著者

室伏 広治 山口 大輔

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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アスリートが高レベルのパフォーマンスを維持するためには、怪我なく長期間トレーニングを継続することが重要である。負荷の高いトレーニングを長時間続ける事により負傷につながるため、多くのエリートアスリートが現役を続けることが困難となる。申請者は、現役時代に腰や股関節などの負傷による困難を打開するため、「ハンマロビクスエクササイズ」を考案し, 負傷部位への過度な負担なくトレーニングの継続が可能となり、38歳でオリンピック銅メダルを獲得できた。本研究では表面筋電、3次元動作解析、フォースプレートを用いてハンマロビクスエクササイズの運動特徴を解明し、アスリートの傷害予防への効果を検討する。

著者

坪井 良介 各務 裕太 山口 大輔 倉光 君郎

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.22, 2018-06-26

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型推論は,構文パターンから型を推論する方法で,型アノテーションなしで静的型付けを実現する.ただし,構文パターンからの型推論はアルゴリズムが複雑になりがちですべての言語に採用しにくい問題がある.本発表は,よりお手軽に型推論を実現するため,名前からの型推論を提案する.まず,実際のソース・コードを解析し,型と名前の法則性を調べる.それに基づき,名前からの型を推論するシステムと言語設計を定義した.我々は,これらのアイディアを関数型スクリプト言語konoha 5λに実装し,その使いやすさを検証し報告する.

著者

金森 悟 甲斐 裕子 山口 大輔 辻 大士 渡邉 良太 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.21-141, (Released:2022-06-30)

参考文献数

23

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目的 高齢者の中には運動行動に関心が低くても,健康の保持・増進に必要な歩行時間(1日30分以上)を満たしている者が存在する。しかし,そのような集団の特性は明らかになっていない。そこで,本研究では,運動行動の変容ステージ別に,1日30分以上の歩行を行っている高齢者の特性を明らかにすることとした。方法 本研究は2019年度に日本老年学的評価研究(JAGES)が行った自記式郵送法調査を用いた横断研究である。対象者は24都道府県62市町村在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者45,939人とした。調査項目は1日の歩行時間,運動行動(1回20分以上で週1回以上)の変容ステージ,身体活動の関連要因(人口統計・生物学的要因8項目,心理・認知・情緒的要因3項目,行動要因8項目,社会文化的要因40項目,環境要因3項目)とした。分析は変容ステージで3群に層別し(①前熟考期,②熟考期・準備期,③実行期・維持期),目的変数を1日30分以上の歩行の有無,説明変数を身体活動の関連要因,調整変数を人口統計・生物学的要因全8項目としたポアソン回帰分析とした。結果 調査への回答者24,146人(回収率52.6%)のうち,分析に必要な項目に欠損がある者,介護・介助が必要な者を除いた18,464人を分析対象とした。前熟考期のみ,または前熟考期と熟考期・準備期のみ,1日30分以上の歩行ありと有意な関連が認められた要因は,人口統計・生物学的要因3項目(配偶者あり,負の関連では年齢80歳以上,および手段的日常生活動作非自立),行動要因2項目(外出頻度週1回以上,テレビやインターネットでのスポーツ観戦あり),社会文化的要因6項目(手段的サポートの提供あり,友人と会う頻度が週1回以上,町内会参加,互酬性高い,趣味が読書,負の関連では趣味が囲碁)であった。結論 高齢者において,前熟考期のみ,または前熟考期と熟考期・準備期のみで1日30分以上の歩行と関連が認められたのは,人口統計・生物学的要因,行動要因,社会文化的要因の中の11項目であった。変容ステージの低い層でも1日30分以上の歩行を促すには,身体活動を前面に出さず,人とのつながりなどを促進することが有用である可能性が示された。

著者

竹林 正樹 甲斐 裕子 江口 泰正 西村 司 山口 大輔 福田 洋

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.73-78, 2022-02-28 (Released:2022-04-16)

