著者
桂 晶子 萩原 潤 山田 嘉明
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.221-229, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
30

目的 災害時の保健情報をはじめ健康に関わる情報を住民へ適切に伝えることは公衆衛生行政の役割の一つである。本研究は,東日本大震災および平成27年9月関東・東北豪雨の両者を経験した地域に住む住民の日常における情報収集行動を把握すること,その要因を被災経験,生活背景等から検討し防災リテラシー向上の示唆を得ることを目的とした。方法 大震災,関東・東北豪雨の両者を経験した2つの地域の全1,065世帯を対象に,2017年6月に質問紙による横断調査を行った。回答は1世帯1人とし,回答者362人(回答率34.0%)のうち属性の明らかな336人を分析対象とした。日常における情報収集行動を把握し,災害時の活用が報告されている情報収集手段3変数を従属変数として二項ロジスティック回帰分析を行った。結果 対象者は男性179人(53.3%),女性157人(46.7%),平均年齢(標準偏差)は65.5(10.6)歳であった。対象全体の半数以上が利用する情報収集手段は,利用率が高い順に「テレビ」「新聞」「会話や口づて」「ラジオ」「地域広報誌」であった。友人・知人との「会話や口づて」「ラジオ」「インターネットサービス」の3変数の要因を検討した結果,「会話や口づて」の利用は4変数が有意となり,性別が「女性」(オッズ比(OR),1.82;95%信頼区間(CI);1.05-3.15),同居家族「あり」(OR, 2.46;95%CI, 1.06-5.72),住民の助け合いが「期待できる」(OR, 2.31;95%CI, 1.27-4.21),台風・大雨の怖さが「強くなった」(OR, 1.82;95%CI, 1.04-3.18)において正の関連が示された。「ラジオ」の利用は,同居家族「あり」(OR, 3.22;95%CI, 1.35-7.67),関東・東北豪雨の被害「あり」(OR, 1.73;95%CI, 1.01-2.97)と正の関連が示された。「インターネットサービス」は「年齢」と負の関連(OR, 0.91;95%CI, 0.88-0.94),住民の助け合いが「期待できる」と正の関連が示された(OR, 2.66;95%CI, 1.19-5.93)。結論 自然災害による被害や恐怖心はその後の情報収集行動に影響すること,また,住民の助け合いの意識と情報収集行動との関連を活かした平時における防災リテラシー向上への取り組みの可能性が示唆された。
著者
鈴木 堅二 中村 隆一 山田 嘉明 工藤 浩一 宮 秀哉 半田 健壽 若山 由香利
出版者
社団法人日本リハビリテーション医学会
雑誌
リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.5, pp.339-345, 1994-05-18
被引用文献数
20

脳卒中発症後6ヵ月以内の男性脳卒中片麻痺患者54例(年齢:28〜81歳)を対象として,8週間以上のCAGTプログラムによる歩行訓練を行い,毎週1回最大歩行速度を測定した.対象者を訓練開始時の最大歩行速度により,遅い群(18例,9.9±2.8m/min),中間群(18例,37.3±12.9m/min),速い群(18例,78.4±15.2m/min)に分けた.各群の訓練開始時と8週後の最大歩行速度,両足圧中心移動距離,前後および左右方向への随意的重心移動距離,患側および非患側の等運動性膝伸展筋力を比較し,これらの変数間の関連を検討した.逐次重回帰分析により歩行訓練開始時および8週問後における最大歩行速度の決定因を求めると,開始時に遅い群では年齢,中問群では前後方向重心移動距離比(対足長)であり,速い群では有意な変数はなかった.8週後には決定因は3群とも患側膝伸展筋力だけとなった.脳卒中片麻痺患者の最大歩行速度はこれらの生体力学的要因だけでなく,訓練期間や日常生活における歩行経験の有無によっても影響されることが示唆された.