著者
小木曽 公尚 平田 研二
出版者
一般社団法人 システム制御情報学会
雑誌
システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.156-164, 2013-05-15
参考文献数
21

This paper proposes a remote control method for a linear system with pointwise-in-time state and/or control constraints. Our technique guarantees achievement of tracking performance and constraint fulfillment under simultaneous occurrence of some phenomena over communication links, such as arbitrary and unforeseeable delays and lots of packet losses. Our ideas are to feedback information about not a state but a state-existing area and to share maximal output admissible sets with reference governor and switching control strategy that consist of the proposed technique. Through numerical and experimental examples, we demonstrate effectiveness of the proposed method. <br>
著者
小木曽 公尚 平田 研二
出版者
THE INSTITUTE OF SYSTEMS, CONTROL AND INFORMATION ENGINEERS (ISCIE)
雑誌
システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.156-164, 2013 (Released:2013-08-15)
参考文献数
21
被引用文献数
1

This paper proposes a remote control method for a linear system with pointwise-in-time state and/or control constraints. Our technique guarantees achievement of tracking performance and constraint fulfillment under simultaneous occurrence of some phenomena over communication links, such as arbitrary and unforeseeable delays and lots of packet losses. Our ideas are to feedback information about not a state but a state-existing area and to share maximal output admissible sets with reference governor and switching control strategy that consist of the proposed technique. Through numerical and experimental examples, we demonstrate effectiveness of the proposed method.
著者
平田 研二
出版者
長岡技術科学大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家, 需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える. また, 社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する. 本研究では, ユーティリティーによる価格 (税金/補助金) の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により, エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする. また提案する運用方策を太陽光発電システムにおける電圧変動抑制問題, 配電系統における電圧変動の抑制問題, 電気自動車の分散型充電管理といった実際的な課題への適用し, 有効性を検証する.
著者
小泉 圭吾 平田 研二
出版者
大阪大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2006

本申請研究では電池駆動の無線通信器と小型センサとの組み合わせにより、地盤災害監視装置および都市環境モニタリングのためのセンサユニットのハードとソフトを開発することを目的とした。平成18年度の研究成果は下記の通りである。(1)防水機能を有するハウジングの開発を行った。また、車を利用した環境モニタリングのためのハウジングの開発を行った。(2)センサからの出力データを汎用ソフトで分析し、データベース化するシステムの検討を行った。(3)温度、湿度、照度、気圧、加速度が計測できるマイクロセンサを入手し、無線通信によってデータが出力されることを確かめた。温度センサ、湿度センサについては、精度検証を行った。また、無線通信システムについては、アドホックネットワークの確認、および屋外での通信距離の確認、遮蔽物による通信障害の影響についても実験を行った。(4)ヒートアイランドモニタリングに応用可能な、移動体による環境モニタリングシステムの基礎的研究を行った。平成19年度の研究成果は下記の通りである。(5)現場実証実験として、屋内の温湿度をリアルタイム監視できるシステムを構築した。その際、最適なセンサの配置形状の検討を行うとともに、防火扉などの無線通信が困難な環境下におけるシステムの安定性を実現した。(6)屋外の実証実験としては、高速道路沿いのり面において、センサネットワークの通信実験を行い、最適な通信距離およびセンサの配置形状について検討を行った。センサについては傾斜計、水位計、雨量計、サクション計、土壌水分計、カメラについて検討を行い、実証実験が行えるよう通信手法とセンサの設置手法に関する基本設計までを終了した。(7)道路沿いのり面監視および都市環境モニタリングに関する基礎データベースを作成した。