参考文献数

22

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目的:第29回日本健康教育学会学術大会シンポジウム「わかっていてもなかなか実践しない相手をどう動かす? —身体活動促進へのナッジ—」における発表と討議の内容をまとめることで,今後の身体活動・運動促進支援に資することを目的とする.現状と課題:心理・社会的特性に沿った行動促進手法の1つに「ナッジ」がある.ナッジでの身体活動・運動促進に関する先行研究では,「プロンプティング(例:階段をピアノの鍵盤模様にし,利用時に音が鳴る)」に一定の効果がある可能性が示唆されている.しかし,日本では,ナッジによる身体活動・運動促進に関する先行研究が少なく,特に行動継続に関する見解が十分とは言えない状況にある.知見と実践事例:身体活動・運動促進には,ナッジの枠組みである「FEAST(Fun: 楽しく,Easy: 簡単に,Attractive: 印象的に,Social: 社会的に,Timely: タイムリーに)」とヘルスリテラシー向上を組み合わせた介入が効果的と考えられる.この実践例に,青森県立中央病院が実施する「メディコ・トリム」事業がある.この事業では「笑い」を取り入れた健康教室を行った後,参加者が生活習慣改善を継続した可能性が示唆された.さらなる研究・実践を蓄積していくことにより,継続性のある身体活動・運動促進に関する方略の確立が求められる.

著者

石倉 恭子 加藤 美生 甲斐 裕子 山口 大輔 吉葉 かおり 福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.254-265, 2021-08-31 (Released:2021-09-03)

参考文献数

43

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目的:小型通信機器搭載アプリ等にて,身体活動を促進する一連のしかけ(ツール)に使用されたナッジを明らかにした.方法:「physical exercise」等と「app」等を検索語として,データベース検索(Scopus, Pubmed, Web of Science, CiNii)により2014~2019年に発行された論文を抽出した.論文で扱われた身体活動を促進する無作為化比較介入試験(RCT)を抽出したのち,ツール毎にナッジチェックリストMINDSPACEの9要素(“Messenger”“Incentives”“Norms”“Defaults”“Salience”“Priming”“Affects”“Commitments”“Ego”)の有無を分類した.国内実装事例を全国紙新聞記事から抽出し同様に分類した.結果:抽出されたRCTは32本であり,全て海外で実施されていた.使用されたツールは32 件で,MINDSPACE要素は平均4.2(範囲0–9)個であった.多用された要素は“Priming”(n=30, 93.8%),“Ego”(n=26, 81.3%),“Norms”(n=17, 53.1%),“Commitments”(n=15, 46.9%)であった.国内実装事例で使用されたツールは36件で,要素は平均1.4(範囲0–9)個であり,“Incentives”(n=31, 86.1%)が最も使用されていた.結論:有効なツールに使用された“Priming”や“Ego”,“Norms”,“Commitments”は,国内実装事例では殆ど使用されていなかった.今後,身体活動促進を意図しツールを開発する際は,これらを考慮することが望まれる.

