- 著者
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島田 憲次
細川 尚三
東田 章
- 出版者
- 社団法人日本泌尿器科学会
- 雑誌
- 日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
- 巻号頁・発行日
- vol.84, no.12, pp.2097-2102, 1993-12-20
- 被引用文献数
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出生前診断される腎尿路異常症例が増加するに従い,その治療法として胎児治療を真剣に考えねばならない症例にも遭遇している.今回はヒト胎児水腎症を組織学的に検討し,先に報告した正常胎児の腎発育と比較しながら,胎児治療に対する病理学的背景を考察した.対象は過去約10年間に剖検が加えられた胎児水腎症21例32腎で,基礎疾患,は尿道閉鎖/狭窄7例,腸裂3例,水子宮膣症2例などであった.腎皮質の嚢胞形成は12例に見られ,主として糸球体嚢胞と考えられた.大小の嚢胞が多数見られた7例は,いずれも両側の高度の水腎症であった.ネフロン形成層は軽〜中等度の水腎症ではGW33週頃まで見られたが,嚢胞形成が著しい腎ではすでにGW28週でも消失していた.尿細管・集合管の所見としては,管腔の拡大あるいは逆に間質の増生が著しいための管腔萎縮像が見られた.拡張した管腔や腎皮質の嚢胞は腎実質に均等に見られるのではなく,腎の区域により差が見られた.腎異形成は6例10腎に見られ,いずれもGW30週以降の症例であった.高度の水腎症ではGW30週近くになると糸球体数の減少が明らかであった.以上の結果から,胎児の腎機能が回復するか否かはネフロン形成層が残されているか,あるいは腎異形成が完成しているか,の2点にかかっており,尿路を減圧する胎児治療はGW20週を越えた頃,あるいはそれ以前に適応される必要がある.