著者

塚原 修一

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.10, pp.246-251, 1995-10-05

著者

青木 栄一 塚原 修一

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.152-155, 2012-10-26 (Released:2018-04-09)

著者

塚原 修一 橋本 昭彦 鎌谷 親善

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2004

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日本酒、醤油、藍、硝石などを製造する醸造/発酵技術は、日本国内において独自に発展を遂げた代表的な在来技術のひとつである。これらは江戸末期に相当な水準にあり、明治期にもいくつかの重要な改良が行われた。本研究では、博物館、製造業者などが所蔵する醸造/発酵技術関係史料を調査し、史料の体系化とともに、在来技術の発展過程における蘭学(当時の先端科学技術)との接点を明らかにする。本年度は日本酒の補足調査を行うとともに、硝石と藍を中心に史料の探索と複写を行った。(1)硝石は火薬、花火、それに硝子の主原料であり、金属加工にも欠かせない存在であって、肥料の主成分のひとつでもある。史料が残されている富山県五箇山の製造技術(硝石培養法)は戦国時代に始まり、のちに改良されて製品は国内で最高の品質と位置づけられていた。(2)当時の日本の硝子は中国に由来する鉛カリ硝子であり、硝石・鉛・硅砂を原料としていた。長崎に始まった硝子の製法は、江戸中期には京都、大坂、江戸など各地に広がった。蘭書の輸入解禁(1720年)により、品質が優れた輸入の洋硝子はソーダ硝子であって原料と製法が異なることが明らかにされた。(3)外国語を理解する研究者集団(蘭学者、洋学者)の周辺には、そこで得られた西洋科学技術の知見をもとに、既存技術の発展を企図する集団(彼ら自身は蘭書や洋書は直接読めない)が生まれた。彼らは既存技術と新規に得られた知識を折衷させて試行錯誤をおこなったり、新たな主張を提示して技術の向上を達成させた。しかし、日本酒や藍などの有機化学分野では、日本と西洋の自然環境のちがい、原料となる穀物や植物のいちじるしい差異のため、この時点で西洋の技術を受容することはできなかった。これら日本の在来技術は、明治期に行われた化学技術の体系的な摂取によって再編へ向かうこととなった。

著者

塚原 修一 濱名 篤

出版者

関西国際大学教育総合研究所

雑誌

教育総合研究叢書 = Studies on education (ISSN:18829937)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-14, 2021-03

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米国の成果志向型教育についてテキサス値頃学位課程を事例として調査した。最初に開発された組織統率コースは,学士号をもつ中間管理職を求める地域の人材需要と,大学中退者や技術系準学士が学士号を取得して昇進・昇給をめざす社会人の教育需要を結合した新機軸である。学修成果目標(コンピテンス)の抽出,1学期を7週間とした教育課程,遠隔教育科目の設計,学習指導員(コーチ)による学修支援と学習管理システム,学修成果のオンライン評価,安価な学費の設定などに特色がある。こうした教育の内容と方法は,日本における社会人向け高等教育とともに,ウイズコロナないしポストコロナの大学教育にも多くの示唆を与える。

著者

平中 英二 塚原 修一 山田 圭一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.34, pp.42-43, 1982-10-02

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すぐれた科学・技術研究者を養成し, 研究者として確保することは, 創造的な科学技術活動を促進するうえできわめて重要な要因のひとつである。研究者を養成するための代表的な機関として大学院の博士課程をあげることができる。しかし大学院博士課程では, 修了者の就職難すなわちオーバードクター問題(以下, ODと記す)が深刻化し, 博士課程のありかたをめぐって様々な議論がなされている。ところがこれらの議論をみるかぎり, 状況認識の段階から関係者の意見は必ずしも一致していないように思われる。本研究は, オーバードクター問題の関係者を対象とする社会調査によって関係者の認識の不一致がどのような点にあるのかを明らかにし, これを通して科学・技術研究者の養成と確保のあり方に関して考察を行うことを目的としている。

著者

市川 昭午 田中 雅文 屋敷 和佳 塚原 修一 結城 忠 荒井 克弘

出版者

国立教育研究所

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

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高等教育の量的拡大に伴って、現在我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究はなによりも「学問の府」としての大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化がこれだけ進んだ最近では大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学、就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的役割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。そしてそれはアメリカともアジアの各国とも違う「日本の大学大衆化」を示している。

著者

濱名 篤 川嶋 太津夫 山田 礼子 森 利枝 塚原 修一 深堀 聡子 齊藤 貴浩 白川 優治 合田 隆史 近田 政博 芦沢 真五

出版者

関西国際大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本研究では、大学設置の「入口規制」として大学設置基準が、日本の高等教育の発展にどのように貢献してきたか、を分析するとともに、今日の規制緩和の流れの中で従来型の質保証体制がどのように変容するのかについて考察を加える。設置基準と認証評価がどのように連動して質保証システムとして機能してきたか、この両者が相互補完する体制が実質的な成果を挙げているか、についても検証する。また、比較可能な諸外国の設置基準と認証評価制度の関係を調査し、国際比較研究を通じて、日本固有の課題や将来への課題を明示する。さらに、日本の現状に見合った大学設置基準と質保証体制の在り方を模索し、将来の設置審査に関する提言を行う。