著者

新岡 大和 成尾 豊 山口 大輔 若井 陽香 上野 貴大 荻野 雅史 鈴木 英二

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101399-48101399, 2013

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【はじめに、目的】ボツリヌス療法(botulinum toxin therapy;以下、BTX)は筋弛緩作用のあるボツリヌス毒素を痙縮筋へ直接注射することにより筋緊張の緩和を図る治療法である。脳卒中治療ガイドライン2009では痙縮に対する治療として推奨グレードAとされており、標的筋への直接投与による局限的効果とその手技の簡易さ、副作用の少なさから現在広く普及し始めている。しかしながら効果は可逆性で、個人差はあるものの薬剤効果は3ヶ月程度とされていることから、痙縮抑制効果の持続のためには反復投与が必要といった側面がある。木村らはBTXのみによる痙縮改善効果を報告しているが、一方でイギリスの内科医師ガイドラインではBTXはリハビリテーションプログラムの一部であるとされ、中馬はBTXと併せたリハビリテーションの重要性を指摘している。しかし、海外においてはBrinらがBTX後の適切なリハビリテーションの実施による薬剤効果の長期化を報告しているものの、国内では継続したリハビリテーションによる効果報告が少ない状況である。当院では維持期脳卒中患者へBTXを実施した後、薬剤効果の消失期限とされている3ヶ月間にかけて、理学療法を継続して併用介入しながら効果判定を行っている。今回、その効果判定結果より若干の知見が得られたので報告する。【方法】対象は2012年6月より2012年11月の間に、当院で脳卒中後の下肢痙縮に対してBTXを実施した43名のうち9名(男性7名、女性2名、平均年齢60.4±9.4歳)であった。対象者の下肢痙縮筋(腓腹筋、ヒラメ筋、後脛骨筋)にGlaxo Smithkline社製のボトックス(R)を投与した。注射単位数は対象者の痙縮の程度によって医師とともに判断した。投与後より3ヶ月間、週1~2回、各40分程度の理学療法を外来通院にて行った。理学療法プログラムは各種物理療法(電気刺激療法、温熱療法)、関節可動域練習、筋力強化、歩行練習などを実施した。また、対象者に対してBTX施行前、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後にそれぞれ理学療法評価を行った。評価項目は足関節底屈筋群の筋緊張検査としてModified Ashworth Scale(以下、MAS)、足関節背屈の関節可動域検査としてROM検査(以下、ROM)、歩行能力検査として10m歩行時間とした。統計学的手法にはSPSS for Windows10.0を用い、Friedman検定、wilcoxon検定を行い、有意水準を5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】調査にあたって対象者に対して本研究の目的及び内容を説明し、研究参加への同意を得た。【結果】対象者の疾患内訳は脳出血7名、脳梗塞2名であり、発症からBTXまでの経過年数は8.3±4.0年であった。MAS、ROMに関しては、施行前と比較して、1週間後に有意な改善を認め、以後1ヶ月後、3か月後では有意な差を認めなかった。歩行時間に関しては、施行前、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後の順に有意に改善が認められた。【考察】BTX施行1週間後では、施行前と比べて全ての評価結果の向上を認めた。BTXによる効果は1週間程度で最大となるといわれており、この改善は主にBTXによる効果と考えられた。その後、1ヵ月後、3ヶ月後の評価においては、筋緊張、関節可動域はBTX施行1週後の状態が維持されており、歩行能力に関してはこの間も経時的に改善を認めていた。これはBTXの後療法としての理学療法の併用と継続介入の有用性を示唆していると考える。理学療法介入効果について検討すると、筋緊張に関しては、姿勢や動作の改善、拮抗筋の活動性向上といった筋緊張亢進を抑制する因子に介入できたことが推察された。関節可動域に関しては、筋緊張が改善された状態を維持したことに加え、継続した介入により筋の柔軟性向上が促されたことが推察された。歩行能力に関しては、筋緊張と関節可動域が改善している状況下での動作練習により、運動学習が促され、ADL上の動作能力改善に繋がったことで3ヶ月間改善し続けたものと考えられた。これらの効果が維持期脳卒中患者において得られたことは有意義といえる。今回の研究では理学療法の継続介入が効果的であることは示唆できたが、理学療法の介入手段までは詳細に規定できていない。よって、今後はどのような理学療法の介入手段が有用なのか、また歩行動作がどのように変化するのか検証していくことが必要だと考えられる。【理学療法学研究としての意義】本研究は我が国ではまだ報告の少ない維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するBTXの後療法としての理学療法の併用、及びその継続介入の有用性を示唆できたことに意義があると考える。

著者

大野 和朗 山口 大輔 マリヤナ ニナ 嶽崎 研 嶽本 弘之

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲. ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-9, 1999-03-25

被引用文献数

2

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マメハモグリバエの幼虫寄生蜂4種6系統について, 増殖効率を明らかにするとともに, 羽化蜂を効率的に回収するためペットボトル容器を用いた羽化蜂回収容器の有効性を検討した.1) 飼育箱に一定数の雌蜂を放飼し, 数百頭の寄主幼虫を与えた場合, 雌蜂あたり次世代数には種間で有意な差は認められなかった.2) しかし, 性比はC. pentheus, D. isaeaおよびH. varicornisで雄に偏り, 雌の割合が低かった.対照的に, N. formosaでは極端に雌に偏り, 雄はわずかであった.3) D. isaea(DI-KGS)の放飼雌数を5, 10, 20頭に変えて約800頭の寄主を供試した場合, 次世代の生産に利用された寄主の割合は20頭供試区でも27%と低く, 寄主体液摂取の対象となった寄主すなわち死亡幼虫の割合は30∿50%と高かった.4) ハモグリミドリヒメコバチN. formosaの産雄性単為生殖系統(NF-KHO)および産雌性単為生殖系統(NF-KGS)の成虫数百頭を飼育箱に維持しながら, 数百頭の寄主を供試した場合, 前者の次世代数は後者の2倍近い値となった.しかし, 前者の性比は雄に偏り, 後者ではほとんどの個体が雌であった.5) ペットボトルを用いた羽化蜂回収容器にはいずれの種も80%以上の個体が試験管に回収されたが, その割合はC. pentheusで有意に低かった.6) 以上の結果から, N. formosaの産雌性単為生殖系統が大量増殖に最も適していると考えられた.

