著者
田中 結香 望月 宗一郎 渡邊 隆文 鷲野 明美
出版者
健康科学大学
雑誌
健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.5-15, 2018-08-10

【目的】高齢者や障がい者の権利擁護における司法ソーシャルワークを円滑に実践するために、地域包括支援センター職員と弁護士・司法書士の司法ソーシャルワークに対する連携の認識を明らかにすることを目的とした。<br>【方法】A 県の地域包括支援センター職員、弁護士、司法書士の計455人を対象に、無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。<br>【結果】「司法ソーシャルワーク」という言葉を聞いたことがあるか、または実践したことがあるかの質問に対し職種による差が有意に見られ、弁護士が高かった。日々の成年後見活動や研修会への参加が連携のきっかけとなっていた。<br>【考察】円滑な連携のためには相互の業務を十分理解し、日ごろから情報を共有する必要がある。職種を越えて共に学ぶ機会を設け、その場に参画することで、司法ソーシャルワークのより一層の推進を図れる可能性が示唆された。
著者
田中 結香 望月 宗一郎
出版者
日本保健医療福祉連携教育学会
雑誌
日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携 (ISSN:18836380)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1_2, pp.2-10, 2013 (Released:2019-09-26)
参考文献数
25

【目的】 本研究は,介護療養型医療施設の円滑な退院促進に必要な要素と専門職連携の在り方を検討するための基礎資料として,退院調整に携わる看護師とMSWの業務に関する認識を明らかにすることを目的とした。 【方法】 全国の介護療養型医療施設の退院調整に携わる看護師250人とMSW250人の計500人を対象に,無記名自記式質問紙郵送調査を行った。 【結果】 有効回答数は335人(67.0%)であった。看護師はMSWよりも「業務量が多い」,「医師と連携を取ることが困難である」と認識しており,MSWは看護師よりも「看護師と連携することが困難である」,「経営者が業務内容を理解してくれている」と認識していた。また,看護師,MSWともに,日常業務の中で「社会的入院」について考えていた。 【結論】 日頃の業務の多さや互いの業務内容の認識不足から「専門職連携」が上手に機能していない実態が明らかとなり,今後,保健医療福祉の専門職が協働して相談援助に関わり退院調整を図ることが重要であることが示唆された。