著者

相川 浩一 木村 高弘 小池 祐介 山田 裕紀 頴川 晋

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.109, no.4, pp.204-207, 2018-10-20 (Released:2019-10-18)

参考文献数

15

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(目的) 陰茎折症は性行為に関連した稀な疾患であり,本邦においてまとまった報告は少ない.東京慈恵会医科大学附属病院では,近年16例の陰茎折症を経験したので,その臨床的特徴と合併症について報告する. (対象と方法) 2005年9月より2017年10月までの間に当院で陰茎折症と診断した16例を対象とした.発症誘因,症状,診断方法,治療方法,および術後の合併症に関して調査した. (結果) 年齢の中央値は41歳(22~67歳)であった.受傷起転の判明した15例のうち,性交渉中は5例(31%)で,4例(25%)は自慰行為中であった.尿道損傷が合併した症例は認めなかった.術前MRIを8例に施行し,所見記載を確認し得た7例すべてにおいて白膜の断裂部位が術前に診断可能であった.治療は全例で観血的手術を施行し,白膜の断裂を確認後に縫合を行った.術後は全例で勃起不全(ED)の合併は認めなかった.1例(6%)で術後陰茎屈曲を認めた. (結語) 陰茎折症は性行為,自慰によるものが多かった.全例外科的治療を施行し,手術後のEDの発症は認めず,陰茎屈曲を1例に認めた.中長期の男性機能評価,術後合併症に関しては経過観察期間が短く,更なる検討努力が必要である.

著者

寺尾 詩子 萩原 文子 大槻 かおる 大島 奈緒美 清川 恵子 西山 昌秀 杉山 さおり 石田 輝樹 熊切 博美 相川 浩一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】当部では,就業継続の問題について検討を重ねているが,当事者となりうる休職者や退会者へのアプローチが難しい現実に直面している。今後就業継続を推進する上で,職場環境の整備の面にも着目し,「産休・育休取得時の人員確保が難しい」という会員の声を今後の活動に活かす目的で,産休・育休に伴う人員確保の実態を調査した。【方法】本会会員の所属する732施設の理学療法士の代表者を対象に,郵送法でアンケート調査をした。調査期間は2015年7月の1か月間とした。【結果】339施設(回収率46.3%)から回答があり,回答者の性別は男性58.4%,女性42.6%,年齢は40歳代が38.6%,30歳代37.2%,50歳代16.5%,20歳代0.6%であった。産休・育休の過去3年の取得実績は43.3%の施設であり,施設分類では「病院」で63.9%,「介護老人保健施設」45.2%,「クリニック」「通所施設を含む福祉施設」「訪問看護ステーション」では20%台であった。施設の所属理学療法士数別に取得実績のある施設は,「6人以上」は67.3%,「5人」50.0%,「3,4人」25.3%,「1,2人」17.1%であった。短時間勤務などの復職後の制度利用実績のある施設は全体の34.8%で,「福祉施設」「訪問看護ステーション」以外は産休・育休取得より利用実績は少なかった。出産・育児と仕事を両立していくための問題として挙げた内容は,「人員確保」が232施設(68.4%)と最も多かった。現在の欠員状況については,「あり」との回答が全体の31.8%で,欠員理由は「もともと定員に満たない」が55.6%,「産休・育休取得中の欠員」が42.6%であった。人員確保の手段は「業務分担を増やす」217施設,「増員を働きかける」132施設,「求人活動」117施設,「業務調整を行う」94施設,「業務縮小」84施設であった。求人活動は「人材バンクの利用」45施設,「独自のシステムの利用」10施設であった。求人広報手段は「本会ホームページ利用」は62施設で,求人はしないとの回答もあった。【結論】育児と仕事の両立していくための問題として最も多く挙がったのは「人員確保」であった。また,欠員ありと回答した施設の欠員理由は,半数が産休・育休取得によるものであった。人員不足は十分な制度整備のない中,全ての立場で負担となり対応に苦慮している現状がある。求人を出して対応する場合も,求人欄への掲載費負担や求人への反応の乏しさ,上層部の理解のなさから求人活動はしていない施設があることも分かった。本会の求人欄の利用を確認すると利用施設は全体の18%に止まっており,本会として求人欄の見直しは課題と考える。更に,復職支援事業の利用拡大,本会地域組織体制(ブロック化)の見直しやその利用といった現在の活動を生かした活動から問題解決につながるように検討していきたい。