著者

山口 大輔

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.31-32, 2021-01-31 (Released:2023-04-18)

参考文献数

1

著者

甲斐 裕子 神藤 隆志 山口 大輔 吉葉 かおり 河原 賢二 荒尾 孝 石倉 恭子

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.39, 2021 (Released:2021-01-13)

著者

栁澤 節子 小林 千世 山口 大輔 上原 文恵 吉田 真菜 鈴木 風花 松永 保子

出版者

信州公衆衛生学会

雑誌

信州公衆衛生雑誌 (ISSN:18822312)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.107-113, 2018-03

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本研究の目的は、主観的健康感と生活形態、健康維持への意識、および地域社会活動との関連を検討することであった。2015 年7 月にM 市内の総合球戯場でゲートにいた成人と、2016 年9 月から10 月にM市内の商業施設の成人の来店者とS 大学医学部主催の健康講座に来た成人の参加者を調査対象者とした。調査内容は対象者の属性、主観的健康感、生活形態、直接スポーツ観戦の有無などであり、無記名式質問紙調査を実施した。分析は、主観的健康感について「主観的健康感高群」と「主観的健康感低群」に分けて、それらを従属変数とし、「地域活動に関する事柄」、「生活習慣に関する事柄」、「健康維持に関する意識」、「直接スポーツ観戦の有無」を独立変数として、多重ロジスティック回帰分析を行った。その結果、「夢中になれるもの」(OR=3.41、95% CI=1.270─9.167)、「規則正しい生活」(OR=2.64、95% CI=1.251─5.585)、「直接スポーツ観戦」(OR=2.584、95% CI=1.158─5.766)が、主観的健康感を高める要因であった。これらのことから、人生において、夢中になれるものがあることや、規則正しい生活を送ること、直接スポーツを観戦することが、主観的健康感に大きな影響を与えていることが分かった。また、直接スポーツを観戦することや、直接スポーツをすること以外にも、スポーツに関わる、あるいは携わることが、健康に対する意識を高め、健康の保持増進に影響を与えることが推察された。したがって、スポーツができない高齢者や患者においても、スポーツを観戦することで、主観的健康感が高まり、人生における楽しみや生きがいにつながり、「近隣の人との交流」、「地域での活動に参加する」などの社会的活動やその役割、意識をも高め、主観的健康感も高まると考えられた。今後、健康寿命の延伸に向けた健康づくりのためには、今回明らかになった主観的健康感を高めるような要因が充実する介入や支援ができる体制を作り上げることが重要であると考えられた。

著者

山口 大輔 山口 真弥 千田 忠賢 倉光 君郎

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.2, 2017-02-27

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再帰下降構文解析は人気の実装方法であるが,バックトラッキングにより,最悪ケースにおいて指数時間を要することが知られている.現実のパーサでは,最悪ケースはほとんど発生しないが線形時間性を保証することは難しい.本研究では,再帰下降構文解析の形式モデルとしてPEGを用い,PEGの文法定義から線形時間性を判定する方法に取り組んだ.

著者

渡邉 遥輔 山口 大輔 倉光 君郎

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.3, 2019-09-18

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スマートコントラクトはブロックチェーン技術に基づいたプラットフォーム上で実行される分散型アプリケーションである.スマートコントラクトでは,資産のやり取りや権利の譲渡といった契約事項をプログラムとして実装でき,ブロックチェーン上で安全に実行できる.スマートコントラクトの開発言語としてSolidityと呼ばれるJavaScript風プログラミング言語がよく用いられる.しかし,Solidityは契約事項の可読性が低く,契約内容の理解が困難という課題がある.本発表では,より自然な日本語でスマートコントラクトを記述可能なプログラミング言語Nicoを提案する.Nicoの設計と実装を述べ,スマートコントラクトの記述をNicoで行う効果について考察を行う.

