著者

白木 信義 福屋 真悟 久米 康隆 生駒 成亨

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1453, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】階段昇降動作の自立は日常生活における活動範囲へ影響を及ぼし,中でも降段動作は,前方降段のみならず側方降段,後方降段を行うことで機能代償を図ることもあり,その実用性について運動学的,運動力学的な調査を行った報告もみられる。降段動作は重心を前下方へ移動するため,支持脚においては主に膝関節伸展筋の遠心性収縮を求められる動作であり,矢状面における関節角度や関節モーメントの変化を調査した報告がみられる。しかし,降段動作における重心移動には,前額面における支持脚の股関節内転角度の変化も寄与していると想定されるが,そこに着目した調査はみられない。そこで今回,前方降段時と側方降段時における支持脚関節可動域の前額面,矢状面における角度変化の違いを調査し,運動学的な知見を得ることで動作特性の一部を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は整形外科的,神経学的疾患のない健常成人男性10名とした(年齢24.6±3.9歳,身長169.7±6.0cm,体重57.5±6.0kg)。降段動作は前方降段,側方降段の2種類とし高さ10cmの台からの降段動作を支持脚(上方脚)を左として実施した。動作開始,終了時とも,両上肢を胸の前で組み,体幹は伸展位とし,支持脚踵部は極力浮かさないよう指示した。その動作をビデオカメラにて前額面から前方降段,側方降段とも各3回ずつ,そして矢状面から同様に各3回ずつ撮影を行った。なお,ビデオカメラは三脚で固定し被験者からの距離は5mとした。支持脚の股関節内転角度を前額面から,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度を矢状面から計測するため,蛍光マーカーを前額面計測用に両上前腸骨棘,左膝蓋骨近位部に,矢状面計測用に左下肢の大転子,大腿骨外側上顆,外果,第5中足骨頭に貼付して撮影を行った。撮影完了後の動画データをArea61ビデオブラウザにて画像データに分割し,各動作開始直前肢位,そして各3回行った降段動作時における振り出し側の足部が床面につく直前のデータを抽出した。その各データにおける支持脚股関節内転角度,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度を,ImageJにて計測を行った。各動作時における足部が床につく直前の3回のデータについてはその平均値を採用し,その値と動作開始直前肢位の値との差から角度変化を求めた。その結果をもとに,前方降段時と側方降段時における支持脚股関節内転角度,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度の違いをそれぞれ対応のあるt検定にて比較検討した。【結果】股関節内転角度は,前方降段時3.8±2.8°,側方降段時1.5±1.6°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.05)。膝関節屈曲角度は,前方降段時38.2±6.0°,側方降段時30.3±4.7°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.01)。足関節背屈角度は,前方降段時23.2±5.0°,側方降段時16.0±6.5°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.01)。【考察】当初,前方より側方降段時の方が,支持脚股関節内転角度がより大きくなり,その分,膝関節の屈曲角度を減じることで,膝関節への負荷を減らした動作方略を取ると予測したが結果は違っていた。前方降段においては,振り出し側下肢の股関節屈曲,支持脚股関節より頭側の身体質量の前方移動に伴う前下方への加速度が発生するため,受動的に支持脚膝関節屈曲,足関節背屈が要求され,その加速度を制御するため支持脚膝関節伸展筋,足関節底屈筋には重心移動,加速度変化に伴う遠心性収縮の調整が要求されると考える。そのため,前方降段のほうが膝屈曲角度の変化が大きい状況であったと考える。加えて,前下方への重心移動を膝関節,足関節のみで制御するのではなく,支持側股関節にも,股関節内転での重心の下方移動が要求されるため,前方降段のほうが股関節内転の変化が大きい状況であったと考える。逆に,側方降段では,上記の重心移動,加速度変化は,前方降段時ほどは要求されず,支持脚の股関節外転筋,膝関節伸展筋,足関節底屈筋も制御しやすい状況となり,最低限の股関節内転,膝関節屈曲,足関節背屈角度にて降段動作が行えたのではと考える。しかし,それを証明するためには筋電図による計測や,関節モーメント,床反力などの運動力学的な評価を加える必要があると考えるため今後の課題としたい。【理学療法学研究としての意義】降段動作の動作特性を運動学的,運動力学的に詳細に把握することで,理学療法における各関節への負担を考慮した動作指導,治療の実施へつなげることが可能になると考える。

