著者
清水 裕子 望月 宗一郎
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.39-45, 2012 (Released:2014-04-24)
参考文献数
21

目的 一次救命処置(BLS)•自動体外式除細動器(AED)の技術習得と実施に関連した学校教職員の認識を明らかにすることを目的とした。方法 A 県内の中学校 2 校•高等学校 2 校の全 4 校の教職員計192人を対象に無記名自記式質問紙留め置き調査を行った。調査項目は,対象の属性のほか,BLS の講習受講状況や技術習得に関する認識,AED の設置状況,AED 技術習得状況等であった。結果 有効回答は160人(83.3%)であった。男性91人(56.9%),女性69人(43.1%)で,勤務先は中学校が52人(32.5%),高等学校が108人(67.5%)であった。BLS に関する講習を過去に受講したことのある者は144人(90.0%)で,AED の講習は105人(65.6%)が受講していた。BLS 技術を「習得できていない」と認識している者は39人(24.4%)で,BLS 実施に対し「不安や心配がある」者は140人(87.6%)であった。所属校に AED が設置されていると回答した156人(97.5%)のうち,AED の設置場所を把握していなかった者は 3 人(1.9%)であった。BLS と AED の講習については,「教員」が教員以外の者より有意に参加していた。学校主催の今年度の取り組みへの参加状況については,「教員」と「運動部顧問」が,それ以外の者より有意に参加していた。BLS の技術を習得できていると認識している者の割合は,「養護教諭•体育科教諭等の専門教員」,「教員」,「BLS 講習受講者」,「急変時遭遇者」が,各々それ以外の者よりも有意に多かった。「専門教員」はそれ以外の者よりも,BLS 実施に対し不安を抱える者が有意に少なかった。結論 BLS の技術習得に対する認識や BLS 実施に対する不安については,対象の属性で差がみられ,教員以外の職員や BLS 講習の未受講者はその認識が低かった。また,BLS 講習を受けたことのない者や勤務先の AED の設置場所を把握していない者も実在した。今後は,全教職員が正確な知識を持ち,緊急時に迅速かつ的確に対応できるよう,学校全体で組織的に取り組む必要性が示唆された。また,BLS や AED に関する知識や技術を習得しているという意識が高まることで,それを必要とする場面に遭遇した際の不安が軽減されるのではないかと考えられた。
著者
田中 結香 望月 宗一郎 渡邊 隆文 鷲野 明美
出版者
健康科学大学
雑誌
健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.5-15, 2018-08-10

【目的】高齢者や障がい者の権利擁護における司法ソーシャルワークを円滑に実践するために、地域包括支援センター職員と弁護士・司法書士の司法ソーシャルワークに対する連携の認識を明らかにすることを目的とした。<br>【方法】A 県の地域包括支援センター職員、弁護士、司法書士の計455人を対象に、無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。<br>【結果】「司法ソーシャルワーク」という言葉を聞いたことがあるか、または実践したことがあるかの質問に対し職種による差が有意に見られ、弁護士が高かった。日々の成年後見活動や研修会への参加が連携のきっかけとなっていた。<br>【考察】円滑な連携のためには相互の業務を十分理解し、日ごろから情報を共有する必要がある。職種を越えて共に学ぶ機会を設け、その場に参画することで、司法ソーシャルワークのより一層の推進を図れる可能性が示唆された。
著者
田中 結香 望月 宗一郎
出版者
日本保健医療福祉連携教育学会
雑誌
日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携 (ISSN:18836380)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1_2, pp.2-10, 2013 (Released:2019-09-26)
参考文献数
25

【目的】 本研究は,介護療養型医療施設の円滑な退院促進に必要な要素と専門職連携の在り方を検討するための基礎資料として,退院調整に携わる看護師とMSWの業務に関する認識を明らかにすることを目的とした。 【方法】 全国の介護療養型医療施設の退院調整に携わる看護師250人とMSW250人の計500人を対象に,無記名自記式質問紙郵送調査を行った。 【結果】 有効回答数は335人(67.0%)であった。看護師はMSWよりも「業務量が多い」,「医師と連携を取ることが困難である」と認識しており,MSWは看護師よりも「看護師と連携することが困難である」,「経営者が業務内容を理解してくれている」と認識していた。また,看護師,MSWともに,日常業務の中で「社会的入院」について考えていた。 【結論】 日頃の業務の多さや互いの業務内容の認識不足から「専門職連携」が上手に機能していない実態が明らかとなり,今後,保健医療福祉の専門職が協働して相談援助に関わり退院調整を図ることが重要であることが示唆された。