著者

山口 大輔 上野 貴大 荒井 駿 佐野 井雪 山本 陽平 佐々木 和人 鈴木 英二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1511, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】徒手筋力計(以下:HHD)は筋力の定量的な評価を可能とし,簡便性,コスト面においても有用と考えられている。HHDを用いた下肢筋力測定法の信頼性・再現性については数多く検討されてきているが,未だに統一された見解に至っていない。現段階ではHHDを用いた測定法はDanielsらの徒手筋力検査法(以下:MMT)に準じて行うことが望ましいとされている。しかし,実症例に対してMMTの方法は測定肢位がとれない等の理由から正確な筋力評価が行えていない場合も少なくない。我々はHHDを用いた測定法で測定肢位に苦慮する股関節伸展,外転,膝関節屈曲において実症例に対する測定し易い別法を考案し,MMTの方法による測定値との間に正の相関があることを報告した(股関節伸展:r=0.57,股関節外転:r=0.68,膝関節屈曲:r=0.58)。そこで,今回は本法における検者内及び検者間の信頼性について検討したので報告する。【方法】測定機器にはHHD(モービィMT-100,酒井医療社製)を用い,測定単位は重量キログラム(kgf)とした。検者内の検討では1名の検者(臨床経験3年目の男性理学療法士)が30名の健常成人(男性24名,女性6名,平均年齢23.5±3.7歳)を対象に同日内での3回反復測定による信頼性を検討した。また,検者間の検討では3名の検者(臨床経験1年目の男性2名,女性1名の理学療法士)が健常成人5名(男性3名,女性2名,平均年齢24.4±2.6歳)の左右10肢を対象に測定し,3回の最大値を代表値として検討した。被験者の疲労が反映されないよう3日間に分けて測定し,測定順が同一にならないよう配慮した。また,検者には研究の目的,意義は教示せず,的確に実施できるよう測定方法と注意点のみ説明した。HHDを用いた別法は実症例で測定し易い肢位を考慮し,股関節伸展は足底と床面が離れた端座位を測定肢位とし,大腿遠位部後面と座面との間でHHDを圧迫する方法とした。股関節外転は背臥位で両側下腿遠位部にベルトを装着し,検者が対側下肢を固定した上で,被験肢の股関節外転を行わせるベルト固定法とした。膝関節屈曲は足底と床面が離れた端座位にて下腿遠位部にベルトを装着し,検者の抵抗に対し膝関節を屈曲する徒手抵抗法とした。検者内及び検者間での測定方法は統一とし,各測定時間は最大努力での約5秒間,各測定間には約30秒の休息時間を設け,計3回ずつ測定した。統計学的分析には級内相関係数(Intraclass correlation coefficients:以下ICC)を用い,検者内信頼性係数はICC(1,3),検者間信頼性係数はICC(2,3)を用いて算出した。また,統計処理にはIBM SPSS Statistics 21を用い,有意水準は1%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は所属機関の倫理委員会で承認を受け,全対象者に十分な研究内容を説明し,同意を得た上で実施した。【結果】検者内信頼性は股関節伸展ICC(1,3)=0.97,股関節外転ICC(1,3)=0.98,膝関節屈曲ICC(1,3)=0.98であった。検者間信頼性は股関節伸展ICC(2,3)=0.81,股関節外転ICC(2,3)=0.88,膝関節屈曲ICC(2,3)=0.81であった。【考察】ICCの評価基準として桑原ら(1993)は0.8~は良好,0.9~は優秀とし,Landisら(1977)は0.81以上をalmost perfectと述べている。本研究の結果では検者内及び検者間信頼性共に全項目で高い信頼性が得られた。股関節伸展のMMTに準じた測定方法は腹臥位をとることが必要条件となる。しかし,実症例では腹臥位がとれない対象も少なくない。平野ら(2004)は背臥位で股関節伸展の測定方法における信頼性を報告しているが,検者が2名必要であり,測定の簡便性に対しては不利となる為,今回は測定肢位を座位とした。測定結果には体重や重力の要因が加味されるため,被験者間での比較は困難であるが,臨床において個々の対象者における経時的な筋力評価には有用な方法と考える。股関節外転は測定肢位を背臥位,測定方法をベルト固定法にし,測定バイアスを最小限に留めたことで,比較的高い信頼性が得られたと考える。膝関節屈曲は臨床でより簡便性を重視した徒手抵抗法にて測定した。Reeseら(2001)はHHDを使用した測定方法の制約として,検者が十分な抵抗力を与えることができない事を挙げ,検者の抵抗力が測定結果に影響を及ぼす可能性があると報告している。しかし,本研究の結果では検者内及び検者間において高い信頼性を認め,徒手抵抗による膝関節屈曲測定法の有用性が示唆された。本研究の限界は,対象が健常成人である為,実症例で同様の結果が示せるか現段階では不明であるが,本研究結果での高い信頼性は本法の有用性を支持するものとなった。【理学療法学研究としての意義】実症例を想定した本法の検者内及び検者間信頼性の検討において有用な結果を示せたことは,今後の理学療法分野における筋力測定法の一助になると考えられる。

