著者

姉崎 洋一 木村 純 光本 滋 千葉 悦子 浅野 かおる 長澤 成次 町井 輝久 町井 輝久 石山 貴士

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、世紀の時代転換期において、大学が迫られている知識基21盤型社会への主体的対応、さらには研究・教育・社会貢献のありようについての比較調査研究である。とくに、日中韓の東アジアにおいて大学のガバナンス、マネジメントにおいて、どのようなリーダーシップとパートナーシップがとられようとしているかについて、実証的動態分析を行った。今後の方略についての貴重な実践的知見が得られたといえる。

著者

長澤 成次 浅野 かおる

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、再編がすすむ日本の公民館と韓国の住民自治センターの動向と学習を通しての住民の自治能力形成に向けた今日的課題を明らかにすることである。3年間の調査研究を通して明らかになったことは、(1)邑・面・洞という住民に身近な地域を対象にしている住民自治センターの各種事業における学習・教育機能が地域の住民自治を作り出していること、(2)韓国における地方行政体制改編を背景に、名称変更や洞の統廃合による住民自治センターの再編が進行しること、(3)事例研究を行った釜山市海雲台区では、パンソン2洞住民自治会と地域NGO組織・ヒマンセサンのパートナーシップと重層的な学習活動が住民自治によるまちづくりを生み出していること、である。

著者

千葉 悦子 岩崎 由美子 浅野 かおる 坂西 友秀

出版者

福島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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国際結婚が日本と比較して20年遅れる韓国において、結婚移民者に対する社会的統合策に大きく転換した社会的背景と施策の有効性について、全羅北道鎮安郡・長水郡多文化家族支援センターの事例調査分析をとおして考察した。韓国文化への適応教育や韓国語学習など同化主義的性格が濃いものの、母国語の講師・通訳等の就労の場づくりや営農やコンピューター等の技能習得による就労自立支援、遠隔地に居住する者への訪問教育など結婚移民者のニーズにもとづく学習・指導援助が積極的に展開され、結婚移民者農山村への定住に寄与していることが明らかとなった。