著者

澤田 聡 渡邉 直行 五十嵐 均

出版者

群馬県立県民健康科学大学

雑誌

群馬県立県民健康科学大学紀要 (ISSN:18810691)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.73-76, 2011-03

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目的:2004年にLANCETに掲載された論文"Risk of Cancer from Diagnostic X-rays : estimates for the UK and 14 other countries"(英国を含む14か国における診断用X線検査による発がんリスクを推定したもの)を教育的にレビューし,診療放射線技師による放射線防護の視点より,Computed Tomography(CT)検査の妥当性について考察する.方法:論文を読み,そのデータや結論をレビューし,関連文献検索を加えた.結果:示されたがん発生リスクのデータには疑問の余地がある.しかしながら,医療被ばくにおいて本邦のCT検査が大きな比重を占めているということは事実である.結論:医療被ばくの低減には,CTによるX線検査の頻度を下げること,装置間,施設間による線量のバラツキを最小化することがかかせない.

著者

作本 悦子 渡邉 直行 小倉 敏裕

出版者

群馬県立県民健康科学大学

雑誌

群馬県立県民健康科学大学紀要 (ISSN:18810691)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.67-72, 2011-03

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目的:The Lancetに掲載されたBerrington氏らによる論文をレビューし,CT検査の在り方について考察する.方法:Risk of Cancer from Diagnostic X-rays : estimates for the UK and 14 other countriesという論文をレビューし,CT検査の利益および不利益という見地から,CT検査の在り方について考察する.結果:本論文において,診断X線検査の放射線による発がんの寄与リスクは,他国に比べ日本が最も高く,日本で年間に発症するがんのうち,3.2%(年間7,587例の発がんに相当)が,診断に使われている放射線によるものであると推定された.結論:放射線を人体に照射する業務を行う我々は,患者に放射線による有害な影響の可能性を上回る利益を提供できるようにするべきであり,防護の最適化について,より工夫する必要がある.

著者

服部 希世子 宇田 英典 人見 嘉哲 矢野 亮佑 西條 尚男 渡邉 直行 里見 真希 吉田 綾 大石 修 山下 剛 亀之園 明

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.170-178, 2018 (Released:2018-05-03)

参考文献数

24

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目的 近年ベトナムは目覚ましい経済成長を遂げ,人々のライフスタイルが変化してきたことに伴い非感染性疾患(NCDs:Non-Communicable Disease)患者が増加している。ベトナムにおけるNCDs対策の現状と課題を明らかにし,ベトナムと日本のNCDs対策について検討する。方法 平成27年度地域保健総合推進事業(国際協力事業)として,11人の公衆衛生医師から成る調査団は平成28年1月11日~15日の日程でベトナムの首都ハノイと近郊を訪れ,WHO現地オフィス,ベトナム保健省をはじめ現地の保健医療機関を訪問し,ベトナムにおけるNCDs対策について調査を行い,意見交換を行った。結果 2014年のデータによると,ベトナムでは全年齢層の死亡原因のうちNCDsが73%を占めており,近年急激にNCDs患者が増加している。その主な行動リスクファクターは,食事,喫煙,飲酒,運動不足,である。NCDs対策を行う上での問題点として,国民のNCDsに対する認知度の低さ,地域格差のある医療,専門的な知識を持った保健医療スタッフの不足,NCDsサーベイランスが行われているものの実態を反映できていない,などが挙げられる。 ベトナムでは2002年に国家運営委員会を立ち上げNCDsプログラムを策定し,各疾患に対するスクリーニング方法や治療ガイドラインが作成されたが3次予防にとどまり,1次予防,2次予防対策が十分ではなかった。現在,WHOの技術的支援を受けながら,NCDsのリスクファクターを減らす取り組みなど予防に重点を置いた対策が始まったばかりである。結論 今後,ベトナムのNCDs予防対策が国民1人1人に行き届くことが求められており,日本の健康日本21のような国民運動,特定健診など全国規模のスクリーニング事業など参考になると思われた。また,日本における地域住民の自主的な地区組織による地域保健活動および保健師による地域への訪問活動と保健指導が地域の保健向上に大きく貢献した経験は,ベトナム国でも応用できると思われた。さらに人材不足などの課題は日本でも共通しており,幅広く健康課題に取り組む保健医療スタッフの確保と能力の強化が求められる。