著者

祖父江 沙矢加 ソブエ サヤカ Sobue Sayaka 市原 正智 イチハラ マサトシ Ichihara Masatoshi

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.38-41, 2016-03

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分子状水素(以下、水素)は、酸化ストレスのうちヒドロキシルラジカルを選択的に消去することが報告されており、酸化ストレスや炎症に起因するさまざまな疾患の予防や治療への有効性が期待されている。2007年から現在に至るまでに、水素は全身の多岐にわたる組織で発症する疾患において、その効果が示されており、水素の生体作用に関する論文数はこれまでに300報以上にものぼる。このように水素の効果については多数の論文で示されているが、どのような分子メカニズムでその効果を発揮しているかは未だ十分に明らかにされていない。水素の投与法としては、空気に水素を加えたもの(以下、水素ガス)を吸入させるか、水素水を飲ませるかのどちらかを採用しているものが多いが、他にもさまざまな投与法が検討されている。しかし複数の投与法間での生体作用を比較検討している報告は極めて少なく、最適な水素の投与法についても依然不明なままである。私たちは水素投与を、水素ガスの吸入、水素水の飲用の2種類から、単独、または併用投与をマウスに行い、組織内の遺伝子発現に及ぼす影響を検討した。こうした検討により水素の生体作用の分子機構の一端を明らかにすることが出来た。

著者

向 文緒 ムカイ フミオ Mukai Fumio 中川 与四郎 ナカガワ ヨシロウ Nakagawa Yoshiro 原 健男 ハラ タケオ Hara Takeo 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 杉村 公也 スギムラ キミヤ Sugimura Kimiya

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.40-47, 2011-03

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大学内の社会資源を活用して、地域の社会資源と在宅精神障害者を結びつけ、在宅精神障害者の就労を促進する支援モデルを開発することを企図して大学内の社会資源を利用した実地訓練を含む「中部大学在宅精神障害者のための就労準備講座」を実施しその有効性を検討する予備的研究を行った。受講前後の受講生の認知機能と、心理社会機能、職業準備性を測定し、その差の検討を行い、参加状況による受講生の特性、各検査結果、終了時の受講生の振り返り内容を比較検討した。その結果、本講座が「注意の集中・維持機能」や「社会適応度」、「就労準備性の達成度と自信」の促進に良い影響を与える可能性があることが示唆された。他方、就労準備性を行動変容という視点から見たときには「支援を求め受ける力」、「働く場でのルール・態度」、「仕事に必要な作業遂行力」の促進のための課題があることが示唆された。また、参加状況による比較から、既存の就労継続支援B 型で適応している者にとって本講座は病状悪化を誘発する危険性を孕むものであること、既存の支援に適応しない群の中に本講座に適応する者がいること、病状類型と 「支援-増悪」 に関連があることが示唆された。

著者

松田 武美 マツダ タケミ Matsuda Takemi 森 由香子 モリ ユカコ Mori Yukako 柴田 絹子 シバタ キヌコ Shibata Kinuko

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.43-51, 2015-03

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A介護老人保健施設での介護事故反復事例を使い,介護事故防止に対する研修を行った.その結果,研修開始時,参加者が関連させた情報から生活状態を解釈する力と研修終了時のアセスメント力及び研修後の理解度と研修後の変化について確認した.研修終了時の記録から根拠の記載があり,利用者の健康状態→心身機能・身体構造→活動に目を向けていること,次に起こることを予測している表現が見られること,根拠をもって実践を行う必要性が理解できていた.研修終了後の自己の変化について,「情報収集の必要性」「アセスメントの必要性」「介護の基本の大切さ」「連携」「学ぶ必要性」「仕事の心構え」「自身の意識の変化」について7つの学びの変化が見られた.

著者

山口 誠二 ヤマグチ セイジ Yamaguchi Seiji 中井 隆介 ナカイ リュウスケ Nakai Ryusuke 高玉 博朗 タカダマ ヒロアキ Takadama Hiroaki

