文献一覧: 戸塚寛之 (著者)

2 0 0 0 咳嗽力と体幹機能の関連について

著者: 森田直明荻野雅史上野貴大戸塚寛之強瀬敏正高木優一須永亮佐々木和人鈴木英二
出版者: JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌: 日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.DbPI1345-DbPI1345, 2011

【目的】高齢者の廃用症候群は多岐にわたり、筋力低下や可動域制限のみならず呼吸機能の低下も認め容易にADLの低下に繋がってしまう。呼吸機能の低下は、予てから体幹筋力、胸郭可動性等の体幹機能低下の関連性が示唆され、その重要性は周知の通りである。朝倉らによると、肺弾性収縮力の低下、呼気筋力、気道抵抗の増加、声門閉鎖不全及び中枢気道彎曲や偏位によって高齢者の咳嗽力が低下するとされている。よって、加齢による呼吸機能低下に加え、脳血管疾患等の疾病による身体機能低下が加わった高齢者においては、より呼吸機能の低下を生じ易い状況となる。このような例に対する理学療法介入をより効果的に行うために、特にどのような体幹機能に関連性が強いかを検討する必要がある。これについては過去にいくつかの報告を認めるが、依然として検討段階にある課題と考える。Kang SWらによると最大咳嗽力(Peak Cough Flow以下PCF)160ℓ/min以下では普段でも排痰困難や誤嚥を認め、それによる誤嚥性肺炎、急性呼吸不全、窒息の危険性を呈するといわれている。よって今回はPCF160ℓ/minを境界として、体幹可動域、筋力等の体幹機能の差について検討したので報告する。 【方法】対象は、平成20年3月1日から平成21年2月28日までの期間で当院に入院しリハビリテーションを施行した70歳以上の脳血管疾患の既往を有する例のうち廃用症候群を呈した19例(男性7例、女性12例、平均年齢81.5±6.9歳)とした。対象に対し、胸椎、胸腰椎の屈曲、伸展可動域、体幹屈筋群と体幹伸筋群の筋力、PCFの測定を行った。測定は、それぞれ3回施行し、最大値を採用した。体幹の可動域は、Acumar Technology製、ACUMAR DIGITAL INCLINOMETERを使用し胸椎(Th3~Th12)の屈曲、伸展可動域、胸腰椎(Th12~S1)の屈曲、伸展可動域測定を自動運動、他動運動共に施行した。体幹筋力は、オージ-技研社製、MUSCULATORを使用し、椅子座位にて大腿部と骨盤帯を固定し、足底が浮いた状態での筋力測定を行った。PCFは、松吉医科機器株式会社製、Mini-WRIGHT Peak-flow Meterを用いて測定した。対象をPCFの結果から160ℓ/min以上をA群、160ℓ/min以下をB群に分類し、各群間での各体幹機能について比較検討をした。統計的検討にはSPSS for windows10を用い、Mann-WhitneyのU検定を行い、有意水準5%とした。 【説明と同意】対象またはその家族に研究の趣旨を説明し、同意を得た上で検討を行った。 【結果】各群の内分けは、A群10例(男性6例、女性4例、平均年齢82.8±7.9歳)、B群9例(男性1例、女性8例、平均年齢80.0±5.7歳)であった。各測定結果は、以下に示す。PCFでは、A群280.0±90.2ℓ/min、B群97.8±22.8ℓ/min、可動域測定では、胸椎自動屈曲、A群10.9±7.8°、B群18.2±21.0°、胸椎自動伸展、A群10.0±8.3°、B群17.3±21.2°、胸腰椎自動屈曲、A群11.7±8.5°、B群17.0±16.5°、胸腰椎自動伸展、A群12.8±8.8°、B群15.3±7.7°、胸椎他動屈曲、A群13.3±7.4°、B群18.3±20.0°、胸椎他動伸展、A群18.8±14.9°、B群25.0±17.9°、胸腰椎他動屈曲、A群17.1±11.8°、B群18.7±16.7°、胸腰椎他動伸展、A群19.6±5.3°、B群19.7±5.8°であった。筋力測定では、体幹屈筋群、A群3.0±1.1N/kg、B群2.0±0.5N/kg、体幹伸筋群、A群3.6±1.9N/kg、B群3.0±0.7N/kgであった。各群間における測定結果の比較検討では、体幹屈筋群の筋力に有意差を認める結果となった。体幹可動域の屈曲と伸展、体幹伸筋群の筋力には有意差を認めなかった。 【考察】結果より、PCFが160ℓ/min以下の例は160ℓ/min以上の例よりも体幹屈筋群の筋力が低下していることが明らかになった。今回の検討では、対象を脳血管疾患の既往を有する例としたことで、脳血管疾患による咳嗽力の低下を起因として体幹屈筋群の筋力低下をきたしたのではないかと推察される。この体幹屈筋群の筋力低下を生じる可能性は、咳嗽力の強さに由来すると考えられ、その境界はPCF160ℓ/minとなっているのかもしれない。一般的に呼吸機能に対する理学療法介入では、呼吸筋や体幹のリラクゼーション、胸郭の柔軟性向上、腹圧強化、骨盤腰椎の運動が重要と考えられるが、今回の研究結果からは、体幹屈筋群の筋力強化がより重要であることが示唆された。 【理学療法学研究としての意義】今回の研究より、呼吸機能の1つの指標となる咳嗽力が著明に低下している高齢者で、なおかつ脳血管疾患や廃用症候群を呈した例に対する理学療法介入に示唆を与える意味で意義あるものと考える。今後は、更なる可能性の呈示、適応等についての示唆を得るため治療方法等の検討をしていきたいと考える。

