著者

町 岳 中谷 素之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.322-335, 2014 (Released:2015-03-30)

参考文献数

29

被引用文献数

5 5

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本研究では, 小学校5年生の算数グループ学習における相互教授法(Palincsar & Brown, 1984)の介入効果を, 学習課題達成度(分析1)・グループ学習への肯定的認知(分析2)・発話プロセス(分析3)により検討した。相互教授法による教示を行った介入群と, 自由に話し合いをさせた対照群を比較したところ, 介入群では学習に関連する深い発話が多く非学習関連発話が少ないことや, 学習課題の達成度が高く, グループ学習への関与・理解に対する認知が向上するといった, 相互教授法の介入効果が示された。次に児童を向社会的目標の高・低によりH群・L群に分割し, 児童の個人的特性と相互教授法介入との交互作用効果について検討した。その結果, グループ学習開始前には低かったL群児童のグループ学習への関与・理解に対する認知が, 介入群において向上した。また発話プロセスの分析からは, 相互教授法による話し合いの構造化によって, 向社会的目標L群児童では, 非学習関連発話が抑制されることで, グループ学習への関与が促されるという結果が見られた。またH群児童においても, 学習に関連する深い発話が促されるなど, より能動的な関与を促進する可能性が示された。

著者

加藤 達也 町 岳

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.93-102, 2021-06-10 (Released:2021-06-18)

参考文献数

26

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本研究では,小学校4年生の社会科で,半年間にわたり単元統合型授業に学習方略活用支援を加えた授業デザインを実践したことの効果を,社会科の思考力である概念化・一般化及び,問題解決過程に合わせた学習方略活用の2点から検討した.ノートに記述された2つの大単元(4つの小単元)を貫く問いに対する答えを各単元の前後で比較した結果,3つの小単元と2つの大単元で,単元後に概念化・一般化が促進されることが示された.また,社会科の問題解決過程に合わせた学習方略を提示し,方略活用を段階的に児童に移譲したことの効果を質問紙調査と児童が立案した学習計画により検討した結果,児童が予見段階と遂行段階において学習方略を活用していることへの意識の向上や,学習計画の質の向上が示された.本研究の結果は,学習内容論に重点が置かれがちだった社会科授業研究に,新たな研究の視点を提示する可能性を示唆している.

著者

町 岳 中谷 素之

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.322-335, 2014

被引用文献数

5

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本研究では, 小学校5年生の算数グループ学習における相互教授法(Palincsar & Brown, 1984)の介入効果を, 学習課題達成度(分析1)・グループ学習への肯定的認知(分析2)・発話プロセス(分析3)により検討した。相互教授法による教示を行った介入群と, 自由に話し合いをさせた対照群を比較したところ, 介入群では学習に関連する深い発話が多く非学習関連発話が少ないことや, 学習課題の達成度が高く, グループ学習への関与・理解に対する認知が向上するといった, 相互教授法の介入効果が示された。次に児童を向社会的目標の高・低によりH群・L群に分割し, 児童の個人的特性と相互教授法介入との交互作用効果について検討した。その結果, グループ学習開始前には低かったL群児童のグループ学習への関与・理解に対する認知が, 介入群において向上した。また発話プロセスの分析からは, 相互教授法による話し合いの構造化によって, 向社会的目標L群児童では, 非学習関連発話が抑制されることで, グループ学習への関与が促されるという結果が見られた。またH群児童においても, 学習に関連する深い発話が促されるなど, より能動的な関与を促進する可能性が示された。