著者

新原 寿志 小笠原 千絵 早間 しのぶ 日野 こころ 谷口 博志 角谷 英治

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.315-325, 2012 (Released:2013-10-08)

参考文献数

19

被引用文献数

3 3

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【目的】本研究の目的は、 国内の鍼灸臨床における有害事象 (過誤・副作用) の現状を明らかにすると共に、 その問題点と改善のための方策を検討することにある。 【方法】対象は、 平成21年10月現在、 iタウンページに登録の開業鍼灸院20,454件から無作為に抽出した6,000件とした。 アンケートは、 平成21年10月初旬に郵送し、 同年12月末日を返信期限とした。 調査項目は、 1) 回答者プロフィール、 2) 鍼による有害事象、 3) 灸による有害事象、 4) 鍼灸の有害事象に対する患者の苦情および告訴、 5) 鍼灸の有害事象に関するインフォームド・コンセント、 6) 鍼灸の安全性に関する書籍・雑誌の購読状況、 7) 鍼灸の安全性に関する自由記述とした。 なお、 本調査は、 2000年以降の有害事象の経験の有無について調査を行い、 その発生件数(頻度)は問わなかった。 【結果】回収率は21.6%であった。 鍼の有害事象では、 皮下出血 (65.8%)、 微小出血 (62.0%)、 刺鍼時痛52.9%などの副作用が上位を占め、 過誤では鍼の抜き忘れ (32.7%) が最多で、 重大な過誤では折鍼 (2.2%)、 気胸 (2.0%) であった。 灸の有害事象では、 意図しない熱傷 (24.0%)、 髪の毛の燃焼 (15.5%)、 衣服の燃焼 (15.0%) が上位を占め、 重篤な過誤では灸痕化膿 (10.8%) が最も多かった。 有害事象に対する患者の苦情では症状悪化 (21.8%)が、 告訴では気胸 (36.4%, 11件中4件) が最も多かった。 有害事象に関するインフォームド・コンセントを得ているとの回答は全体の74.8%で、 そのうち口頭のみが61.0%であった。 鍼灸の安全性に関する書籍等の購読率はいずれも30%未満であった。 【まとめ】鍼の有害事象の多くは副作用であり、 刺激過多に起因するものが多かった。 灸では、 施術者の不注意に起因するものが多かった。 また、 関連する書籍等の購読率が低いなど、 安全性に関する情報は未だ十分に浸透しているとは言えない現状が示唆された。 今後は、 書籍のみならずインターネットを用いた情報の発信が必要であると考えられた。

著者

笠原 千絵 遠藤 惇 中村 絵理

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb1278-Eb1278, 2012

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【はじめに、目的】 当院回復期リハビリテーション病棟では、診療報酬改定により創設された休日リハビリテーション提供体制加算を、平成22年6月よりPT・OTの日曜出勤を開始した事で取得している。休日リハビリテーションを開始した事による効果を調査し、その必要性を患者および家族に理解してもらうため、リハビリテーションの効果判定の1つのFIM変化を中心に開始前後を比較した研究を行い報告する。【方法】 平成22年4月~平成23年3月の間に、当院回復期リハビリテーション病棟を退院した患者の内、休日リハビリテーション提供体制加算(以下:加算)を取得開始した6月をまたいで入退院のあった患者を除外した114名(開始前群17名、開始後群97名)を研究対象とした。加算取得開始前群(以下:A群)および開始後群(以下:B群)について、性別、年齢、疾患区分、高次脳、退院時HDS-R得点、同居人数、リハ単位数(1ケ月の総単位数/入院人数)、入院期間、退院先、入院時FIM得点、入退院時FIM得点変化、FIM利得(退院時FIM総得点-入院時FIM総得点)、FIM効率(FIM利得/入院日数)について比較した。統計処理として、Welchの二標本t検定、一標本t検定、対応のあるt検定を用い、有意水準5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は、データ収集後個人情報を除去し、個人を特定できないよう処理した上で行った。【結果】 性別は、A群は男性8名、女性9名、B群は男性46名、女性51名であった。平均年齢は、A群は76.8±8.0歳、B群は74.8±13.6歳であり、群間での差は無かった(p値0.4223)。疾患区分は、A群は脳血管疾患23.5%、運動器疾患52.9%、廃用症候群23.5%、B群は脳血管疾患44.3%、運動器疾患37.1%、廃用症候群18.6%であった。高次脳機能障害の有無は群間での差は無かった(p値0.4893)。退院時HDS-R得点は、A群: 29~21点4名・20~11点3名・精査困難10名、B群:30点11名・29~21点30名・20~11点18名・10~0点15名・精査困難23名であり群間での差があった(p値0.02561)。同居人数は、群間での差は無かった(p値0.2622)。リハ単位数は、群間での差が無かった(p値0.1198)平均入院期間は、A群は70±45.6日、B群は81.8±52.8日であり、群間での差は無かった(p値0.3601)。退院先は、A群は自宅52.9%、施設17.6%、病院29.4%、B群は自宅54.6%、施設28.9%、病院14.4%、死亡2.1%であった(特養は施設に分類している)。入院時FIM得点は、排尿コントロールのみ群間での差があった。入退院時FIM得点変化では、A群では排尿コントロール、移乗(トイレ)、移動(階段)、理解、社会的交流に有意差があった。B群では、排尿コントロール以外の全ての運動項目、社会的交流、問題解決、記憶に有意差があった。FIM利得、FIM効率については、有意差は見られなかった。【考察】 入退院時FIM得点変化で、入院時FIM得点に差のあった排尿コントロールを除いた項目で、変化に差のあったものは、A群で4項目、B群で15項目であり、特にB群では運動項目での差が多かった。これは、当院ではPT・OTとも運動項目での介入を行う場合が多く、そのため運動項目での差が出ていたと考えられる。退院時HDS-R得点、疾患別割合に差があった事は結果に影響している可能性がある。リハ介入日数は休日リハ開始により増加しているが、リハ単位数に差は無かった。先行研究において、総運動量が同じならば毎日のリハ提供がADL改善に効果的であるとの報告がある。日曜にリハビリテーションが休みで、臥床傾向にあった患者に対して、PT・OTが介入する事により、離床およびADL練習等に積極的に介入できたためであると考えられる。入院期間に差が無かったのは、当院では入院時に疾患別の入院期間を提示されており、その期限を目安に退院準備をしているためと考えられ、FIM得点向上が入院期間短縮に結び付くためには、早期からの多職種による退院支援が必要と考えられる。今回の研究では、FIM得点向上のみでは入院期間短縮や自宅復帰率向上に結び付かないという結果であった。FIM向上に加えて、何の要因が入院期間短縮や自宅復帰率向上に結び付くのかを、今後の調査で明らかにし、対策をしていく必要があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】 休日リハビリテーションによる効果について検証する事は、その必要性を患者および家族に理解してもらうために必要であると考えられる。