著者
梅野 貴恵 宮崎 文子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.327-335, 2008-07-01
参考文献数
12
被引用文献数
1

本研究では母乳育児を継続している10名の女性の,分娩直後から産後12ヵ月までの血中ホルモン濃度の推移を検討した。血中ホルモンとしては,エストラジオール,プロラクチン,LH,FSHに着目し,産後2日目,産後1ヵ月,3ヵ月,6ヵ月,9カ月,12ヵ月目の合計6回測定した。10名の女性のうち,4名はそれぞれ産後6ヵ月目,8ヵ月目,10ヵ月目,12ヵ月目に月経が再開した。月経が再開した対象者を「月経再開群」,産後12ヵ月までに月経の再開がなかった6名を「月経なし群」とした。血中エストラジオールは,両群ともに産後1ヵ月には減少するが,「月経再開群」は産後3ヵ月から上昇傾向を示した。「月経なし群」は産後12ヵ月まで低値を維持したままであった。母乳育児中の女性のプロラクチンは,産後12ヵ月まで徐々に減少傾向を示すが,1日の授乳回数の影響をうけ,授乳回数の減少とともにプロラクチンの低下が進行し月経が再開する。
著者
平出 美栄子 宮崎 文子 松崎 政代
出版者
一般社団法人 日本助産学会
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.87-97, 2015 (Released:2015-08-29)
参考文献数
30

目 的 本研究は,助産所出生数の減少を解明する前提の調査研究とし,病院,診療所,助産所の選択理由の比較について,マーケティングの概念を用いて調査·分析及び考察することを目的とする。対象と方法 調査は,都内の保健センター,助産所,乳幼児教室の利用者などで,母親725名を対象に質問紙調査を実施した。分析対象は389名である(有効回答率53.7%)。調査内容は,属性要因,出産施設の選択理由,選択する際の影響要因に関する内容である。分析では出産した施設別に,大学病院·病院をA群,診療所をB群,助産所·自宅をC群に分類し,属性要因とマーケティング·ミックス4P―Product, Price, Place, Promotion―の内容を3群で比較分析した。医療におけるProductは,ケアや医療サービス,医療行為とした。調査期間は,2013(平成25)年2月から3月末である。結 果 高年初産婦は,A群がB·C群に比べ多かった(p=0.027)。施設を選択する際の影響要因は,A群がB·C群に比べ「35歳以上だから」という回答が多かった(p<0.001)。出産施設の選択におけるProductの内容では,C群の7割が「健診時間が長く丁寧」「自然出産」「フリースタイル出産」「出産まで助産師が付く」「母乳指導」「母児同室」を選択の理由としていたが,A·B群では3割程度であった。また,A群は「毎回医師の健診がある」「規模が大きい」,B群は「毎回医師の健診がある」「個室がある」「豪華な食事」の回答が多かった(p<0.001)。Priceでは,A群は「出産費用が安い」(p<0.001),A·B群は「妊婦健康診査公費補助券が使える」の回答が多かった(p=0.015)。Placeでは3群の半数が「自宅近く」を回答していた。結 論 助産所の出生数減少に影響を与えると考えられるのは,高年初産婦(35歳以上)という理由及び,助産所が提供しているProduct(サービス·ケア)と大学病院·病院群,診療所群の妊産婦が要望しているサービス·ケアに差があることである。