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.65-72, 2016-03

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チタン金属(Ti)及びその合金は、生体親和性に優れ、高い機械的強度を示すので、整形外科や歯科の分野において人工関節や人工歯根などに広く使用されている。しかし、これらの金属は、骨と結合しない、骨粗鬆症骨に適用しにくい、感染症の感染源となり得るなど、様々な課題を抱えている。筆者らは、 Tiに骨結合能を付与できると報告されているNaOH-加熱処理を改良して様々な機能性金属イオンを導入することにより、上述の課題を同時に解決し得る多機能生体活性Tiの開発を進めている。TiをNaOH水溶液に浸漬後、Caと共にSr、Mg、Li、Znなど様々な機能性金属イオンを含む混合溶液に浸漬した。その後、加熱処理を施し、再度、金属イオンを含む水溶液に浸漬した。処理後のTiは、擬似生体環境下でこれらの金属イオンを7日まで徐放し、骨結合能の指標となる骨類似アパタイトを3日以内に旺盛に形成した。Sr、Mgを導入したTiを家兔大腿骨に埋入したところ、処理後のTiはいずれも生体内で周囲の骨形成を促進し、早期に骨と結合した。これらの処理を施したTiは導入した金属イオンの種類に応じて生体内で様々な機能を果たすので整形外科及び歯科用インプラントとして有用であると期待される。

著者

市原 正智

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.65-70, 2008-03

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地球環境への影響の少ないクリーンエネルギーとして、水素社会の実現を目指した技術開発が行われている。これまで水素は生体に対して、害も益もない不活性のガスとして考えられていた。しかし水素と生体は密接な関係がある。人の体の中では腸内細菌から多量の水素ガスが産生され、一部は肺から排出されているという事実はあまり知られていない。昨年日本医大・太田成男氏らの研究により、水素を抗酸化剤として用いる新規治療法が示された。水素を低濃度で吸入することで、活性酸素のうちヒドロキシラジカルが選択的に消去され、その結果循環遮断にともなう組織障害が抑えられると報告された。また水素を飽和させた水素水も、糖代謝改善など、活性酸素の発生に伴う組織障害を抑制することが示された。著者も中部大学において、水素ガス、水素水を用いて生活習慣病に対する予防という観点から研究を進めている。

著者

松田 麗子 マツダ レイコ Matsuda Reiko 江尻 晴美 エジリ ハルミ Ejiri Harumi 中山 奈津紀 ナカヤマ ナツキ Nakayama Natsuki 梅田 奈歩 ウメダ ナオ Umeda Nao 牧野 典子 マキノ ツネコ Makino Tsuneko

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.42-48, 2016-03

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本研究の目的は、術後患者の観察場面を設定したシミュレーション演習における学生の体験を構造化して特徴を明らかにし、教育への示唆を得ることである。対象は、看護系大学3・4年次生で、術後患者の観察が未経験の学生24名である。演習の課題は、術後患者の呼吸を観察して、その内容を教員に報告することである。演習終了後、1人20分程度の半構造的面接を1回行った。面接内容は対象者の承諾を得てICレコーダに録音し、逐語録を作成してテキストデータとした。テキストデータはテキストマイニングソフト「KH Coder」を使用し分析を行った。総抽出語数と文章数はそれぞれ288,65語、2,610文であった。頻出語分析、共起ネットワーク分析、階層的クラスター分析の結果「経験から体得する」「観察不足に自ら気づく」「念のために全部観察する」「他者の評価を気にして緊張する」「急性期看護学実習に備える」の5クラスターにまとめられた。内容を検討した結果、この演習は実際に体を使うことで身に付くという経験から体得する演習であったこと、急性期看護学臨地実習に備え必要な演習であったと価値を見出していた。今後の課題として、(1)学生自身が自らを振り返り、課題を見出すためのディスカッションができるデブリーフィングの充実、(2)学生が見出した課題を試す場を設定する必要性、(3)トレーニングを目的としたシミュレーションの演習では、学生が緊張しないための場の雰囲気作りをする必要性などが示唆された。

著者

大橋 裕子 丹羽 さゆり 水谷 聖子 小塩 泰代 岡部 千恵子 加藤 章子 水谷 勇

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.43-49, 2005-03

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性教育の実践活動の傾向を明らかにし、今後の性教育のあり方について示唆を得るため、性教育の実践に関する論文を対象に文献検討を行なった。指定と関係機関の連携に関しては、文部科学省のエイズ教育(性教育)推進地域の指定による実践で、学校と他機関や家庭などとの連携が積極的に図られていた。しかし指定期間後の状況は明らかでなく、今後、把握が必要である。対象や教育内容と連携では、対象の年齢が上がるにつれ、また医学的知識を含む内容ほど、連携した実践の割合が高かった。現在、性教育の体系化はされておらず、学校のみに眠らないマルチレベルでの展開や生涯学習なども視野に含め、性教育の体系化が求められる。

