著者

森川 政人 小林 達明 相澤 章仁

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.103-108, 2012 (Released:2013-04-16)

参考文献数

16

被引用文献数

2

---

学校プール内に生息している水生昆虫相の種,個体数について,東京都及び千葉県内の 4 地域計 32 校において,2007 年 5 月~2008 年 5 月までの使用期間外に各校月 1 回程度調査を実施した。調査の結果を TWINSPAN で解析したところ,東京都と千葉県が異なるグループに分類された。ヒメゲンゴロウ,コシマゲンゴロウ,ミズカマキリ,ショウジョウトンボは東京都の学校プールで確認することができなかった。種数に差が確認された要因として,種の供給源となる学校プール周辺の水田面積や周囲の樹木の有無などが考えられた。主にトンボ目の個体数の差に影響を与える要因としては,学校プール周囲の植生から供給される落葉である可能性が示唆された。

著者

森川 政人 小林 達明 相澤 章仁

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.103-108, 2012-08-31

被引用文献数

1 2 1

---

学校プール内に生息している水生昆虫相の種,個体数について,東京都及び千葉県内の 4 地域計 32 校において,2007 年 5 月~2008 年 5 月までの使用期間外に各校月 1 回程度調査を実施した。調査の結果を TWINSPAN で解析したところ,東京都と千葉県が異なるグループに分類された。ヒメゲンゴロウ,コシマゲンゴロウ,ミズカマキリ,ショウジョウトンボは東京都の学校プールで確認することができなかった。種数に差が確認された要因として,種の供給源となる学校プール周辺の水田面積や周囲の樹木の有無などが考えられた。主にトンボ目の個体数の差に影響を与える要因としては,学校プール周囲の植生から供給される落葉である可能性が示唆された。

著者

大山 ゆりあ 相澤 章仁 小林 達明

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.97-102, 2012-08-31

被引用文献数

1

---

都市域の小・中規模緑地を含む「地区スケール」における鳥類群集の種組成の構造的特徴を明らかにすることを目的とし,千葉県松戸市を対象として鳥類調査を行った。各地区における β 多様性の高低および群集の入れ子構造の有無から調査地区は β 多様性が低く入れ子構造がある 1 地区,β 多様性が低く入れ子構造がない 3 地区,β 多様性が高く入れ子構造がある 2 地区,β 多様性が高く入れ子構造がない 2 地区に分類された。nMDS 法を用いた各調査地点の群集構造と環境要因の分析から,地区の鳥類種組成構造が地形や土地利用の多様性などの景観要素と関連していることが示唆された。

著者

相澤 章仁 田中 愛子 辻野 昌広

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.731-734, 2017-03-31 (Released:2017-09-13)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

In this paper, we propose a vegetation monitoring with the collaboration of citizens and expert at the riverbank of the Tone canal, Chiba, Japan as advanced case study of the biodiversity monitoring. The monitor ing had started since that a citizens’ group cared about the changing method of the vegetation management of the Tone canal riverbank by Edogawa River Office. The leader of the group asked experts advice for vegetation monitoring. The expert held workshop to examining monitoring method, advised in fieldwork, and summarized results. The experts particularly supported technical aspect of each phase to deepen citizen’s understanding. The results of the monitoring were useful and easy to understand. This case study is a role model of the collaborative monitoring, because citizens and experts have collaborated consistently from examining the monitoring design with introducing citizens’ attentive observations for local nature. The deep-rooted collaboration with River Office are needed to develop this case study to ideal adaptive ecosystem management. To enhance and to spread collaborative monitoring, linking the network of the citizens and experts are needed.

著者

相澤 章仁 田中 愛子 小林 弘和 小林 達明

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.527-533, 2015 (Released:2016-04-19)

参考文献数

28

被引用文献数

4

---

外来種を管理・防除するためには,どの外来種が在来生態系に影響を与えているかを評価する必要がある。本研究では千葉県北西部を流れる利根運河の堤防植生を対象として,コドラートを使ったランダムサンプリングによる植生調査を行い,TWINSPANと統計モデリングを用いて外来種の在来生態系への影響評価を行った。TWINSPANの結果,対象地の植生はセイバンモロコシ・セイタカアワダチソウを指標種とした 2つの外来植物群落と 2つの在来植物群落に分かれ,統計モデリングでもこの外来種 2種が在来種の分布に影響を与えていることが示された。影響の度合いはセイバンモロコシの方が強く,個体レベルでの影響 (50 cm × 50 cm)と個体群レベルでの影響 (5m × 10 m)の両方の空間レベルで在来種に影響を与えていた。セイタカアワダチソウは個体レベルでの影響は検出されなかったため,本種の完全排除というよりは,低密度管理を行うことで在来種の回復が望める可能性があることがわかった。現地において防除活動を進める際には本研究の調査方法を用いてモニタリングを進めていくことが有用であると考えられる。

著者

相澤 章仁 田中 愛子 小林 弘和 小林 達明

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.527-533, 2015

被引用文献数

4

---

外来種を管理・防除するためには,どの外来種が在来生態系に影響を与えているかを評価する必要がある。本研究では千葉県北西部を流れる利根運河の堤防植生を対象として,コドラートを使ったランダムサンプリングによる植生調査を行い,TWINSPANと統計モデリングを用いて外来種の在来生態系への影響評価を行った。TWINSPANの結果,対象地の植生はセイバンモロコシ・セイタカアワダチソウを指標種とした 2つの外来植物群落と 2つの在来植物群落に分かれ,統計モデリングでもこの外来種 2種が在来種の分布に影響を与えていることが示された。影響の度合いはセイバンモロコシの方が強く,個体レベルでの影響 (50 cm × 50 cm)と個体群レベルでの影響 (5m × 10 m)の両方の空間レベルで在来種に影響を与えていた。セイタカアワダチソウは個体レベルでの影響は検出されなかったため,本種の完全排除というよりは,低密度管理を行うことで在来種の回復が望める可能性があることがわかった。現地において防除活動を進める際には本研究の調査方法を用いてモニタリングを進めていくことが有用であると考えられる。