著者
萩原 潤治 村田 ひろ子 吉藤 昌代 広川 裕
出版者
NHK放送文化研究所
雑誌
放送研究と調査 (ISSN:02880008)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.24-47, 2018-07-20

世論調査の有効率の低下が課題となるなか、WEBを利用した新しい調査方式が注目されている。そこで、NHK放送文化研究所では、住民基本台帳から無作為抽出で選んだ調査相手に対し、郵送で調査への協力を依頼し、WEBで回答してもらうという「郵送依頼WEB回答方式」(以下、「WEB式」とする)の可能性を探ることにした。2016年と2017年の計2回、このWEB式の実験調査を、回答方法を「WEB回答」に限定せず、一部、補完的に「郵送回答」も受け付ける、WEB先行のミックスモードで行った。この結果から得られた主な知見は、以下のとおりである。住民基本台帳から無作為抽出で選んだ調査相手でも、適切な調査設計と調査材料を作成すれば、WEB式調査は可能であるWEB式調査の有効率は、30代以上では、比較用の郵送調査と差がない水準にまで高めることができたが、現時点で、若年層の有効率の向上には効果が見られなかった WEB式調査の有効者のサンプル構成比は、住民基本台帳から大きく乖離していない なお、WEB式調査と比較用郵送調査について、回答方法の違いにより、回答差が生じるのかどうか、もし差が生じるとしたらその要因は何なのかも検証するが、この結果については、稿を改めて報告する予定である。
著者
西村 哲夫 山下 孝 広川 裕 井上 武宏 築山 巌 渋谷 均
出版者
一般社団法人 日本放射線腫瘍学会
雑誌
日本放射線腫瘍学会誌 (ISSN:10409564)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.35-38, 2006

【目的】JASTRO小線源治療部会では,わが国では初めての小線源治療の事故に関するアンケート調査を行ったのでその結果を報告する.<br>【対象・方法】密封小線源を保有する国内の254施設に対して,2002年 9 月から2004年 8 月までの 2 年間に発生または判明した事例の報告を依頼した.<br>【結果】回答は224施設からあり,事故の事例は13 施設より14 件の報告があった.内容は1)分割照射の1 回線量が処方線量の50%を超える過剰照射または50%未満の過少照射:6 例,2)アプリケータ装着後の装置のトラブルにより治療開始ができない事例:3 件,3)線源移送のトラブル:2 件(いずれもコバルトラルス),4)その他 3 例(作業者の被曝,一時装着低線量率線源の体内残留,操作エラー)であった.<br>【結論】今回わが国で初めて小線源治療に関する事故の調査を行い14件の報告があった.その原因は治療計画や操作のエラーによるものが多く,事故の発生予防の上で示唆に富むものであった.今後同様の調査が継続して行われることが望まれる.