著者

松井 達也

出版者

学校法人 天満学園 太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.127-136, 2013 (Released:2017-05-10)

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本研究の目的は近年の国内におけるホームレスの健康調査とアルコール問題に関する文献検討を行い,その現状を明らかにすることである。ホームレスに関連する調査資料を含む国内文献31編の文献検討を行った結果,全国調査10編,大阪市内の調査9編,他の地域の調査6編,支援報告6編であった。ホームレスの全国調査において路上生活者はこの10年間で1万5千人ほど減少している一方で,路上生活を脱した,脱ホームレスのうち精神障がいの疑いがある者15.2%,アルコール依存症の疑いがある者14.1%となっており,孤立を解消するための伴走型の支援が求められていた。大阪のあいりん地区や東京の山谷地区では高齢化が進み,ほぼ全員が単身男性,家族との関係が絶縁または希薄,若年発症と思われる人が多く,生活障害が顕著であるため,服薬や金銭管理などきめ細やかな関わりが求められていた。アルコール症患者に対しては毎日の生活リズムを重視したハードな治療プログラムが必要であったが,治療導入においては信頼関係をいかに築くかが重要であり,受容的に人間としての患者の尊厳に気を配ることが何よりも大切であった。

著者

松井 達也

出版者

学校法人 天満学園 太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.203-211, 2011

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本研究の目的はアルコール症を持つホームレスに対する支援に関する文献検討を行い、彼らの支援についての示唆を得ることである。アルコール症を持つホームレスに対する支援に関する国内文献10編と国外文献42編の文献検討を行った結果、ホームレスであることとアルコール症は大いに関連があり、ホームレスのアルコール症を解決するためには入所施設での集中的なプログラムと退院後の地域での医療的支援と居住の確保が重要であることがわかった。さらに国内におけるアルコール症を持つホームレスに対する支援は不十分であり、特に地域でいかに医療的支援を行うかが課題となっている。

著者

松井 達也

出版者

太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.125-132, 2012-03

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本研究の目的は知的障がい者に対する認知行動療法に関する文献検討を行いその効果と工夫を明らかにすることである。知的障がい者に対する認知行動療法に関連する国内文献5編と国外文献7編の文献検討を行った結果、知的障がい者に対する認知行動療法は対人関係、コミュニケーションスキルの向上、抑うつの改善、怒りのコントロールといった点で一定の効果があることがわかった。またその実施にあたってはCBT実施前の準備トレーニング、文字・絵カードの使用、支持的な関わりなどの工夫が有効であった。今後、知的障がい者に対する認知行動療法は国内においてもより一層の研究とその効果の立証が期待されている。

著者

松井 達也

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.341-352, 2011 (Released:2011-01-31)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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2005年に医療観察法が施行され触法精神障がい者に対する看護が注目されている。触法精神障がい者に適切な看護を提供する上で彼らに対する態度を理解することが必要であるが,その態度についての構成要件については明らかにされていない。そこで触法精神障がい者に対する看護師の態度の構成要件を明らかにすることを目的に触法精神障がい者のケアを行っている3つの精神科病院で12名の看護師を対象に面接調査を実施した。そしてBerelsonの内容分析を用いて質的・帰納的分析を行った結果,15個のカテゴリーが抽出された。まず看護師は触法精神障がい者と出会い彼らと関係作りを行うが,これに関するカテゴリーが5個あった。次に臨床場面において治療的関わりを持つがこれに関するものが4個あった。さらに治療を進める中で退院に向けた関わりを持っていたがこれに関するものが2個あった。そしてそれらの関わりの中で患者に対する様々な感情が生じていたがこれに関するものが4個あった。触法精神障がい者に対する態度の構成要件は相反する価値観が矛盾しながら存在するので,そのバランスをいかにとるかが重要である。また触法精神障がい者に対する消極的態度を克服するためには彼らを深く理解し,彼らの看護に関する専門的な知識を持つことが大切である。さらに看護師は彼らの退院後の地域支援システムの構築に寄与することが求められている。