著者
田畑 暁生
出版者
神戸大学
雑誌
神戸大学発達科学部研究紀要 (ISSN:09197419)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.247-260, 2002-09
著者
田畑 暁生
出版者
一般社団法人 社会情報学会
雑誌
社会情報学 (ISSN:21872775)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.67-81, 2013

丹後半島は近畿地方の最北端に属する半島であり,近畿の中では南紀地方と並んで,京阪神から最も時間距離の遠いところと言えるだろう。平成の大合併を経て丹後半島地域は,それまでの1市10町体制から,広域合併を行った京丹後市,3町が合併してできた与謝野町と,合併をしなかった宮津市,伊根町の2市2町体制となった。本稿はこれらの自治体の地域情報化政策の特徴を調査で明らかにする。合併で成立した京丹後市,与謝野町の方が,宮津市,伊根町よりも積極的な情報化施策を行っている。京丹後市では,2006年の『京丹後市地域情報化計画』に謳われた情報基盤の整備,CATVやコミュニティFMの開局などを実現,日経の「e都市ランキング2006」では全国50位にランクインしている。与謝野町では,合併前の旧加悦町で敷設されていたCATVを全町に拡大する方針を決定,通信・放送・防災に利用し,また,2009年に策定された『与謝野町地域情報化計画』では情報ネットワークやCATVの活用を謳った。宮津市は,市が補助金を出すプロポーザル入札によって,条件不利地域に2007年度からADSLを,2009年度から光ファイバー整備を行った。また,総務省の地域ICT利活用事業で,島根県海士町と組んでソフト振興策としての映像発信事業を始めたが,残念ながら持続的な事業には至っていない。伊根町は最も小規模かつ余裕のない自治体のため,特筆すべき地域情報化政策はなく,また,自治体が行った住民アンケートでも情報化への関心は低かった。
著者
田畑 暁生
出版者
一般社団法人 社会情報学会
雑誌
社会情報学 (ISSN:21872775)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.127-134, 2015-03-31 (Released:2017-01-25)
参考文献数
22

ビッグデータは情報社会における最新の流行語の一つとなり, 日経や野村総研などが盛んに使ってそのビジネスを盛り立てているが, 他方, ビッグデータ利用がもたらすプライバシー侵害問題についても, 日立とJR東日本の事例のように注目を集めることがある。本論文では第1節でビッグデータの中身を再検討し, 第2節でビッグデータによるプライバシー侵害問題の特徴を述べ, 第3節では, いわゆる「監視社会」が, ビッグデータと人工知能技術の結びつきによって, 人間の判断が機械に肩代わりされるような社会へと向かっていく可能性および危険性を論ずる。
著者
田畑 暁生
出版者
神戸大学
雑誌
人間科学研究 (ISSN:13404474)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.21-32, 2003-03