文献一覧: 結城忠 (著者)

14 0 0 0 OA ドイツにおける親の教育権の法的構造

著者: 結城忠
雑誌: 白鴎大学論集 = Hakuoh Daigaku ronshu : the Hakuoh University journal (ISSN:09137661)
巻号頁・発行日: vol.29, no.1/2, pp.135-191, 2015-03-01

2022-01-11 16:37:11
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http://id.nii.ac.jp/1510/00001605/

3 0 0 0 日本国憲法と義務教育

著者: 結城忠著
出版者: 青山社
巻号頁・発行日: 2012

https://ci.nii.ac.jp/ncid/BB09432490

2 0 0 0 IR 憲法89条後段と私学に対する公費助成

著者: 結城忠
出版者: 白鴎大学経営学部 ; 1987-
雑誌: 白鴎大学論集 = Hakuoh Daigaku ronshu : the Hakuoh University journal (ISSN:09137661)
巻号頁・発行日: vol.28, no.1, pp.81-118, 2013-09-01

2018-07-23 07:05:32
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009625518

2 0 0 0 OA 戦後教育法制の形成過程に関する実証的調査研究資料1教育に関する法律の改正沿革資料平成14 年度~17年度国立教育政策研究所調査研究等特別推進経費研究報告書

著者: 結城忠
巻号頁・発行日: 2006-03

この「教育に関する法律の改正沿革資料」はこの「戦後教育法制」プロジェクトの調査研究活動の一環として作成されたものです。本資料に関連する法令関係の資料は数多く刊行あるいは公開されています。「法令全書」は毎月改正された法令を掲載しているものですが、特定の法令の改正を時系列に追跡するためには、すべての年度を閲覧する必要があります。いっぽう、各法令の改正の沿革を調べるためには「現行法規総覧」などの法令集が刊行されています。近年は法令情報の電子化も進み、ネット上での検索・閲覧もできるようになっています。たとえば、「日本法令索引」(http://hourei.ndl.go.jp/SearchSys/)は国立国会図書館のサイト内のデータベースですが、現行法令だけでなく、廃止法令なども検索できますし、各法令の改正沿革も調べられます。現行法令については、「法令データ提供システム」(総務省行政管理局:http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)でも情報を入手できます。しかしながら、特定の法令の改正沿革とそれぞれの改正部分の文言を一覧形式にしてまとめた情報源は現在のところ十分には整備されている状況ではありません。そこで、本研究所の使命に鑑み「戦後教育法制」プロジェクトでは本資料を作成し、公開することとしました。

2017-11-13 05:12:40
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http://id.nii.ac.jp/1296/00000582/

2 0 0 0 大学「大衆化」の日本的構造と大衆化大学の経営行動に関する総合的研究

著者: 市川昭午田中雅文屋敷和佳塚原修一結城忠荒井克弘
出版者: 国立教育研究所
雑誌: 総合研究(A)
巻号頁・発行日: 1990

高等教育の量的拡大に伴って、現在我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究はなによりも「学問の府」としての大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化がこれだけ進んだ最近では大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学、就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的役割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。そしてそれはアメリカともアジアの各国とも違う「日本の大学大衆化」を示している。