著者

塚原 修一

出版者

関西国際大学教育総合研究所

雑誌

教育総合研究叢書 = Research Institute for Education, Kansai University of International Studies (ISSN:18829937)

巻号頁・発行日

no.16, pp.155-168, 2023-03-31

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日本の2010年代になされた官邸主導の政策形成のうち,高等教育分野にかかわる事例として教育のいわゆる無償化政策と研究開発政策をとりあげた。無償化は高校,幼児教育,高等教育(修学支援新制度)の順に,それぞれ民主党,公明党,自民党が主導して実現した。非正規雇用が雇用者の4割弱となるなかで,教育費を社会的に負担するこれまでの方式が機能しがたくなり,公費による人材の再生産に着手されたとみえる。研究開発政策はイノベーション政策への展開を民主党が構想し,自民党が実現して内閣府が強化された。現在は10兆円の基金による大学支援が準備されている。革新的なイノベーションをめざすハイリスクな研究開発事業には失敗の可能性があり,それを避けようとして革新性を低めれば事業の意味が乏しくなる。そのことを直視した政策展開が望まれる。

著者

塚原 修一

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.230-233, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)

参考文献数

4

著者

塚原 修一

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.240, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)

著者

塚原 修一

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:24342343)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.93-113, 2004-04-30 (Released:2019-05-13)

参考文献数

37

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The Corporate University (CU) is usually a strategic initiative of a company by which all levels of employees (and sometimes customers and suppliers) participate in learning experiences necessary for the improvement of job performance and the enhancement of business capabilities. It is estimated that more than 2,000 CUs exist in the United States, although this figure may be inflated. Japanese companies have in the past been renowned for their enthusiasm for the education and training of employees. However, companies’ investment in human resource management in Japan has declined through the 1990s ; by 2000 it was almost half that of major corporations in the US and Europe. To change this situation, the Ministry of Economy, Trade and Industry has recommended the introduction of CU and an American style occupation based accreditation system in Japan. In this paper, the history, definition and variations of the CU are described, and major CU cases are discussed. These are General Electric and Motorola in the US, and Toyota in Japan. The major findings are as follows: 1. The establishment of CU requires a change in the education and training policy of the corporation from traditional low cost and low return models to those that commit a high investment in anticipation of a high return. Japanese companies have demonstrated in the past that this change is beneficial. 2. CU activities in the US such as leadership development and education in corporate values, are relatively new to the Japanese corporation. These activities, and courses developing the skills and knowledge required for management and business administration, should be provided by the CU in Japan. 3. Some CUs operate co-operative programs with the university sector, or sell educational services outside of the corporation. This implies that these courses may not just develop corporate specific knowledge and skill, but knowledge and skills with more general application. This trend may be a good stimulant for post secondary vocational education and training. 4. Japan should give high priority to human resource development as an interministerial government policy.

著者

吉本 圭一 亀野 淳 稲永 由紀 塚原 修一 村澤 昌崇 椿 明美 藤墳 智一 江藤 智佐子 酒井 佳世 木村 拓也 志田 秀史 三好 登 川俣 美砂子 飯吉 弘子 濱中 義隆 新谷 康浩 伊藤 一統 松高 政 坂野 慎二 長谷川 祐介 沼口 博 内田 由理子 安部 恵美子 渡辺 達雄 永田 萬享 飯田 直弘 舘 昭 小方 直幸 伊藤 友子 立石 和子 有本 章 赤司 泰義 秋永 雄一 佐藤 弘毅 杉本 和弘 竹熊 尚夫 ジョイス 幸子 吉川 裕美子 菅野 国弘 TEICHER Ulrich LE MOUILLOUR Isabelle SCHOMBURG Harald 石 偉平

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。(1)共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。(4)国家学位資格枠組(NQF)から日本への示唆が得られた。

著者

塚原 修一

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.151-163[含 英語文要旨], 2007

著者

塚原 修一

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.151-163, 2007

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<p> 日本の現在の大学改革は,トロウのいうエリート型からユニバーサル型へと,2段階にちかい大幅な変革を行うものである.大学改革に関する和書の刊行が急増していて,日本は大学改革の時代にある.本学会の会員には,改革の中核人材として活躍している者が多いと推察される.本学会の大会発表は,大学改革の構成要素をとりあげるものが多かった.そのなかから,大学評価(個別大学の評価,高等教育システムの評価),科学技術政策と大学(研究開発活動,高度人材養成),政策過程とその変容(高等教育から職業への移行,他府県など外部との関係,政策過程分析の展開)をとりあげ研究動向と課題を整理した.今後,本学会が政策にとくに貢献する活動として,高等教育に関する包括的な調査研究と,府省などにまたがる課題の調査研究があることを述べた.</p>