著者

福田 峰子 加藤 智香子 梅田 奈歩 藤丸 郁代 大島 圭恵 城 憲秀

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

no.11, pp.73-78, 2015-03

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本研究は、アンケートを用いて、生命健康科学部学生とK 市在住の高齢者の双方における世代間交流や生活支援に対するニーズを明らかにすることを目的として調査を実施した。その結果、大学生における高齢者との交流・生活支援活動への参加意思は、6割が参加したいと回答したが、高齢者では「ややしたい」(34.8%)、「あまりしたくない」(27.0%)であり、参加意思が低かった。交流・生活支援への参加方法では、大学生は「自宅から通う」が84.9%で多く、頻度は「月に2回程度」(64.7%)、1回の参加時間は「1回2時間未満」(46.1%)で多く、2~3時間未満と回答した者が8割を占めていた。高齢者では、「自宅に必要な時に大学生に来てもらい利用する」(36.3%)が多かった。次に、高齢者が大学生に望む支援は、「ちょっとした力仕事」(18.4%)、「安否確認」(10.6%)、「電球の交換や高い所の物をとる手助け」(9.3%)の順で多く、大学生は、「話し相手」(20.3%)「ちょっとした力仕事」(16.4%)、「安否確認」(14.7%)の順であった。

著者

押谷 仁

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-12, 2011-03

著者

城 憲秀 藤丸 郁代 山口 知香枝 白石 知子 宮武 真生子 堀 文子

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.73-80, 2018-03

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高齢者の公共トイレに対するニーズを把握し、今後の公共トイレのあり方を検討することを目的として、愛知県K市内の高齢者768名を対象とする横断調査を実施した(回収率 約74%)。高齢者全体として、散歩などの外出時にはトイレに行かない者が全体の35%程度存在し、公共トイレの普及はなお必要であることが示唆された。また、清潔さや広さなどがトイレの質的なニーズとしてあげられており、公共トイレは質、量の両者の整備が重要である。また、高齢になるほどトイレの場所がみつけにくいことが明らかとなり、トイレの場所表示もわかりやすくしていくべきである。有疾患者、女性、後期高齢者では手すりの要求が高く、身体面でハンディキャップがある場合、身体動作をスムーズにするガイドも必須である。公共トイレの充実は、高齢者の外出を促進するために重要な要件であると考えられ、今回調査したようなニーズを考慮し、質、量を充足していくことがバリアフリー社会の構築のためには必要である。

著者

市原 正智 イチハラ マサトシ Ichihara Masatoshi 祖父江 沙矢加 ソブエ サヤカ Sobue Sayaka 竹内 環 タケウチ タマキ Takeuchi Tamaki

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.37-44, 2009-03

著者

中井 隆介 ナカイ リュウスケ Nakai Ryusuke 山口 誠二 ヤマグチ セイジ Yamaguchi Seiji 若槻 麻里子 ワカツキ マリコ Wakatsuki Mariko 東 高志 アズマ タカシ Azuma Takashi 高玉 博朗 タカダマ ヒロアキ Takadama Hiroaki

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.77-86, 2016-03

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MRI装置は、生体に傷をつけることなく生体内部の画像を取得することができる装置であり、現在では数多くの病院に設置されており、病気の診断のために様々なMRI検査が実施されている。MRI装置の特長として、組織の形態だけでなく、機能的情報も同時に取得できることがあげられる。このような機能的情報を活かした生体計測手法として、水の拡散情報を捉え様々な検査に応用する拡散強調画像法や、ヘモグロビンの酸素化の度合いを捉えて脳の活動部位を特定する機能的磁気共鳴画像法(functional MRI)等がある。我々はMRI装置の幅広い特性を活かし、様々なMRI撮像手法の開発や画像処理・評価手法の開発、生体への応用研究を実施している。本稿では実際に研究に取り組んできた、MRIを用いて開発した生体計測評価手法を、顎関節疾患の評価法開発に適用した研究および、長期間の運動前後の筋肉の変化の解析に適用した研究およびfunctional MRIを用いた様々な脳機能評価に関する研究を例に取り、MRIを用いた生体計測評価法の開発とそれがどのような問題に応用できるかを紹介する。