2016-05-20 08:06:09
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1 0 0 0 維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するボツリヌス療法:─理学療法の併用による効果について─

著者: 新岡大和上野貴大戸塚寛之宮崎哲也山口大輔成尾豊荻野雅史鈴木英二
出版者: JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌: 日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2011, pp.Bd1463-Bd1463, 2012

【はじめに、目的】ボツリヌス療法(以下、BTX)は筋弛緩作用のあるボツリヌス毒素を痙縮した筋へ直接注射することで筋緊張の緩和を図るもので、世界70カ国以上で痙縮に対する治療として用いられている。本邦でも2010年よりA型ボツリヌス毒素製剤が脳卒中における上肢痙縮、下肢痙縮に対する効能、効果として厚生労働省より適応追加の承認を得ており、脳卒中治療ガイドライン2009においても痙縮に対する治療として推奨グレードAとされている。一方で、脳卒中の上肢痙縮、下肢痙縮改善の目的は単なる痙縮の改善だけではなく、痙縮の軽減による機能及び能力の改善にある。そのためにはBTXとリハビリテーションの併用の重要性がいわれており、先行研究においてもBTXと理学療法を併用した結果、歩行能力が有意に改善したという報告がある(Giovannelliら:2007)。当院ではBTXが上肢痙縮、下肢痙縮に対して承認されてから、痙縮が認められる維持期脳卒中患者に対してBTXを行い、理学療法介入を併用してきた。今回、症例を重ねる中でBTXの後療法としての理学療法の有用性を確認でき、若干の知見を得たので報告する。【方法】対象は2011年3月より2011年9月の間に当院で脳卒中下肢痙縮に対してBTXを実施した12名(男性10名、女性2名、年齢64.2±10.0歳)である。対象者の下肢痙縮筋(股関節内転筋群、大腿二頭筋、下腿三頭筋、後脛骨筋など)にGlaxo Smithkline社製のボトックス(R)を投与した。注射単位数は対象者の痙縮の程度によって判断した。投与後より1ヶ月間、週2~6回、各60分程度の理学療法を行った。理学療法プログラムは、各種物理療法、関節可動域練習、筋力強化、歩行練習などが行われた。また、対象者に対してBTX施行前、1週間後、1ヵ月後にそれぞれ理学療法評価を行った。評価項目は、筋緊張検査として足関節背屈Modified Ashworth Scale(以下、MAS)、関節可動域検査として足関節背屈関節可動域(以下、ROM)、歩行検査として10m歩行検査、QOL検査としてSF-8をそれぞれ実施した。統計学的手法としてはSPSS for Windows10.0を用い、Friedman検定を行い、有意水準を5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究はさいたま記念病院倫理委員会にて承認を得て実施した。調査にあたっては、対象者に対して本研究の目的及び内容を説明し、研究参加への同意を得た。【結果】対象者の疾患内訳は、脳出血7名、脳梗塞3名、脳腫瘍2名であり、発症年齢は57.2±8.2歳で、発症からBTX施行時までの経過年数は7.0±3.8年であった。MASに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後の順で有意に数値が減少した。ROMに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が増大した。10m歩行検査においては歩行時間が施行前より1週間後、1ヵ月後の順に有意に数値が減少した。歩数は施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。SF-8に関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。【考察】 BTX施行より一週間後において、ほぼ全てのケースで筋緊張、関節可動域、歩行能力が改善されていた。また、BTX施行より1ヶ月後においても更なる改善を認め、先行研究の内容を裏づける結果となった。運動機能が固定されるケースが多い維持期脳卒中患者に対して、このような結果が得られたことは有意義といえる。今回、BTXを施行した多くの対象者は痙縮の改善後も以前の運動パターンが残存していた。筋緊張、関節可動域など改善された機能に見合った動作へ導くためには、正しい運動学習が必要となる。つまり、BTX後の治療の有無が重要ということになる。効果が1ヶ月ではあるが、持続ばかりか向上していた今回の結果は理学療法介入の必要性を示唆するものと考える。しかし、今回の研究は理学療法介入群のみのものなので、今後この点を課題として理学療法介入の有無によるRandomized Controlled Trialでの効果検証が必要だと考える。現在、諸外国ではBTXの後療法としてどのような理学療法介入が効果的か検討されている。今後は当院においても症例を重ねる中で、先行研究をもとに、より効果的な介入方法を検討し、その可能性を提示していくことが重要である。【理学療法学研究としての意義】本研究は我が国ではまだ報告の少ない維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するBTXの後療法として、理学療法の有用性を示唆できたことに意義があると考える。

