著者

三田 勝己 石田 直章 赤滝 久美 伊藤 晋彦 小野 芳裕 沖 高司

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.8, pp.563-566, 1993-08-18

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二分脊椎患者の立位姿勢における身体動揺を床反力作用点の軌跡として記録し,これを手掛りに彼らの姿勢調節能力に検討を加えた.対象はL_3〜_5麻痺レベルをもち,屋外歩行が可能な二分脊椎患者(9〜18歳)とした.患児の前後方向の身体動揺は装具を装着した開眼の状態がおおむね健常者の閉眼時に相当し,閉眼するとその2倍に増大した.装具の有無は身体動揺と密接な関連を示したが,その影響は開眼,閉眼時の違いほど大きくはなかった.左右方向の身体動揺量は前後方向より幾分か少なかったが,類似した特徴を示した.しかし,装具の有無との関連は前後方向より低かった1

著者

中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 沖 高司 オキ タカシ Oki Takashi 粥川 早苗 カユカワ サナエ Kayukawa Sanae 宮本 靖義 ミヤモト ヤスノリ Miyamoto Yasunori 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 井戸 尚則 イド ナオノリ Ido Naonori

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.68-75, 2012-03

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小児期より比較的重度の身体障害がある在宅障害児・者に対する支援を具体化し、地域での生活を豊かにすることを研究目的とした調査の結果、リハビリテーション関係者による専門的な指導の不足が課題の一つであること明らかになった。本人・家族の幸福感や満足感を伴ったリハビリテーション関係者による支援とは、どのような要件が求められているのかを明らかにする事を目的とし、3組の家族の協力を得て現状評価を行い、若干の介入を開始した。結果、3症例ともに本人・家族が改善を希望している項目はICFによる「活動」の領域であり、「心身機能」との因果関係が深いことが分かった。しかし実際の介入は、心身機能に深く介入を必要とする者、生活環境を変化させ、好ましい日常活動の継続によって改善の期待が出来る者、適切な福祉機器やヘルパーの導入が必要と思われる者と、異なる対応が求められた。そして、3家族ともに温度差はあるものの、家庭への介入に対する抵抗感があり、育ててきたプロセスを否定されることへの恐れを感じとることが出来た。リハビリテーション関係者の専門的な評価と介入は、対象家族の生活スタイルを尊重する事から始まる。小児期から障害のある在宅障害者への介入は、それまでの経過をよく聞き取り、家族の思いに耳を傾けねばいけない。時間をかけて互いに協力関係を結びつつ、方向性を見定める態度が重要である。それらの事を前提条件として、専門家による適切な評価と介入が求められるのである。対象家族の人生を肯定し、共感し、専門的知識を持って具体的に生活環境への介入・支援を行うことが、リハビリテーション関係者に求められる支援の要件であることが分かった。

著者

中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 沖 高司 オキ タカシ Oki Takashi 宮本 靖義 ミヤモト ヤスノリ Miyamoto Yasunori 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 粥川 早苗 カユカワ サナエ Kayukawa Sanae

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.46-53, 2013-03

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本稿では、2011年度に実施した評価に基づいて立案した介入プログラムを提示し、了承を得られた2家族に対して行った介入過程と結果に考察を加えて報告をする。症例Aは、複数のサービスを利用する生活スタイルであったが、機能的側面の評価に基づいた支援が生活の場に入っていなかった。理学療法士(以下PT)による身体機能の維持改善のプログラムの実施と並行して、作業療法士(以下OT)の評価に基づき、1 日常の座位姿勢管理のための車椅子用座位保持シートの作成 2 トイレ使用時の本人と介助者双方の負担軽減のためのトイレチェアの改良 3 食事介助の方法の統一による機能の維持・改善を提案・実施をした。症例Bは一日を自宅で過ごす生活スタイルであり、訪問PTを受けていたが、生活場面への評価・支援が入らず、OTによる生活の質への支援を必要としていた。日常生活の中で母親と楽しみながら行える活動・体操の紹介と、転倒防止のための具体的な工夫を提供した。2家族との関わりの中で、生活場面への介入は家族に負担感を与えることもあるが、ニードに沿った効果的な支援であれば十分に受け止められることを実感した。今回の介入により、在宅障害者に対する介護や支援には改善を加える余地が残されている現状があること、小児期からの障害に対しては、成長発達の時期を過ぎて日々の生活介護が必要な年齢になっても、リハビリテーションスタッフによる適切な評価と介入が機能維持と改善に向けて必要であることが示唆され、在宅障害者への支援の質の担保という課題があることを我々関係者に示したと言える。

著者

篠田 達明 村地 俊二 沖 高司 矢部 京之助

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.280-281, 1981-09-18