著者

窪田 幸恵 斉藤 和幸 小野 俊介 児玉 庸夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.287-296, 2017-06-10 (Released:2018-06-10)

参考文献数

11

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In an effort to promote self-medication in Japan, drugs switched from prescription to over-the-counter (OTC) have received a lot of attention. We conducted a survey of community pharmacists to investigate views on Rx (Prescription) -to-OTC switched drugs, aiming at the enhancement of self-medication and proposals to the Regulatory Authorities. A total of 336 respondents completed the survey. About two-thirds of respondents (65.2%) regarded the expansion of Rx-to-OTC drugs as necessary. The percentage of pharmacists who responded that Rx-to-OTC expansion was necessary at pharmacies for prescription and OTC drugs (73.2%) was significantly higher than those at pharmacies for prescription drugs (51.2%) (P < 0.001). The most common reason for Rx-to-OTC expansion being necessary was “it has a certain level of effect on reducing healthcare costs”. On the other hand, the most common reason against Rx-to-OTC expansion was “it causes safety issues for consumers”. The number of candidates for Rx-to-OTC recommended by pharmacists in favor of Rx-to-OTC expansion was 43 with 14 therapeutic areas excluding 5 drugs accepted as Rx-to-OTC switched drugs by the Ministry of Health, Labour and Welfare. Six out of 43 candidate drugs are considered to meet the requirements for Rx-to-OTC drugs. We revealed some differences in pharmacists' views on Rx-to-OTC switched drugs depending on the pharmacy category. To promote self-medication, constructing a mechanism to collect opinions of community pharmacists providing OTC drugs is required. Further research in other areas and pharmacies of different categories to confirm generalizability should be done for making a proposal to the Regulatory Authorities.

著者

成橋 和正 野村 政明 亀井 浩行 小野 俊介 松下 良 清水 栄 横川 弘一 山田 清文 鈴木 永雄 宮本 謙一 木村 和子

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.123, no.11, pp.973-980, 2003-11-01

被引用文献数

13 16

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従来の薬学教育における臨床教育の不足から,多くの薬学系大学院博士前期課程(修士課程)に薬剤師免許取得後の大学院生を対象とした臨床系の専攻やコースが設立されてきている.金沢大学でも,薬学研究科(現:自然科学研究科)に臨床薬学教育を主眼に置いた医療薬学専攻が平成8年に設立され,国立大学としては早期であった.本学医療薬学専攻では,薬剤師免許取得者を対象とし,臨床現場で指導的役割を果たす高度な薬剤師の養成および次世代の医療薬学教育研究に携わる人材の育成を教育理念としている.このため,医療薬学専攻の学生に対して医療現場の実習を通じて医療を担うものとしての自覚を深めさせるとともに,自然科学の素養を身に付けることを求めている.具体的な教育目標は,医療人としての倫理観の醸成,医療の専門家として健康と疾病に関する知識獲得,薬物治療に起因する問題の同定・評価・解決,ならびに,コミュニケーションに関する知識・技術の習得,さらには,関連分野における高い研究・開発能力を発展させることである.このため,発足当初は,入学初期の集中講義,1か月の市内保険薬局での薬局実習,6か月の本学医学部附属病院薬剤部での実務実習を行い,1年間を課題研究期間としていた.講義は学部教育に引き続き,基礎自然科学系科目が大半であり,臨床現場での実習との非関連性が学生からも指摘されていた.また,半年間の実習後に修士の学位論文の一部として病院実務実習篇の作成や口頭発表が要求されていたために,実質的な実務実習は,時間的に極めて限られていた.実務実習を終えたあとの課題研究は,医療薬学専攻ならびに生命薬学専攻に属する各研究室で行っていたことから,必ずしも臨床に近いものではなかった.さらに,学生が就職するのは実習終了後1年を経過した後であり,就職直前の学生から実務に対する不安がでたり,就職直後に修了生や雇用者から実習経験が薬剤師として十分に活かせていないとの声が聞かれた.このような問題点を踏まえて,平成13年度に医療薬学専攻のカリキュラムの改善を図った.医療薬学に対する幅広い知識を深めさせるため,臨床系講義科目を充実させた.この変更では,薬物治療の科学的基礎とともに,看護,倫理,心理,国際など,医療に関連する人文・社会系分野も開講し,受講する学生の講義科目数が増加した.また,実習に関しては,継続性や充実性を考慮し,実務実習期間を1年に延長した.最初の2か月間は薬剤師業務全般の集中的な導入実習として,6人ずつ4グループに分かれ,調剤部門(一般調剤・注射薬調剤,2週間),製剤部門(一般製剤・無菌調剤,1週間),薬剤管理指導部門(医薬品情報・医薬品管理・TDM,1週間:病棟業務,4週間)を行う.その後は学生1人に対し指導薬剤師1人というマンツーマン形式の個別指導とし,薬剤師職能の病棟の薬剤管理指導を中心の実習としている.これに対し,医療薬学専攻の各教官も3名程度の学生を担当し,面接などにより実習の進捗状況を把握するとともに,専門分野に応じた指導も担当している.しかしながら,実習(実務)の大部分は指導薬剤師により行われており,個別指導であるため学生全体としての質の評価や,問題点の抽出は行いにくい.そこで,この新カリキュラムによる講義の理解度や実習の達成度について,visual analog scale(VAS)を用いて,学生と指導薬剤師による評価を試みた.また,この評価結果から,新カリキュラムの問題点などについて考察することとした.