著者

中井 隆介 ナカイ リュウスケ Nakai Ryusuke 橋本 英樹 ハシモト ヒデキ Hashimoto Hideki 山口 誠二 ヤマグチ セイジ Yamaguchi Seiji 高玉 博朗 タカダマ ヒロアキ Takadama Hiroaki

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.77-80, 2017-03

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近年、顎関節疾患の患者数は増加傾向にあり、歯科口腔領域における治療課題の1つとされているが、その原因の特定や治療法の確立に至っていないのが現状である。顎関節疾患は様々な要因や習慣が複合することにより悪化するため、治療法の確立が難しいとされている。本研究では、顎関節周辺の力学的状態に着目し、顎関節疾患の主要因である関節円板の転位(前方転位、後方転位)と変性が、顎運動初期の顎関節部周囲に与える影響について明らかにすることを目的とした。実験では顎関節部周囲の有限要素モデルを作成し、転位および変性の条件を設定し有限要素法解析を行った。解析に入力した下顎の運動軌跡は、MRIの動的撮像法により取得した下顎運動軌跡を用いた。有限要素法解析による結果から、転位により下顎骨部において相当応力が大きくなり、負荷が大きくなることがわかった。また関節円板の硬化により、顎関節部の応力が増大したことから、硬化が障害に繋がることが示唆された。本研究によって、転位と変性が顎関節疾患に繋がる可能性が明らかとなった。本研究を進める事により将来的には、汎用性の高い顎関節疾患の要因の検査・分析・診断法が確立できるのではないかと考える。

著者

堀井 直子 三浦 清世美 久米 香 横手 直美 中山 奈津紀 青石 恵子 田中 結花子 山口 直己 足立 はるゑ

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.11-20, 2008-03

被引用文献数

1

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目的 看護大学生の学習ニーズを反映させた教育方法を検討するために、入学時に学生が保健看護学科を選択した動機を明らかにする。方法 予備調査として、2006年5月に保健看護学科2006年度入学生81名を対象に、学科志望動機に関する記述を求め内容の分析をした。次いで本調査を2007年7月〜9月に保健看護学科2006年度入学生80名および2007年度入学生124名を対象に、予備調査の結果をもとに作成した学科志望動機質問紙(無記名自記式)を用い、集合調査を行った。結果 入学生の志望動機は、2006、2007年度ともに、「社会に出てから人のために役立つ仕事がしたい」「看護師・保健師の国家試験受験資格が得られることに魅力を感じた」「身近な人を助けたい」が全体の83〜92%の割合を占め上位であった。また「人とコミュニケーションをとることが好き」「人の世話が好き」なども約70%の学生が挙げており、看護を目指す学生は、人と関わることが好きで、看護職を、資格の取れる、人のためになる仕事であると認識して志望していると言える。また入学時と現在の「看護を学びたい思いの強さ」は、2006年度生は入学時"強い"45.6%が現在21.5%へ減少した。2007年度入学生は入学時"強い"43.4%から現在54.9%に増加していた。入学時の志望動機を大切にし、学習意欲の向上と職業的責任の自覚を強化していくための教育方法の工夫が必要であることが示唆された。

著者

中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 沖 高司 オキ タカシ Oki Takashi 粥川 早苗 カユカワ サナエ Kayukawa Sanae 宮本 靖義 ミヤモト ヤスノリ Miyamoto Yasunori 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 井戸 尚則 イド ナオノリ Ido Naonori

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.68-75, 2012-03

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小児期より比較的重度の身体障害がある在宅障害児・者に対する支援を具体化し、地域での生活を豊かにすることを研究目的とした調査の結果、リハビリテーション関係者による専門的な指導の不足が課題の一つであること明らかになった。本人・家族の幸福感や満足感を伴ったリハビリテーション関係者による支援とは、どのような要件が求められているのかを明らかにする事を目的とし、3組の家族の協力を得て現状評価を行い、若干の介入を開始した。結果、3症例ともに本人・家族が改善を希望している項目はICFによる「活動」の領域であり、「心身機能」との因果関係が深いことが分かった。しかし実際の介入は、心身機能に深く介入を必要とする者、生活環境を変化させ、好ましい日常活動の継続によって改善の期待が出来る者、適切な福祉機器やヘルパーの導入が必要と思われる者と、異なる対応が求められた。そして、3家族ともに温度差はあるものの、家庭への介入に対する抵抗感があり、育ててきたプロセスを否定されることへの恐れを感じとることが出来た。リハビリテーション関係者の専門的な評価と介入は、対象家族の生活スタイルを尊重する事から始まる。小児期から障害のある在宅障害者への介入は、それまでの経過をよく聞き取り、家族の思いに耳を傾けねばいけない。時間をかけて互いに協力関係を結びつつ、方向性を見定める態度が重要である。それらの事を前提条件として、専門家による適切な評価と介入が求められるのである。対象家族の人生を肯定し、共感し、専門的知識を持って具体的に生活環境への介入・支援を行うことが、リハビリテーション関係者に求められる支援の要件であることが分かった。