著者

新岡 大和 上野 貴大 戸塚 寛之 宮崎 哲也 山口 大輔 成尾 豊 荻野 雅史 鈴木 英二

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bd1463-Bd1463, 2012

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【はじめに、目的】 ボツリヌス療法(以下、BTX)は筋弛緩作用のあるボツリヌス毒素を痙縮した筋へ直接注射することで筋緊張の緩和を図るもので、世界70カ国以上で痙縮に対する治療として用いられている。本邦でも2010年よりA型ボツリヌス毒素製剤が脳卒中における上肢痙縮、下肢痙縮に対する効能、効果として厚生労働省より適応追加の承認を得ており、脳卒中治療ガイドライン2009においても痙縮に対する治療として推奨グレードAとされている。一方で、脳卒中の上肢痙縮、下肢痙縮改善の目的は単なる痙縮の改善だけではなく、痙縮の軽減による機能及び能力の改善にある。そのためにはBTXとリハビリテーションの併用の重要性がいわれており、先行研究においてもBTXと理学療法を併用した結果、歩行能力が有意に改善したという報告がある(Giovannelliら:2007)。当院ではBTXが上肢痙縮、下肢痙縮に対して承認されてから、痙縮が認められる維持期脳卒中患者に対してBTXを行い、理学療法介入を併用してきた。今回、症例を重ねる中でBTXの後療法としての理学療法の有用性を確認でき、若干の知見を得たので報告する。【方法】 対象は2011年3月より2011年9月の間に当院で脳卒中下肢痙縮に対してBTXを実施した12名(男性10名、女性2名、年齢64.2±10.0歳)である。対象者の下肢痙縮筋(股関節内転筋群、大腿二頭筋、下腿三頭筋、後脛骨筋など)にGlaxo Smithkline社製のボトックス(R)を投与した。注射単位数は対象者の痙縮の程度によって判断した。投与後より1ヶ月間、週2~6回、各60分程度の理学療法を行った。理学療法プログラムは、各種物理療法、関節可動域練習、筋力強化、歩行練習などが行われた。また、対象者に対してBTX施行前、1週間後、1ヵ月後にそれぞれ理学療法評価を行った。評価項目は、筋緊張検査として足関節背屈Modified Ashworth Scale(以下、MAS)、関節可動域検査として足関節背屈関節可動域(以下、ROM)、歩行検査として10m歩行検査、QOL検査としてSF-8をそれぞれ実施した。統計学的手法としてはSPSS for Windows10.0を用い、Friedman検定を行い、有意水準を5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はさいたま記念病院倫理委員会にて承認を得て実施した。調査にあたっては、対象者に対して本研究の目的及び内容を説明し、研究参加への同意を得た。【結果】 対象者の疾患内訳は、脳出血7名、脳梗塞3名、脳腫瘍2名であり、発症年齢は57.2±8.2歳で、発症からBTX施行時までの経過年数は7.0±3.8年であった。MASに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後の順で有意に数値が減少した。ROMに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が増大した。10m歩行検査においては歩行時間が施行前より1週間後、1ヵ月後の順に有意に数値が減少した。歩数は施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。SF-8に関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。【考察】 BTX施行より一週間後において、ほぼ全てのケースで筋緊張、関節可動域、歩行能力が改善されていた。また、BTX施行より1ヶ月後においても更なる改善を認め、先行研究の内容を裏づける結果となった。運動機能が固定されるケースが多い維持期脳卒中患者に対して、このような結果が得られたことは有意義といえる。今回、BTXを施行した多くの対象者は痙縮の改善後も以前の運動パターンが残存していた。筋緊張、関節可動域など改善された機能に見合った動作へ導くためには、正しい運動学習が必要となる。つまり、BTX後の治療の有無が重要ということになる。効果が1ヶ月ではあるが、持続ばかりか向上していた今回の結果は理学療法介入の必要性を示唆するものと考える。しかし、今回の研究は理学療法介入群のみのものなので、今後この点を課題として理学療法介入の有無によるRandomized Controlled Trialでの効果検証が必要だと考える。現在、諸外国ではBTXの後療法としてどのような理学療法介入が効果的か検討されている。今後は当院においても症例を重ねる中で、先行研究をもとに、より効果的な介入方法を検討し、その可能性を提示していくことが重要である。【理学療法学研究としての意義】 本研究は我が国ではまだ報告の少ない維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するBTXの後療法として、理学療法の有用性を示唆できたことに意義があると考える。

著者

大野 和朗 山口 大輔 マリアナ ニナ 嶽崎 研 嶽本 弘之

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.43, 1999-04-02

著者

山口 大輔(意眞)

出版者

龍谷仏教学会

雑誌

佛教學研究

巻号頁・発行日

no.67, pp.71, 2011-03-10 (Released:2011-07-05)