著者

新井 恒紀 小林 孝之

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.175-191, 2013-05-29

参考文献数

18

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<B>背景</B> : リンパ浮腫は、先天性を含めた原因不明のものと主にがんの手術や放射線療法によるリンパ管の輸送障害に起因する続発性リンパ浮腫に分類され、我が国には10万人以上存在するといわれている。リンパ浮腫の治療については、国際リンパ学会により複合的理学療法が標準治療に定められている。この療法は、「スキンケア」「用手的リンパドレナージ」「圧迫療法」「運動療法」を複合的に実施することにより、はじめて最大限の効果を得ることが出来るものである。現在、我が国では「リンパ浮腫指導管理料」と圧迫療法として「弾性着衣等に係わる療養費の支給」の2項目のみが保険適用になっており、用手的リンパドレナージが保険適用になっていない。そのためこの療法の単独効果を実証し保険適用の一助とするため本研究を行った。<BR><B>方法</B> : 四肢のみに浮腫のみられた患者72名(平均年齢は60.46&plusmn;13.00歳)に対して用手的リンパドレナージを上肢患者45分、下肢患者60分行った。患者の治療前後の患肢容積変化を測定しその効果を検討した。データの統計処理は正規分布検定を行ったのちWilcoxonの符号付順位検定を行った。<BR><B>結果</B> : 全患者n=72名では69.20ml&plusmn;93.00ml減少し(p<0.000)、部位別では上肢群n=16名では26.20ml&plusmn;45.99ml減少し(p=0.039)、下肢n=56名では81.40ml&plusmn;99.50ml減少し(p<0.000)、集中治療期(Phase1) n=12名では112.50ml&plusmn;118.78ml減少し(p=0.005)、維持治療期(Phase2) n=60名では60.50ml&plusmn;85.56ml減少し(p<0.000)だった。またPhase2をStage分類し治療前後の患肢容積変化を算出したところStageI (n=9名)では75.00ml&plusmn;98.14ml減少し(p=0.038)、StageII (n=46人)では56.90ml&plusmn;88.17ml減少した(p<0.000)。※患者数が5人未満である0期、III期は統計処理から除外した。<BR><B>結論</B> : 今回の研究により、用手的リンパドレナージによる治療前後の患肢容積が統計的に有意に減少したことが明らかになった。この結果を踏まえ、用手的リンパドレナージを含んだ複合的理学療法の保険適用が切望される。

著者

森貞 晃 小林 孝之 蓬原 弘一

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.125, no.9, pp.839-846, 2005

被引用文献数

1

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In this paper, construction logic of a man/machine safety work system is presented. Especially in a system where the human and machine cooperatively work on the time axis, safety assurance requires the human and machine to maintain different positions or states. A control of this positional relationship or state change is defined as block section control. In Chapter 3, the safety of the platform door system composed of train doors and platform doors is discussed. These systems are characteristic in that it has two or more safe areas and that its hazardous area change to safety area. The concept of the man/machine safety work system is applied to the station platform door system, and the conditions for assuring the safety of the control the station platform door system are derived.

著者

森貞 晃 小林 孝之 蓬原 弘一

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.163-179, 2004-04-01

被引用文献数

6

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本論文では機械安全に関する国際規格上での人間/機械安全作業シテムの扱いをインタロック構造として定式化する。まず人間と機械が協調して作業を行うシステムで人間側と機械可動部側の作業状態を各々3通りに分けて、その結果として生じる人間/機械間の組み合わせ状態での安全確保論理をインタロック構造として定式化する。本論文で示すインタロックシステムは機械側の作業状態に対して再起動防止制御の機能をもつ。このため、機械側の作業実行状態において人間側が確実に安全状態に固定されるようなインタロックシステムと人間側が必ずしも安全状態に固定されないままで機械側は作業実行中とみなされる状態を継続するようなインタロックシステムを考えることができる。前者を相互インタロックシステム、後者を自己確認型インタロックシステムと呼んで両者の各々を定式化して示す。