著者

中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 沖 高司 オキ タカシ Oki Takashi 宮本 靖義 ミヤモト ヤスノリ Miyamoto Yasunori 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 粥川 早苗 カユカワ サナエ Kayukawa Sanae

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.46-53, 2013-03

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本稿では、2011年度に実施した評価に基づいて立案した介入プログラムを提示し、了承を得られた2家族に対して行った介入過程と結果に考察を加えて報告をする。症例Aは、複数のサービスを利用する生活スタイルであったが、機能的側面の評価に基づいた支援が生活の場に入っていなかった。理学療法士(以下PT)による身体機能の維持改善のプログラムの実施と並行して、作業療法士(以下OT)の評価に基づき、1 日常の座位姿勢管理のための車椅子用座位保持シートの作成 2 トイレ使用時の本人と介助者双方の負担軽減のためのトイレチェアの改良 3 食事介助の方法の統一による機能の維持・改善を提案・実施をした。症例Bは一日を自宅で過ごす生活スタイルであり、訪問PTを受けていたが、生活場面への評価・支援が入らず、OTによる生活の質への支援を必要としていた。日常生活の中で母親と楽しみながら行える活動・体操の紹介と、転倒防止のための具体的な工夫を提供した。2家族との関わりの中で、生活場面への介入は家族に負担感を与えることもあるが、ニードに沿った効果的な支援であれば十分に受け止められることを実感した。今回の介入により、在宅障害者に対する介護や支援には改善を加える余地が残されている現状があること、小児期からの障害に対しては、成長発達の時期を過ぎて日々の生活介護が必要な年齢になっても、リハビリテーションスタッフによる適切な評価と介入が機能維持と改善に向けて必要であることが示唆され、在宅障害者への支援の質の担保という課題があることを我々関係者に示したと言える。

著者

祖父江 沙矢加 ソブエ サヤカ Sobue Sayaka 市原 正智 イチハラ マサトシ Ichihara Masatoshi

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.38-41, 2016-03 (Released:2016-04-06)

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分子状水素(以下、水素)は、酸化ストレスのうちヒドロキシルラジカルを選択的に消去することが報告されており、酸化ストレスや炎症に起因するさまざまな疾患の予防や治療への有効性が期待されている。2007年から現在に至るまでに、水素は全身の多岐にわたる組織で発症する疾患において、その効果が示されており、水素の生体作用に関する論文数はこれまでに300報以上にものぼる。このように水素の効果については多数の論文で示されているが、どのような分子メカニズムでその効果を発揮しているかは未だ十分に明らかにされていない。水素の投与法としては、空気に水素を加えたもの(以下、水素ガス)を吸入させるか、水素水を飲ませるかのどちらかを採用しているものが多いが、他にもさまざまな投与法が検討されている。しかし複数の投与法間での生体作用を比較検討している報告は極めて少なく、最適な水素の投与法についても依然不明なままである。私たちは水素投与を、水素ガスの吸入、水素水の飲用の2種類から、単独、または併用投与をマウスに行い、組織内の遺伝子発現に及ぼす影響を検討した。こうした検討により水素の生体作用の分子機構の一端を明らかにすることが出来た。