2016-07-30 07:00:46
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1 0 0 0 運動器疾患術後患者に対する治療用AFOを用いた歩行練習の可能性について

著者: 上野貴大荻野雅史高橋幸司強瀬敏正森田直明戸塚寛之高木優一嶋悠也佐々木和人鈴木英二原和彦
出版者: JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌: 日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.CbPI1306-CbPI1306, 2011

【目的】運動器疾患の早期退院を目指した術後歩行練習介入の主な目標は、円滑な歩行獲得を目指した歩容改善と、適切な荷重制御歩行の獲得である。そこで、歩容改善を意識した歩行練習をより円滑に施行するための治療用Ankle Foot Orthosis(以下AFO)を用いた歩行練習を考案した。治療用AFOの有用性は、主に脳卒中に対する理学療法介入検証で報告されている。近年の機能的AFOは、装具が生み出す足関節底背屈の制御モーメントが歩行時の足関節機能を代償するように考案されており、装具を用いた正しい姿勢、関節アライメント下での歩行練習により、正しい筋活動を促す効果が期待される。しかし、運動器疾患の歩容改善に対して、これら治療用AFOによる効果の有用性を示す報告は少ない。当院にて、歩行不安定要素を有する股関節機能障害を呈した術後患者に対して、試行的にAFOを用いた歩行練習を行ったところ、膝への関連痛軽減や歩容改善につながった臨床適応例を数例認めた。そこで本研究はAFO装着が歩行機能に及ぼす影響や治療用装具としての適応の可能性について検証を行ったので報告する。 【方法】対象は、運動器疾患により当院に入院し、股関節及び膝関節内固定術、人工骨頭及び人工膝関節置換術を施行された例の中で、平成22年8月14日から平成22年10月30日までに、監視下で6分間の連続歩行が可能となった10例(男性2例、女性8例、平均年齢76.4±14.5歳)とした。対象に対し、装具なし、ありでの歩行について、それぞれ10メートル歩行、6分間歩行距離の測定を行った。装具は、パシフィックサプライ株式会社製GAITSOLUTION Designを使用し、油圧ダンパーの強さ設定を一律1.5とした。10メートル歩行は直線歩行路を用い3回施行し、歩数、歩行時間を測定した。6分間歩行距離は円形歩行路を用い1回測定した。測定は、装具なしでの歩行、装具ありでの歩行の順に行い装具使用下での歩行による運動学習効果の回避に努めた。また、各測定の間にはバイタルチェックを行いながら十分な休息時間を取った。得られたそれぞれの測定結果について、Wilcoxonの符号付順位和検定を用い、比較検討を行った。その際、10メートル歩行については3回中1番良い結果を採用した。加えて装具を用いた歩行の前後で感想を聴取した。各測定結果の統計的検討にはSPSS for windows10.0Jを用い、有意水準5%とした。 【説明と同意】対象またはその家族に対し研究の趣旨を説明し、同意を得た上で検討を行った。 【結果】対象の疾患内訳は、大腿骨頚部骨折3例、大腿骨転子部骨折2例、大腿骨基部骨折2例、脛骨高原骨折2例、慢性関節リウマチ1例であった。手術方式の内訳は、股関節内固定術6例、人工骨頭置換術1例、膝関節内固定術2例、人工膝関節置換術1例であった。測定結果について、中央値と四分位数偏差を用い以下に示す。10メートル歩行結果は、装具なしでは歩数19.5±4.1歩、歩行時間13.8±5.6秒、装具ありでは歩数17.5±4.4歩、歩行時間11.7±5.4秒であった。6分間歩行距離は、装具なしでは214.0±68.0m、装具ありでは247.5±73.8mであった。それぞれの測定結果の比較検討については全てにおいて有意差を認め、装具使用により各測定値の向上を認める結果となった。装具使用前後の感想については、使用前は抵抗感や疑問を訴える例が多かったが、使用後は楽に歩けた、痛みが消えた、足がしっかりした、速く歩けた等の前向きな感想が多かった。 【考察】今回の測定結果では、疾患、手術部位、発症から測定までの時期が異なる中、ほぼ全例でAFO装着下での10メートル歩行速度、6分間歩行距離が、AFOなしでの歩行に比べて大きく、有意差を認めた。結果から、歩行に装具を用いたことで、踵接地後の衝撃吸収と適度な足部踏み返しを代償するAFOの油圧制御機能が歩容改善を促し、より歩幅が大きく、術側下肢から健側下肢へのスムーズな体重移動のある歩行が可能となったと考察された。装具使用後の感想からも、歩容改善について実感を得られたと思われる例が多く、装具装着に対する患者満足度が高いことから、装具適応の可能性を示していた。 【理学療法学研究としての意義】過去に報告のない運動器疾患術後患者に対する治療用AFOを用いた歩行練習の可能性について示唆を得たことは、今後の運動器疾患分野での理学療法において意義があると考える。今後は、更なる可能性の提示、適応等についての示唆を得るため症例数を増やし検討していくべきと考える。

2016-05-20 05:46:11
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