著者

白木 信彦 植木 陽介

出版者

山口県水産研究センター

巻号頁・発行日

no.8, pp.59-64, 2010 (Released:2014-08-18)

著者

岸岡 正伸 柿野 純 井上 隆彦 多賀 茂 和西 昭仁 白木 信彦 山崎 康裕 小野里 坦 國森 拓也 宮後 富博 齋藤 秀郎 鹿野 陽介

出版者

山口県水産研究センター

巻号頁・発行日

no.13, pp.25-45, 2016 (Released:2016-10-20)

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2011~2013年度にかけて,山口市秋穂湾の遊休化したクルマエビ養殖池(50×100m,面積0.5ha)を用い,池に施肥することで餌料生物を増殖させながらアサリを大量育成する手法を開発するため,年間300~600万個のアサリ人工種苗(殻長2mm)を池内に収容し,実証レベルの試験を行った。研究初年度は,施肥を行った直後からアオサの急激な増殖が見られ,2ヶ月の間に池の大半を覆った。このため移植した種苗の成長,生残とも極めて低かった。また,攪水機によって流速4cm/sec. 以上になる場所が成育場所として適していると考えられた。2年目以降,種苗池入れ前に池内の大型藻類や食害生物を可能な限り除去するとともに,日常管理として週3~4回,小型の底びき網で池全体を引き回し,夾雑物を排除しながら海底を攪拌した。3~7月にかけて,毎週200kg(海水トンあたり27g)の半有機肥料を池に散布することで,栄養塩の供給と微細藻類の増殖を維持することができた。この結果,2年目以降は池内での大型藻類の繁茂が抑制され,3月に平均殻長2mmで移植した種苗は60%以上の高い生残率で急速に成長し,7月に殻長20mmに達した。施肥した試験区と施肥しない試験区を設けてアサリの成長及び生残状況を比較した。その結果,施肥による成長促進効果は,無施肥による場合と比較すると6月以降に顕著に現れた。試験期間中に,魚類の卵稚仔や甲殻類の幼生などが多数侵入・成育したが,アサリを回収するまでの間,これらの魚介類がアサリを食害した痕跡はほとんど見られなかった。最終年度は,11ヶ月の育成期間中に,1m2あたり平均3kg(500万個,15.7トン)のアサリが成育し,事業として実施するのに十分な高い生産能力を有することを確認した。生産した20~25mm貝を県内のアサリ漁場に保護放流したところ,調査を実施した3箇所の干潟で成長や生残に違いが見られたものの,母集団としての機能は果たしていると考えられた。また,試験池で生産したアサリは,肥満度の上昇する4月~6月であれば,自然浜のアサリとほぼ同じ一般成分,コハク酸,遊離アミノ酸を含有していた。

著者

蛭田 礼弥 白木 信

出版者

一般社団法人 品質工学会

雑誌

品質工学 (ISSN:2189633X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, pp.50-59, 2008-12-01 (Released:2016-09-30)

参考文献数

6

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In overseas factories where labor costs are lower than in Japan, assembly work and other such production line operations rely heavily on manpower, so the quality and quantity of the products produced depend on the capabilities of the workers. To produce conforming articles speedily, workers have to be able to do repetitive work evenly on the production line. However, work abilities differ greatly from individual to individual. To hire the workers best suited for the tasks to be done and place them in the right jobs, a way of accurately testing their aptitudes, a paper-and-pencil test, for example, is necessary. In this study,to establish an effective autonomous way to find out if a person is suited for production work in advance in production sites throughout the world, we studied the use of the RT method to judge workers' working capabilities from the results of the Kraepelin general-purpose aptitude test. As a result, it was confirmed that worker capability can be determined at a level that is effective enough for practical use.

著者

岸岡 正伸 柿野 純 井上 隆彦 多賀 茂 和西 昭仁 白木 信彦 山﨑 康裕 小野里 坦 國森 拓也 宮後 富博 齋藤 秀郎 鹿野 陽介

出版者

山口県水産研究センター

雑誌

山口県水産研究センター研究報告 (ISSN:13472003)

巻号頁・発行日

no.13, pp.25-45, 2016-03