著者

石井 英子 青石 恵子 伊藤 守弘 大橋 裕子 渋谷 菜穂子 田島 織絵 城 憲秀 西尾 和子 丹羽 さゆり 林 公子 深谷 久子 堀井 直子 山田 知子

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-9, 2008-03

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目的 内蔵脂肪生活習慣Checkの有効的活用に向け、企業関係者や中部大学教職員の概況把握である。方法 本調査でのチェック項目(数、内容)と身体・生理学的データとの関連を分析した。個人データは匿名性を記し、すべて統計的処理を行い、統計ソフトはSPSS12.0 J Windowsを用い、有意水準を5%とした。調査期間は平成19年9月17日。結果 受診者172人のうち、男性64.5%、女性35.5%。メタボリックシンドロームの目安となる体重と筋肉スコアによる体型判定では、男性は肥満型68.5%、女性の肥満型80.3%、ウエスト周囲径の内臓脂肪型肥満者は男性44人(39.6%)、女性36人(4.9%)で男性に有意な内臓肥満者が多かった。内蔵脂肪症候群生活習慣Checkの予備群の出現割合の男女比較では、「おやつは毎日食べる」、「階段よりエレベーター・エスカレーターを使う」で女性の割合が多かった。肥満状況を、生活習慣Checkにあてはまる数が5つ以上、または、それ未満の者とで比較したところ、男性でのみ、チェック数が多い者の肥満傾向が高くなった。このことから、男性、とくに中年男性の生活習慣指導が必要であることが示唆された。

著者

松下 富春

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.79-85, 2008-03

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骨の損傷を治療する場合に用いられる人工骨は種々あるが、骨の力学的および生物学的特性に類似の特性をもつ人工材料は存在しない。純チタン粉末を用いて作成した焼結チタン多孔体は気孔率を適正に調整すれば、強度や弾性率が骨の力学的特性に近づき、また生体活性処理を施すと骨伝導能や骨誘導能が発現することから、人工骨材料として有望である。

著者

近藤 暁子

出版者

中部大学

雑誌

中部大学生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.21-28, 2007-03

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大腿骨頚部骨折は、65歳以上の人口が約20%を占めるわが国において社会・経済的な問題である。2002年の患者調査によると大腿骨骨折の患者数は65歳以上で20,000人であり、年々増加の傾向にある。わが国の大腿骨骨折における平均入院期間は2002年の患者調査によると68.4日であり、これは他の先進諸国と比べるとかなり長く、患者は必要以上に安静期間を設けられ、自宅での元の自立した生活への復帰が遅れている可能性がある。また、わが国の人口は米国の約40%であるにもかかわらず、大腿骨骨折による全入院医療費は、米国の約1.6倍である。わが国では人口の高齢化とともに医療費は年々増大し、医療費の削減のために、2003年から、急性期の入院医療に対しても「DPC」(diagnosis procedure combination)という定額払いが導入され、入院期間を短縮しようという動きがある。また近年では、術後合併症を避けるためにも早期離床、早期退院が奨励され、クリティカルパスなどの導入により、退院時のアウトカムを低下させずに入院期間を短縮することは可能であるという報告は多くある。中には人工骨頭置換術の翌日から全体重をかけた歩行訓練を行うことで、入院期間が23.5日まで低下し、かつ退院時に歩行可能であった患者の割合は増加したという報告もある。一方で、わが国の長い入院期間は長期的に見ると必ずしも悪いとは言えない。スウェーデンに比べてわが国の大腿骨骨折による1人当りの医療費は高く(148対63万円)、入院期間は長いが(54対11日)、退院後自宅に帰る患者は多く(72%対65%)、骨折後120日に自立して外出できた患者の割合は高く(58%対45%)、死亡率は低かった(6%対12%)という報告がある。また、米国のように1〜2週間以下など極端に入院期間が短縮した場合は、高い再入院率(16〜32%)が報告されている。わが国の入院期間が短縮した場合、患者の短期的なアウトカムはよいと言えるが、患者の退院後の調査を行った研究はあまりなく、再入院率や、特に入院期間が短縮した場合の長期的なアウトカムは明らかになっていない。したがって、早期に退院した患者の退院後の歩行能力や居住地、再入院率、死亡率など、長期的なアウトカムについて明らかにする必要がある。その研究は年齢、骨折前の歩行能力、術式、依存症、術後日数、病院、家族・社会的サポートの有無、退院時歩行能力など、アウトカムに関連していると考えられる要因を統計的に調整する必要がある。術後の回復を説明する枠組みとしては老化理論が適切であると考えられる。もし早期に退院した患者が長期に入院していた患者に比べて同等、あるいはそれ以上のアウトカムを示していれば、患者は問題なく早期に退院し、骨折前の生活を早期に回復できると考えられる。また、入院期間の短縮により入院医療費の削減につながると考えられる。しかし、もし早期に退院した患者のアウトカムが長期に入院していた患者よりも低い場合は、入院期間の短縮は慎重に行うべきであり、リハビリテーションプログラムの改善も必要である。