孝

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-021, (Released:2021-06-17)

参考文献数

33

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本研究においては、ユーザーからの入力データに基づく自動化された個別フィードバックによって、ストレッサーに応じたコーピングの実行と睡眠の質の改善を促すストレスマネジメントのためのスマートフォンアプリケーションを開発し、労働者を対象としてその有効性を検討することを目的とした。効果検証は、コーピングレパートリー、睡眠の質、心理的ストレス反応を指標として、アプリケーション群、ワークシート群、個別面接群の3群における介入前後の比較が行われた。計63名分のデータを分析した結果、コーピングレパートリーおよび心理的ストレス反応には、アプリケーション群とほかの2群の間に有意な効果の差異は見られなかったものの、睡眠の質は、むしろ個別面接群のみにおいて有意な改善が認められた。したがって、開発されたスマートフォンアプリケーションのコンテンツには改良の余地が残されていることが示唆され、今後の展望に関して考察された。

著者

竹澤 緑 田中 佑樹 野村 和孝 嶋田 洋徳

出版者

早稲田大学人間科学学術院心理相談室

雑誌

早稲田大学臨床心理学研究 (ISSN:24363707)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.101-109, 2018-12

著者

木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。

著者

佐藤 寛 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.1-13, 2006-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究では、児童の自動思考をネガティブとポジティブの両側面から測定することのできる児童用自動思考尺度(ATIC)を作成し、抑うつ症状と不安症状との関連について検討することを目的とした。まず、児童のネガティブ・ポジティブな自動思考を測定する尺度を作成した。分析の結果、ATICはネガティブな自動思考である自己の否定と絶望的思考、およびポジティブな自動思考である将来への期待とサポートへの期待という4因子から構成されていることが示された。次に、児童の自動思考が抑うつ症状と不安症状に与える影響について検討した。その結果、ネガティブな自動思考である自己の否定は抑うつ症状と不安症状のいずれにも促進的な影響を与えており、絶望的思考は抑うつ症状のみに促進的な影響を与えていた。一方、ポジティブな自動思考である将来への期待とサポートへの期待は、いずれも不安症状とは関連していなかったものの、抑うつ症状に対しては抑制的な影響を与えていた。

著者

野村 和孝 山本 哲也 林 響子 津村 秀樹 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.143-155, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、性加害行為経験者を対象とした認知行動療法的治療プログラムを構成する心理社会的要因が、性加害行為抑止効果に及ぼす影響についてメタ分析を用いた検討を行うことであった。性加害行為抑止を目的とした認知行動療法的治療プログラムを心理社会的要因の構成に基づき分類したところ、セルフ・マネジメントの有無に基づく分類がなされた。セルフ・マネジメントの有無が性加害行為抑止に及ぼす影響についてメタ分析を行った結果、性的嗜好、歪んだ態度、社会感情的機能、リラプス・プリベンションから構成される治療プログラムの性加害行為抑止効果が確認された一方で、ストレスマネジメントなどのセルフ・マネジメントの向上を目的としたアプローチの手続き上の工夫の必要性が示唆された。

著者

木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31

被引用文献数

2

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本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。

著者

前田 駿太 増田 悠斗 佐藤 友哉 嶋田 洋徳

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.46-57, 2016-12-31 (Released:2016-12-31)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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本研究の目的は,社交不安症における心理的ストレッサーに対するコルチゾール反応についてメタ分析を用いて検討することであった。文献検索の結果,社交不安症の診断基準を満たす者と健常者の間で心理的ストレッサーに対するコルチゾール反応を比較している9報の文献が抽出された(社交不安症群:N=265;健常群:N=199)。そして,ベースライン期,ストレス期(ストレス負荷後25分まで),回復期(ストレス負荷後25分経過以降)の3つの時期それぞれにおいて,社交不安症群と健常群のコルチゾール値の差分値に基づく効果量を算出した。メタ分析の結果,いずれの時期においても社交不安症群は健常群よりも高いコルチゾール値を示すことが明らかになった。このことから,社交不安症においては直接的なストレッサーの呈示に対してのみならず,ストレッサー呈示前後の認知的処理によってもコルチゾール反応が亢進していることが示唆された。

著者

佐藤 友哉 橋本 塁 嶋田 洋徳 大月 友

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.91-98, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

28

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本研究の目的は、社交不安の2つのサブタイプ(全般性、非全般性)における、刺激関係の形成の流暢性と、スピーチ場面で生起する生理的反応の差異を検討することであった。54名の大学生を対象に、パフォーマンス場面に対する不安を測定するSocial Phobia Scale(以下、SPS)、対人交流場面に対する不安を測定するSocial Interaction Anxiety Scale(以下、SIAS)への回答を求め、関係ネットワーク間での刺激関係の形成の流暢性を測定するGo / No-go Association Taskを実施し、スピーチ課題中の精神性発汗を測定した。SPS、SIAS得点の平均値、標準偏差をもとに群分けを行い、基準を満たす30名が分析対象とされた。その結果、全般性の社交不安を示す者は、不安が低い者と比較してパフォーマンス場面をあらわす言語刺激群と、ネガティブな情動をあらわす言語刺激群の間の刺激関係を形成しやすいことが示された。また、不安が低い者は、スピーチ準備期と比較して実施期の精神性発汗の程度が高いことが示された。本研究の結果から、社交不安の2つのサブタイプを関係フレーム理論の観点から記述する有用性が示唆された。

著者

小関 俊祐 嶋田 洋徳 佐々木 和義

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.45-57, 2007-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、児童に対し、EllisのABC理論に基づいた認知的心理教育を行うことによって、抑うつ反応を低減させることであった。対象は小学5年生の1クラス39名を心理教育群とし、1回45分、計2回の認知的心理教育を行った。また、同小学校の5年生2クラス79名を対照群として介入の効果を検討した。抑うつ得点、自動思考得点、スキーマ得点のそれぞれについて、介入前の得点を共変量とし、介入後とフォローアップ期の得点を従属変数とした共分散分析を行った。その結果、心理教育群における抑うつ得点の低減と、自動思考得点、スキーマ得点の機能的な改善がみられた。すなわち、児童における抑うつの低減に対して、認知的心理教育が有効であることが示唆され、さらにその効果は自動思考とスキーマの機能的な変容によってもたらされた可能性が明らかとなった。以上のことから、児童に対する認知的心理教育が、抑うつの低減効果をもつ可能性が示唆された。

著者

加計 佳代子 佐藤 寛 石川 信一 嶋田 洋徳 佐藤 容子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.113-125, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究は児童の社会的スキルと認知の誤りが社会不安に与える影響について検討することを目的とした。対象者は小学4年生から6年生1,163名(男子575名、女子588名)であった。対象者は、SocialPhobiaandAnxietyInventoryforChildren日本語版(石川ら,2008)、Children'sCognitiveErrorScale改訂版(CCES-R;佐藤ら,2004)、小学生用社会的スキル尺度(嶋田ら,1996)への回答を求められた。対象者1,163名のうち、無作為抽出された197名の児童の担任教師40名は小学生用社会的スキル尺度(嶋田ら,1996)を他者評定用に改訂したものに回答した。分析の結果、認知の誤りの高さが社会的スキルの自己評定と他者評定の差に関係していることが明らかになった。また、社会的スキルよりも認知の誤りの方が児童の社会不安に直接影響していることが示され、児童の認知変数への介入が有効である可能性が示唆された。