文献一覧: 18825540 (ISSN) - Ceek.jp Altmetrics

27 0 0 0 OA 筋-骨格モデル解析法によるバドミントン競技におけるオーバーヘッドストロークの全身筋活動の特徴

著者: 升佑二郎
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: vol.14, pp.143-150, 2018 (Released:2018-08-10)
参考文献数: 15

近年では科学技術の発展に伴い分析方法が進歩し、座標データを基にインナーマッスルを含めた多くの筋を同時に評価できる筋-骨格モデル解析法が考案された。この方法を用いることにより、従来検討することができなかったインナーマッスルを含む多くの筋活動について推定的に検討することが可能になる。本稿では、筋-骨格モデル解析法により算出された各種オーバーヘッドストローク時の筋活動の特徴について説明する。

2020-03-05 19:44:14
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4 0 0 0 統合失調症患者が地域生活を送ること─精神科デイケア利用者からみえてきたことを中心に─

著者: 古賀誠
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: no.11, pp.119-129, 2015-03-01

2020-03-28 14:00:15
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009886453

4 0 0 0 パーソンズから現代医療へ : その医療社会学研究への註釈

著者: 庄司俊之
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: vol.1, no.1, pp.71-84, 2005-03-01

2019-02-08 17:31:57
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009321859

4 0 0 0 学校現場におけるスクールソーシャルワーカー活用事業の導入期にみる困難性 : 学校支援者とのパートナーシップに焦点を当てて

著者: 渡邊隆文
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: no.11, pp.59-72, 2015-03

2017-10-12 23:26:56
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009886447

3 0 0 0 作業療法に潜在するロマン主義的な精神 : 道徳療法における理性と感情に関する考察を通して

著者: 加藤智也
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: no.9, pp.77-90, 2013-03

2021-10-03 16:53:37
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009575145

3 0 0 0 OA 筋力発揮率の計測意義と臨床応用

著者: 下瀬良太
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: vol.14, pp.113-122, 2018 (Released:2018-08-10)
参考文献数: 41

筋力の評価において最大筋力以外に筋力発揮率(RFD)の評価が推奨されている。RFD は筋力発揮開始時点から筋力上昇時における筋力変化の平均勾配から算出される指標であり、特に神経性因子を反映し、歩行などの日常生活動作との関連も強いものである。RFD は加齢とともに低下し、その低下は最大筋力の低下よりも早期に発生し、最大筋力の低下よりも大きい。また、疾患者のRFD は同年代の健常者よりも低下しており、介入により最大筋力の改善は認めていてもRFD は改善が不十分であることが多い。神経性因子を反映し有用な情報を得ることができるRFD であるが、臨床の中でのRFD は未だ十分な検討がされていない現状がある。そして、RFD 改善のためにもリハビリテーションなどの効果的な介入が必要であるが、RFD 改善のための介入内容について一定の見解が得られていない。より効果的なリハビリテーションを提供するためにも、RFD について今後の研究が期待される。

3 0 0 0 司法ソーシャルワーク推進に向けた地域包括支援センター職員と弁護士・司法書士の連携に対する認識

著者: 田中結香望月宗一郎渡邊隆文鷲野明美
出版者: 健康科学大学
雑誌: 健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)
巻号頁・発行日: vol.14, pp.5-15, 2018-08-10

【目的】高齢者や障がい者の権利擁護における司法ソーシャルワークを円滑に実践するために、地域包括支援センター職員と弁護士・司法書士の司法ソーシャルワークに対する連携の認識を明らかにすることを目的とした。<br>【方法】A 県の地域包括支援センター職員、弁護士、司法書士の計455人を対象に、無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。<br>【結果】「司法ソーシャルワーク」という言葉を聞いたことがあるか、または実践したことがあるかの質問に対し職種による差が有意に見られ、弁護士が高かった。日々の成年後見活動や研修会への参加が連携のきっかけとなっていた。<br>【考察】円滑な連携のためには相互の業務を十分理解し、日ごろから情報を共有する必要がある。職種を越えて共に学ぶ機会を設け、その場に参画することで、司法ソーシャルワークのより一層の推進を図れる可能性が示唆された。