著者

松崎 良美

雑誌

津田塾大学紀要 = Journal of Tsuda College (ISSN:02877805)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.197-216, 2017-03-16

著者

松崎 良美

出版者

津田塾大学

巻号頁・発行日

2018-03-16

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2017年度

著者

須藤 茉衣子 笹川 恵美 吉朝 加奈 松崎 良美 松本 亜紀 三砂 ちづる

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.156-165, 2016-07-31 (Released:2016-08-29)

参考文献数

13

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Objective:We investigated at which age children who started caregiver-assisted toilet training (diaperless child care) under age 1 stopped needing diapers.Methods:We conducted a cross-sectional study using a self-administered mailed questionnaire in Tokyo be tween April and May 2012. The participants were mothers who started toilet training their children under age 1. At the time of the study, the children had to be ≥2 years old. Questionnaires were dis tributed to 175 mothers, and data from 125 were analyzed.Results:A total of 116 (92.8%) children stopped needing diapers during the day, and the mean age of the chil dren who did not rely on diapers was 21 months. Mean age did not significantly differ by characteris tics such as childʼs or the motherʼs age, family structure, or employment situation. However, it tend ed to be related to the frequency of using paper diapers and age of starting diaperless childcare.Discussion:An increase in the number of children using diapers at 3 years of age has been reported in recent years. However, the mean age at which children in this study did not rely on diapers during the day was <2 years. Our findings suggest that early caregiver-assisted toilet training can facilitate indepen dent toileting in children.

著者

茶谷 明義 放生 明廣 立矢 宏 有竹 恭大 松崎 良彦 平野 敦也 町田 隆志

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.320-321, 2001

著者

松崎 良美 猿木 信裕 松田 智大

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.247-260, 2020-04-15 (Released:2020-05-08)

参考文献数

31

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目的 2013年に「がん登録等の推進に関する法律」(以下,「がん登録推進法」)が成立し,2016年1月に施行され,医療機関においてのがんの診断・治療に際して届出が義務付けられた。都道府県で同一患者に関する複数の届出を処理し,がんの罹患数を高い精度で把握するためには,名寄せが必要なため,個人情報の収集が欠かせない。がん登録の遂行をめぐり,財政的基盤が不足していたことに加え,「がん登録推進法」の成立過程では,個人情報保護が主論点となったが,国民のがん登録に対する関心の持ち方にも変化がみられた可能性がある。新聞メディアにおいて,がん登録に触れた記事の本数の推移を把握し,その内容がどのように変化したか記述し,検討を行う。方法 がん登録の標準化や精度向上が進捗したと考えられる第3次対がん10か年総合戦略が開始された2004年から2013年に発刊された主要紙5紙と地方紙50紙を対象に,株式会社ELNETが取り扱う新聞記事クリッピングサービスを用いて1)「がん and 登録」2)「がん and 統計」3)「がん and 対策」4)「がん and 情報」のキーワードを見出しまたは本文に含む記事を抽出したところ,960件が該当した。そのうち「がん登録」の文言を含む記事441件を分析対象とし,2004年から2008年に掲載された「前期」記事,2009年から2013年の「後期」に分け,新聞記事本文の計量テキスト分析を実施した。ソフトはKH Coderを用いた。結果 「がん登録」の文言を含む記事が最も多くみられたのは2006年で68件あり,次いで2011年の60件であった。とくに,がん登録2006年に多くみられた記事の多くは,法律制定にむけた動きの他に,がん登録データを用いた疫学調査の結果の公開と関連して,2011年については東日本大震災で発生した原発事故と関連してみられた。結論 「がん登録」の文言を含む記事数増加の背景には,がん登録を用いたデータ分析結果の公表,国民の不安や健康意識を高めるようなイベントの発生があった。例えば,地域や施設別生存率の提示や,がん発症が懸念されるイベントが挙げられる。これらのイベント発生ががん登録の重要性の認識に繋がったとも考えられる。

著者

松崎 良

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.603, pp.603_165-603_184, 2008-12-31 (Released:2011-05-16)

参考文献数

26

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共済と保険は保障という大分類では共通性があるが,指導理念・組織原理・保障技術の点で夫々別異の体系を構成しており,行為法(契約法)及び業法の両面で,夫々に適合した別々の法律の下で切磋琢磨することが,夫々の利用者(契約者)及び国民経済に資することになる。外圧に関わらず,各々相違した保障を敢えてイコールフッティングの名の下に同様の法規制を掛ける必要性は全く無く,保険は保険内部で保障を更に充実させるように努力すべきである。共済は地道に直向に孜孜営々と努力を積み重ねてきた成果が今日多くの利用者に評価されている訳であり,保険は共済から謙虚に学び取る姿勢が必要であろう。自己と異なったものの存在を認めた上で,相互に研鑽する多様性を日本の社会から喪失してはならない。