著者

山口 穂菜美 佐竹 隆宏 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.117-125, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

参考文献数

10

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食後の嫌悪的な結果と食物による感覚的な特徴の回避という回避・制限性食物摂取症(Avoidant/Restrictive Food Intake Disorder:ARFID)様の症状を呈した自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:ASD)のある9歳の小児に対して入院にて心理教育とトークンエコノミー法を用いた行動的介入を行った症例を報告した.入院開始時,患児の摂食量は1日1口程度であったが心理教育と行動的介入の開始後徐々に摂食量および体重が増加したため149日目に退院となった.心理教育によって食後の嫌悪的な結果への対処行動を身につけたこと,トークンエコノミー法によって経口摂食の動機づけが高まったことが有効であったと考えられる.さらに,保護者を通した心理的介入を行ったことや,ASD特性に配慮した方略を用いたことが重要な役割を果たした.また,精神科医,小児科医,心理職の多職種連携を行ったことで,身体面,栄養面,行動面の多面的な治療を行うことができたと考えられる.

著者

山口 穂菜美 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.141-150, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

参考文献数

11

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障害児通所支援におけるペアレントトレーニング(以下,PT)の実施状況に関する調査の二次分析を行い,医療型および福祉型児童発達支援センター(以下,センター)と児童発達支援事業所および放課後等デイサービス(以下,事業所)で行われるPTの実施と普及に向けた課題を検討した.その結果,実施プログラム,PT実施者,PTの評価についてセンターと事業所でおおむね共通した特徴がみられた.一方,運営やPTの対象となる子ども,PTを実施するうえでの困難については一部異なった特徴がみられた.課題として,障害児通所支援の職員に対するPT研修やPT実施者へのスーパーバイズの機会の増加およびPTを実施できる人員の確保,利用しやすい評価ツールの開発などがあげられ,センターがPT実施において中核的な役割を担っていくことが期待されることを指摘した.今後,PT実施に関する困難の背景や実態をさらに調査していくことが望まれる.

著者

高橋 秀俊 石飛 信 原口 英之 野中 俊介 浅野 路子 小原 由香 山口 穂菜美 押山 千秋 荻野 和雄 望月 由紀子 三宅 篤子 神尾 陽子

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.103-108, 2015 (Released:2017-02-16)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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聴覚性驚愕反射(ASR)は,精神医学領域におけるトランスレーショナル・リサーチにおいて,国内外で広く研究されており,特にプレパルス・インヒビション(PPI)は,精神障害の有力なエンドフェノタイプ候補と考えられている。自閉症スペクトラム障害(ASD)では,知覚処理の非定型性についてよく知られているが,ASD の PPI に関しては一貫した結論は得られていない。最近我々は,ASD 児では ASR の潜時が延長しており,微弱な刺激に対する ASR が亢進していることを報告した。そして,いくつか異なる音圧のプレパルスを用いて PPI を評価したところ,ASR の制御機構である馴化や比較的小さなプレパルスにおける PPI は,一部の自閉症特性や情緒や行動の問題と関連するという結果を得た。ASR およびその制御機構のプロフィールを包括的に評価することで,ASD や他の情緒と行動上の問題にかかわる神経生理学的な病態解明につながることが期待される。

著者

原口 英之 小倉 正義 山口 穂菜美 井上 雅彦

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.51-58, 2020-02-29 (Released:2021-02-28)

参考文献数

5

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全国の都道府県と政令指定都市(以下、指定都市)におけるペアレントメンター(以下、メンター)の養成及び活動の実態を調査し、今後の自治体でのメンターの養成及び活動の普及に向けた課題を検討した。都道府県39箇所(83%)と指定都市16 箇所(80%)から回答を得た結果、個々の自治体の取り組みの実態にはばらつきがあるものの、都道府県、指定都市の実態には概ね共通する部分が多いことが明らかとなった。都道府県、指定都市ともに、5 ~6 割の自治体でメンターの登録制度があり、6 ~7 割の自治体で養成研修修了者への研修が実施されていた。メンターの活動は、6 ~7 割の自治体で実施され、グループ相談、保護者向け研修、保育者向けの研修が多く実施されていた。また、メンター活動の予算のある自治体は6 割、活動の謝礼・報酬のある自治体は4 ~5 割、コーディネーターが配置されている自治体は4 割であった。一方、養成研修の修了者のうちメンターとして登録し活動する人数の割合、養成研修の実施状況、活動評価の方法、情報交換・協議の場の有無については、都道府県、指定都市で違いが見られた。本研究の結果は、都道府県と指定都市、さらには市町村におけるメンターの養成と活動を評価、検討する上での基礎資料となり得るものである。今後、全国でメンターの養成及び活動の普及を目指すためには、メンター養成と活動の取り組みの有無に影響する要因、取り組みを促進するための要因について抽出することが必要である。